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秋津皇国

正式国名秋津皇国
国旗秋津国旗_0.png
皇王威治
首都洛安
国歌君が代
人口5904万人(332年9月現在)
建国紀元30年
政体立憲君主制、民本制

国土 anchor.png

国土のほとんどが温帯かつ湿潤な気候であり、各地で農業が盛ん。

国土中央に湖があり、建国以前から湖岸漁業や対岸交易が盛んであった。

森林が少なく、草原が主体であるが、湖岸から離れた地域では森林がよく見られる。

南部においては山がちで、主産業が鉱業となっており、国内の各種産業の基幹となっている。山岳地帯は乾燥しており、一部砂漠かも見られているが深刻なレベルではない

北部は平野部が多く、人口の8割は北部および西部に集中している。

  • 秋津本島

    いわゆる本土。皇国最大の島。人工の9割が居住している。
  • 蝦夷島

    かつて先住民による原始的な生活が行われていたが、現在は工業地域となりつつある。
  • 琉球島

    南西に存在する島。秋津人と同系統の民族、琉球人が居住している。現在は牧畜などが行われている。
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都市 anchor.png

    • 洛安首都圏(総人口350万人)

      洛安を中心として大きく広がる都市圏。

      皇国の政治経済の中心地である。
      • 洛安(11,7) 50万人

        皇都。洛安の皇宮には皇王の御座所が存在する。
    • 岩津市(7,8) 124万人

      旧首都にして文化の中心地。秋津民族発祥の地とも言われる神話の多い地域。
    • 穂積市(5,11) 143万人

      皇国最大の都市。
    • 夜古浜(10,11) 120万人

      国内有数の工業地帯。都市圏を合わせると総人口は約260万人にもなる。
    • 蝦夷道

      独自の文化を持つ蝦夷人が多く居住する北西の島。

      近代以降征服された比較的歴史の浅い地域。
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産業 anchor.png

世界有数の工業国であり、生産能力はトップレベルである。

近代以前は農業国であった影響か、第一次産業比率も高く、G10の中では食料自給率は高い。

第二次産業は鉄鋼業から機械製造業が発達している。

第三次産業は観光に力を入れようとしているが、予算の関係で、観光誘致は未だうまくいっていないのが現状である。

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農林水産業 anchor.png

労働基本法、小作農の地位の安定化に関する基本法により、地主と小作農の関係は、いわば社長と従業員の関係に類し、これにより、地主は小作農の地位を保障し、かつ小作農の収入を安定させる義務を負うことになった。この義務によって、社会主義者の格好の標的となっていた小作争議は沈静化していった。しかし、義務の履行により地主の収入が不安定となる可能性が生じたため、政府は地主の保護のため、皇国農會を通じて義務を履行することが難しい地主に補助金を交付することを決定し、同時に皇国農會に所属する合名会社の設立を奨励した。この合名会社は数名ないしは数十名の地主が自己の土地を出資し、それを資産とする会社であり、補助金はこの会社に対して交付するようになり、資産が大きければ大きいほど、補助金の額が大きくなるシステムをとっていた。また、小作農が従業員と化したことにより、小作農が地主に納める土地使用料の形態に変化が起こった。従前は、小作農の生産した農作物そのものを一定の割合で直接上納し、小作農はその剰余生産物を自己の所有として生活し、あるいはそれを売却することで金銭を得て生活していた。しかし、この法律の制定によって、小作農の生産農作物は合名会社の所有に属する資産であるので、全てを「上納」しなければならなくなった。このため、小作農は、地主から労働の対価として直接賃金を貨幣で受け取ることになった。これにより、農地にも貨幣経済が浸透することになった。

一方で、地主は政府より農業生産に対する機械化を促されることとなり、これまでは一地主の資産では購入できなかった、農業機械を合名会社の資産として購入することが可能となり、その購入のための補助金も投資され、農業の機械化が進むこととなった。現在では、我が国の農地のほぼ全てでトラクターや農薬などの使用が行われ、機械化による農業の効率性の上昇と、農薬による収穫高の上昇によって、農作物が安定供給されるようになった。

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鉱工業 anchor.png

自動車、電気製品、電子機器、電子部品、化学製品などの工業製品の技術水準は世界トップクラスにある。工業力はフリューゲル随一ともいえる。

  • 自動車産業

豊橋自動車(シェア27%、以下同じ)、元田重工業(19)、三菱自動車(14)、三星自動車(12)、松本自動車(11)、清津自動車工業(9)の六大企業による寡占状況であり、海外に市場を拡大しようとしている。

