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Re: FENA総会(821年1月)

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クラリス共和国

なし Re: FENA総会(821年1月)

msg# 1.204.1
depth:
2
前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2019/4/21 19:36
クラリス共和国  常連 居住地: 東京都  投稿数: 46

既に手続き上の正規加盟国であるセニオリス共和国代表として意見表明をさせていただきます。

【加盟国間の協力強化に関する決議案】
こちらに関しては特に異論はございません。賛成票を投じさせていただきます。

セニオリス共和国の加盟資格に関する決議案】
 我が国の立場に関わる議題が上がっているようですが、この度我々は"FENA加盟国に嵌められた"。このことを強く申しあげておきたいと存じます。特に重要な問題と認識しておりますので、直接当該国を名指しすることも厭いません。レゴリス帝国は意見表明の中で「このように、準加盟期間がFENA加盟国に相応しいかどうか、他の正規加盟国に見定められている謂わば”テスト期間”であるにも関わらず、自国に降ってきた問題を適切に対処できず、あまつさえ自国の主権意識の欠如を国際社会に自ら晒した国家を、FENAに正式に加盟させたくはありませんし、我が帝国としても正式加盟させる訳には参りません。」と述べておりますが、その"テスト期間"セニオリス共和国に対し"問題を降り下ろした"国は一体どこでしょうか?

 そう、それこそが普蘭合衆国なのです。普蘭合衆国は我が国を"試す"目的でレーザー照射を行い、その結果中夏人民共和国が便乗する結果となりました。更には不確定な情報を基にして、一方的にミルズ皇国における火災事件を我が国が関わっているものと吹聴しました。勿論、火災事件そのものはミルズ皇国内で発生したものではありますが、事件を一方的に我が国(あるいは我が国民)によるものと最初に結び付けたのが普蘭合衆国であることに間違いありません。そして、これら両事案が"我が国の準加盟期間中"に、FENA加盟国である普蘭合衆国を発端として引き起こされている点に注目していただきたい。我が国はこれを決して"偶然"とは捉えません。普蘭合衆国が何らかの意図をもってこれらの事案を引き起こし、そしてこの度のようにレゴリス帝国我が国の姿勢を批判する議案を提出することを見込んでいたものと思われます。

 更に、普蘭合衆国は先程、一転して我が国を擁護する表明を行いました。これは、一見すると我が国に対する良心的な配慮であると思われるかもしれませんが、そもそもの事の発端は他ならぬ普蘭合衆国にあるのです。レゴリス帝国を通じ一旦は我が国の地位を不当に貶めた後、続いて"良心的な国"を演出するために擁護を行う。これこそがかの国の欺瞞であり薄汚い策略なのです。

 例えこの決議において我が国が正規加盟国の立場を維持したとしても、一時この総会において厳しく追及されたことは事実として残るでしょう。その点において、普蘭合衆国の目論見は十分に達成したと捉えるべきです。

 さて、ここまでは普蘭合衆国に対し指摘を行いましたが、レゴリス帝国の主張する「主権意識の欠如」についても、甚だ疑問なものであります。我々は、基本姿勢として他国による我が国領海内でのレーザー照射そのものを否定してはおりません。この度の事案に関しては、我が国政府によってレーザー試射の要請を事前あるいは事後に許可した点において十分に主権を行使したものと認識しております。更に、両国とも我が国の領土・施設・艦船等には一切の攻撃を加えておらず、ただ領海内に向けたという事実をもって我が国に対する直接的な攻撃とするには不十分です。レーザー照射の試射地として承認するか否かを国家として選択することが主権の行使であるとは認めず、単に領海内でのレーザー照射を認めないことのみが主権の行使であるとお考えでしたら、その結論に至る合理的な主張を述べていただきたいと思います。

 続いて、ミルズ皇国内で発生した火災事件を巡る一連の報道についてですが、これに関して、あくまで一報道機関の発した未確定情報に過ぎないものを、国家主導で介入することは軽率かつ不適切なものと我が国としては考えております。報道機関の属する普蘭合衆国及び中夏人民共和国からの国家による正式な抗議等があれば当然真摯に対応しますが、両政府は報道後直接我が国に対する抗議・照会等を行いませんでした。そのため、この一件に関しましては一時的な報道のレベルのまま終結したものと見るべきです。

 勿論、ミルズ皇国との間で発生した事件認識の齟齬に関しては我が国にも一定の責任がありますが、こちらは主権意識とは別問題であると我が国は考えております。

 これらを踏まえた上で、我が国は"セニオリス共和国の加盟資格に関する決議案"に対し反対票を投じさせていただきます。本来我が国の立場に直接影響する投票行為を行うことはいささか強引であるとは認識しておりますが、この度の各国の姿勢を見るにこれもやむを得ないものとの結論に至りました。

 最後に、この度の決議案がどのような策略の中で提出されたものであるか、それを皆様にはしっかりと認識していただきたいものであります。

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