【社説】クラーシェの強腰外交に警戒せよ

　クラーシェ誓約者同盟は17日、パルシア帝国が自国の要求を拒否した事を不服とし、同国に対し宣戦を布告した。これを受けたパルシア帝国は、対応を一変させ、クラーシェ側の要求を全て受諾した。



写真:パルシア問題を比較的的確に表現したイメージ画像



　そもそもこの問題は、パルシア帝国の首都シーラス・レイが落成からわずか一か月後に焦土と化した事に起因する。ケーニヒスベルク大公国における民営メディア“ケーニヒスベルク国民放送”は、首都焼失の惨事を世界に先駆けて報じ、焦土化した首都で不満分子による略奪が横行している事や、パルシアの排他的な宗教政策が首都をソドムとゴモラにする原因となったと主張する人々、惨禍の原因は防火対策を講じなかった行政の怠慢であると見る政府関係者を伝えた。加えて、結論には「亡国の都、または背信の都との呼称が相応しいだろう。」という文章を据えるなど、報道内容は終始一貫してパルシアを批判するものであった。

　しばらくして、パルシア政府は、放火犯が逮捕され、犯人がケーニヒスベルク政府の関与を認めたと発表した。ケーニヒスベルク政府はこれを事実無根であるとして、パルシア政府を非難、首都火災は外交問題に発展する(この時、民間レベルでは大幹帝国人類起源説の信憑性に関する論争も行われていた。)。

　事ここに至って、ケーニヒスベルクを支配するクラーシェ誓約者同盟は、パルシア帝国に対し(1)同国が組織する首都火災調査団の入国認可(2)調査団活動中の同国政府機関の機能停止(3)謝罪金300兆Vaを要求し、(i)同国行政査察団、財政管理官の受入れ(ii)同国軍の四カ所駐屯を勧告した。パルシアは内政は大幹帝国顧問団に一任されているとして、幹国政府と交渉をするよう要請。クラーシェは先の犯人逮捕の報道まで顧問団によるものであったのかの疑念を抱きつつ、幹国政府に対し同様の要求を行ったところ、幹国は「外交は顧問外」であり「犯人逮捕の報告を受けていない」と回答した。クラーシェは、パルシアに対し先の要求を強く行ったが、言葉を濁すパルシアは要求を拒否したものと判断、宣戦布告に至った。

　宣戦布告後は、クラーシェは停戦条件として「現政府の解体とクラーシェ官僚団の指導下入り」若しくは「1000兆Va」を挙げ、ハードルを高くした。しかし、パルシア帝国は戦禍に巻き込まれる事を嫌い、政府解体を決断した。

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　近年、クラーシェ誓約者同盟は介入主義的な強腰外交、を展開している。503年には失敗国家を占領しようとした旧帝政カールスラントとの戦争に勝利、ケーニヒスベルク大公国として同盟下に組み込んだ。大幹帝国がオストマルク社会主義連邦共和国内の反乱軍に砲撃を始めると、クラーシェはオストマルク側からの要請を待たずに砲撃を加えた事実を非難、一触即発の危ういところであった。これに加えてのパルシア問題である。問題について専門家は「首都大火の犯人がケーニヒスベルクの工作員であると発表しただけで、『パルシア政府の一時活動停止』『謝罪金300兆Va』を要求、果てに宣戦を布告するなど、まさに恫喝外交。政府は『協調』という単語をラトアーニャ時代に置き忘れたのだろう」と語る。

　帝国政府は、このような外交を続けるクラーシェとの関係を見直すべきであろう。