  • 航空機産業

三橋重工業、中島飛行機、川西航空産業、秋津航空、大夏航空の五社が存在している。航空機製造のための会社の設立には、政府の認可が要るために市場への参入は、容易ではない。五社のうち、三橋並びに中島は軍用機を中心に製造しており、民間機は生産していない。川西は軍用機民間機の比率が半々であり、海難救助のための飛行艇の開発は、この企業の独占である。秋津及び大夏は基本的に民間機を生産し、運行業務も行っている。なお、運行業務は、大秋津航空及び大夏航空のほかに、全秋津空輸、岩津航空、蝦夷航空、北方航空などの諸会社が存在している。

  • 造船及び船舶修理産業

島国であったため、近代以前より海運の重要性が意識されており、造船業はその時代からの産業であった。世界初の46センチ砲搭載戦艦大和級、51センチ砲搭載戦艦紀伊級、50万t級タンカーを建造するなどその技術力には定評がある。現在も国の重要な基幹産業であり、船舶振興の補助金が存在している。

海軍艦政本部所属の造船所および三井造船、三橋重工業、住友造船所、川崎造船所、三星造船、石川島播磨造船といった企業が主要な企業として存在している。海軍の主要な艦艇は、艦政本部直轄の造船所が建造修理しているが、民間企業にも受注がある。

  • 家電産業・半導体産業

日立製作所、初芝、松乃下電器、富士通、SOMY、五洋電子、三橋電子、連合電子といった企業が分立乱立しているが、全国規模の企業は少ない。全国規模の企業といえるのは、先にあげた八社くらいのものである。家電製品は、この八社がほぼ全ての製品を製品化している。

  • 鉱業

    主要なエネルギー源はウラン、つまり原子力であり国土中央部においてウランが大量に採掘される。また、同じく中央部では主要工業の原料である銀が採掘される。
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政治 anchor.png

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政治概要 anchor.png

秋津皇国憲法を軸にした大幅に開かれた政治体制であり、皇王を頂点とした立憲君主制・三権分立の原則の下で運営されている。

行政権は憲法上は皇王に存在するが、輔弼という形式で内閣に委任され、内閣総理大臣がその権限を行使する。立法府は皇国議会が存在する。

これも憲法上は皇王の輔弼であくまで「提案」という形で議会で可決された法案を皇王に対し裁可を求め、皇王の決済の下法案が公布される。

司法権も独立しているのだが、最高裁判所である大審院の長官は皇王の諮問機関枢密院の推薦名簿の中から皇王が指名し、任命する。

議会は二院制で貴族院と衆議院が存在する。

かつて首相は皇王が大命を降す形式で就任するのが慣例であったが、現在は衆議院にて指名採決の後、皇王に任命される。

皇国はフリューゲル暦133年皇国憲法施行に伴い立憲君主国家に移行した。

皇国憲法上は国家元首である皇王が統治権全体を掌握する建前であったが(憲法第4条)、実質上は国家の各機関が権限を分掌していた。

これは「統治構造の割拠性」といわれる。

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内閣と宮中 anchor.png

統治権に関する皇王の権限は国務大臣の輔弼(補佐)に基づいて行使された(憲法第55条)。

内閣は国務大臣で組織され(内閣官制第1条)、皇国憲法上皇王大権とされた権限は原則として内閣の決定に基づいて行われた。

内閣総理大臣は国務大臣の首班であり、重要決定事項を皇王に報告し、その了解に基づいて行政を統制した(内閣官制第2条)。

内閣総理大臣の選任方法については、明文の規定はなく、元老(のち重臣)と呼ばれる有力者たちが内閣総理大臣を選んだ

皇王の実際の役割は、内閣の決定に従ってこれに形式的な裁可を与えて国家意思を確定することであった。

ただし、皇王は単なる傀儡ではなく、他の立憲君主と同様、政治上の決定に関与してる。

皇王の側近には、侍従長や内大臣などがおり、特に内大臣は昭和期に皇王の政治秘書として活動した。

その他、皇室の事務については宮内大臣が輔弼した。~なお、内大臣と宮内大臣は国務大臣ではなく内閣に関与しない。

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皇国議会と枢密院 anchor.png

立法権は、皇王が皇国議会の協賛(同意)に基づいて行った(憲法第5条)。

皇国議会は貴族院・衆議院の二院制であり、貴族院は皇族華族と勅任議員(元官僚など)で組織され、衆議院は公選された議員から組織された(憲法第33 - 35条)。

皇国議会は法律の制定について協賛(同意)する権限を持った(憲法第37条)。

国民の権利・義務に関わる事項は原則として法律によらなければ(すなわち皇国議会の同意がなければ)侵害されなかった(憲法第2章)。

また、皇国議会は毎年の予算に対しても協賛権を持った(憲法第64条)。

予算が不成立の場合は前年度の予算が施行されるが(憲法第71条)、前年度予算では行政が成り立たないため、皇国議会の予算審議が内閣の死命を制することとなり、これにより政党内閣への道が開かれた。

  • 政府は法律の定めのない事項につき独立命令により法規を定める権限を有した(憲法第9条)。
  • 国際条約の締結に関して皇国議会の協賛は不要であった(憲法第12条)。
  • 教育関係の規定は、国民の権利義務に関わる事項であっても、法律ではなく勅令で定められる慣習があり、皇国議会の協賛は不要であった。
  • 皇室典範改正については皇国議会の協賛は不要であった(憲法第74条)。
  • 憲法改正については皇国議会に発案権がなかった(憲法第73条)。

もっとも、これらの事項に関しても政府が自由に裁量できるものではなく、皇国議会の代わりに枢密院の審議を経る必要があった。

枢密院は皇王の諮詢(相談)を受けて重要な国務を審議する機関にすぎないが(憲法第56条)、これらの事項に関して事実上の拒否権を有した。

枢密院は行政への関与を禁じられたが(枢密院官制第8条)、しばしば政府に干渉した。

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行政機関 anchor.png

  • 内閣府

    内閣総理大臣直属の機関。内閣機能強化の観点から、内閣を助けて内閣の重要政策に関する企画立案及び総合調整、内閣総理大臣が担当するのがふさわしい行政事務の処理などを行うことを任務とする。
  • 内閣官房

    内閣法に基づき、内閣に置かれる。内部組織の一部が総理大臣官邸に置かれることから、慣用的に首相官邸あるいは官邸と呼ばれることも多い。官邸・政府声明などと呼ばれる場合は内閣官房の声明であることが多い。
  • 内務省

    地方行政・警察などの国内行政を担う。
  • 外務省

    国家の外交に関する事務(外交政策・外交使節・通商航海・条約に関する事務)を主な担当任務とするほか、在外公館を通じ、相手国政府との交渉や連絡、情報収集・分析、在留邦人の保護、文化広報活動などを行っている。
  • 大蔵省

    健全な財政の確保、適正かつ公平な課税の実現、税関業務の適正な運営、金融機能の安定確保、国庫の適正な管理、通貨に対する信頼の維持及び外国為替の安定の確保を図ることを任務とする。
  • 商工省

    民間の経済活力の向上及び対外経済関係の円滑な発展を中心とする経済及び産業の発展、並びに鉱物資源及びエネルギーの安定的かつ効率的な供給の確保を図ることを任務とする。
  • 司法省

    基本法制の維持及び整備、法秩序の維持、国民の権利擁護、国の利害に関係のある争訟の統一的かつ適正な処理並びに出入国の公正な管理を図ることを任務とする
  • 文部省

    教育の振興および生涯学習の推進を中核とした豊かな人間性を備えた創造的な人材の育成、学術、スポーツおよび文化の振興並びに科学技術の総合的な振興を図るとともに、宗教に関する行政事務を適切に行うことを任務とする。
  • 建設省

    国土・都市計画、市街地整備(下水道ほか)、河川(水防砂防)、道路、建築物(一般基準・市街地建築ほか)、住宅政策、官庁営繕等に関する行政を取扱う。
  • 運輸省

    陸海交通政策の推進、気象業務の健全な発達並びに海上の安全及び治安の確保を図ることを任務とする
  • 農務省

    食料の安定供給の確保、農林水産業の発展、農林漁業者の福祉の増進、農山漁村及び中山間地域等の振興、農業の多面にわたる機能の発揮、森林の保続培養及び森林生産力の増進並びに水産資源の適切な保存及び管理を図る
  • 厚生省

    社会福祉、社会保障及び公衆衛生の向上及び増進、並びに労働条件その他の労働者の働く環境の整備及び職業の確保を図る
  • 逓信省

    通信・電気を幅広く管轄。郵便局もこれに属する。
  • 陸軍省

    陸軍の軍政機関
  • 海軍省

    海軍の軍政機関
  • 航空省

    空軍の軍政及び航空交通の管轄機関。航空管制及び空軍の統括の為に運輸省航空局と陸海軍省の航空局が合併して成立。
  • 会計検査院

    国や国の出資する政府関係機関の決算、独立行政法人等の会計、国が補助金等の財政援助を与えている地方公共団体の会計などの検査を行い、会計検査院法第29条の規定に基づく決算検査報告を作成する
  • 人事院

    国家公務員の人事管理の公正中立と統一を確保し、労働基本権制約の代償機能を果たすため、いわゆる行政委員会として人事院規則の制定改廃や不利益処分審査の判定、給与に関する勧告など、内閣から独立した人事行政に広汎な権限を有する。
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裁判所 anchor.png

司法権は皇王の委任により裁判所が行った(憲法第57条)。~民事・刑事の裁判については、大審院を頂点とする通常裁判所が裁判したが(裁判所構成法)、欧州大陸型の司法制度に倣って、行政訴訟は特別の行政裁判所が扱った(憲法第61条、行政裁判法)。

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秋津皇国の政党 anchor.png

  • 自由民政党(自民党)

    院内政党系最大会派。中道右派でリベラル色の強い政党。政権与党。自由主義的貿易を推進し、全方面外交を機軸としている。

    総裁 樋口彗
  • 秋津社会党

    社会主義政党。近年社会民主主義へとシフト転換を行っている。

    中央委員会委員長 中村亨
  • 立憲政友会

    保守主義政党。かつて自民党と二大政党制を形成してきたが現在は縮小傾向にある。保護主義的な貿易体制を主張し、外交的には反ノイエ、親FEU。

    総裁 古賀純一
  • 公明党

    宗教団体が母体。福祉充実政策を掲げる。中道左派

    代表 太田義昭
  • 秋津共産党

    共産主義政党。暴力革命を否定。過激派がコロール共産党に分裂する。結党以来反資本主義を掲げ、社会主義国際共同体創設を目指している。

    中央委員会議長 野崎悟郎
  • 立憲帝政党

    国粋主義・皇室中心主義を掲げる政党。軍部の強い支持。

    総裁 真壁守孝
  • 将軍会

    旧幕臣を中心とする政党。士族階級の支持高し

    総帥 榊原輝政
  • 研究会

    貴族院最大の会派であり、勅撰議員が中心

    代表 とくになし
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祝祭日 anchor.png

秋津皇国の休日に関する件(昭和23年勅令13号)には、休日に関して定められている。基本的には日曜日が休日と定められているが、これ以外にも、秋津臣民が祝い、感謝し、又は記念することを目的としての休日(祝日、祭日)を定めている。ただし、祭日に関しては皇室祭祀令による。

祝祭日日付祝祭日名称祝日の意味種類
1月1日元旦・四方拝新年の正月を祝う日大祭日
1月3日元始祭皇位の元始を祝ぐ儀式を行う日大祭日
1月5日新年宴会皇族のほか、親任官、外国の公大使などが宮中に招かれ、新年の祝賀を行う日祝日
1月15日元服式おとなになったことを自覚し、みずから生き抜こうとする青年を祝いはげます日祝日
2月11日紀元節『津州書紀』が伝える天神皇王の即位日として定めた祝日祝日
2月17日祈年祭一年の五穀豊穣などを祈る神道の祭祀日大祭日
3月21日頃春期皇霊祭歴代皇王や主たる皇族の忌日を春と秋に纏め奉祀する日大祭日
4月3日天神皇王祭天神皇王を祀る皇室祭礼日大祭日
4月29日明和節明和皇王の御誕辰を寿ぐ日大祭日
5月5日こどもの日子は國の宝であるということを自覚する日祝日
8月31日昭徳節昭徳皇王の御誕辰を寿ぐ日大祭日
9月15日敬老の日我が国の興隆に努めてきた年長者を敬い、国民に国民としての責任を自覚する日祝日
9月23日頃秋期降霊祭歴代皇王や主たる皇族の忌日を春と秋に纏め奉祀する日大祭日
10月17日神嘗祭その年に獲れた新穀を天照大御神に奉る儀式の日大祭日
11月3日大豊節大豊皇王の御誕辰を寿ぐ日大祭日
11月23日新嘗祭皇王が五穀の新穀を天神地祇に勧め、また、自らもこれを食して、その年の収穫を感謝する祭儀の日大祭日
12月23日天長節今上皇王の御誕辰を寿ぐ日小祭日
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軍事 anchor.png

陸海空三軍は憲法上皇王が大元帥としてこれを率いることになっている。

しかし実質三軍の総司令官(陸軍参謀総長・海軍軍令部総長・空軍総司令)が皇王を輔弼するという名目でこれを指揮している。

しかし三軍の間で確執もあり、情報も相互に行き渡らないため、縦割り行政が深刻化している。

かつてはこの軍部の対立が共和主義者に利用され、コロール人の反乱を誘発することになった。

現在は三軍を統括するために、常設化された大本営が国軍最高司令部となっている。

戦時には大本営は一貫した戦争指導を遂行するために内閣と合同して行政権を輔弼することとなっている(内閣臨時法第22条)。

コロール支配時代は徴兵制で、徴兵期間は陸2年、海4年、空6年であった。

現在は志願制で、より専門的な経験をつんだ将校の育成を目指している。

海軍はコロール時代の陸軍一辺倒政策により戦艦すら持たない状況である。

皇国政府の方策としては海軍増強政策を目指す考えである。

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宗教 anchor.png

秋津人の宗教観は雑多であり、外国人には理解され難いと言われている。文部省の調査では、国家神道(9%)・仏教(78%)・キリスト教系(10%)・イスラム教(2%)など世界各国の宗教が信仰されていることになっているが、仏教に信仰心を持つ者は少ない。また、仏教徒やキリスト教徒でも、正月に「神社」にお参りに行くなどの宗教観が違う。

国家神道は国教ではあるが、とくに定められた法令があるわけではなく強制ではない。

政府見解として、礼教は宗教ではないとされているため、「礼教のみ信仰」の場合無宗教とされている。

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民族 anchor.png

  • 秋津人 秋津本島中部に多く居住する民族
  • 華夏人 かつて南夏王国を形成していた人々の子孫。旧南夏国の領土を併合した際に皇国臣民となった。「礼教」という独自の思想に基づいた風習を持つ。
  • 和寧人 華夏人に支配されていた民族。同じく旧南夏領併合の際に皇国臣民となる。非常に金に汚く、強者に媚び、弱者には徹底的に弾圧を加えるという民族的特徴を持つ。しかし権力欲はあまり無いので政界に進出するものはあまり無い。裏社会ではよく聞く名前である。
  • 蝦夷人 北西の蝦夷島に居住する民族。全身の濃い体毛が特徴。近代まで原始的な暮らしをしてきた純朴な人々。自らを「オイヌ」と称する。
  • コロール人 南部に多く居住する白人系民族。金髪碧眼。紀元80年前後にルージェノワール王国から移住してきた人々の子孫。移住先である皇国内でたびたび先住民と衝突してきた。移民参政権運動を機に各政庁を占拠し、非合法のうちにコロール人政権を樹立した。
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歴史 anchor.png

  • 紀元前100年ごろ:秋津人が秋津島本島に秋津人定住。
  • 30年:葛城国造「ワカタケル」が初代皇王となる(天神皇王)。
  • 80年ごろ:ルージェノワール王国滅亡。大量のルージェ人が流入(コロール人大移動)。
  • 123年:
  • 283年:皇都洛安にてコロール人の大規模反乱(秋津島内戦)。
  • 284年:コロール都市同盟樹立。各地の反コロール勢力ほぼ鎮圧される。
  • 290年:最後の抵抗勢力コロール都市同盟に降伏。秋津島内戦終結。
  • 329年:コロール社会主義共和国連邦成立。自由主義者弾圧開始。
  • 332年:コ連崩壊。ノイエクルスに亡命していた自由人が帰国し、皇国政府復活を宣言。

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最終更新: 2011-02-11 (金) 14:48:35 (JST) (3024d) by 未登録ユーザ