クリストバライトにおける9ヶ国会議

　フリューゲル暦632年10月10日、カルセドニー島共和国クリストバライト市市庁舎において、カルセドニー島共和国政府の招聘により、ヘルトジブリール社会主義共和国、ロムレー湖畔共和国、スコッチランド共産主義同盟、フリスラーン帝国、ゴルカ連邦共和国、エウシウワンジャ共和国、クイーンズ連邦、トロピコ共和国、カルセドニー島共和国の9ヶ国の代表による国際会議が行われようとしていた。

　関係国は本スレッドをご利用ください。

【カルセドニー島共和国　リヨン・ジャスパー大統領】

　この度は、我が国の呼びかけに応じて会議へご参加いただけましたヘルトジブリール社会主義共和国、ロムレー湖畔共和国、スコッチランド共産主義同盟、フリスラーン帝国、ゴルカ連邦共和国、エウシウワンジャ共和国、クイーンズ連邦、トロピコ共和国の各国代表の皆様に心から感謝の意を表明いたします。

　さて、事前に送付した書簡の中で述べた通り、我が国は資源輸出をその重要な産業としている各国による国際機関の設立が国際利益にかなうと判断し、その設立を本会議の最終的な目標としております。我が国としては、国際機関の理念は次のようなものであると考えております。

・加盟各国は相互に平和友好関係を築くことを宣言する。
・加盟各国は相互に経済協力を行うことを約束し、相互に最恵国待遇を約束する。
・加盟各国は資源の国際取引に際し、相互に共同歩調を取るものとする。

　1番目に関しては言うまでもないことでしょう。2番目の経済協力の具体的な内容は機関が設立されたのちに議定書としてまとめるべきだと我が国は考えております。また、最恵国待遇とは、国際取引において加盟各国は他の加盟国を最も有利な条件で扱う、というものです。すでに存在する他の同盟の「同盟内優遇レート」などもこれに当たるでしょう。ただし、これは必ずしも加盟国間で取引を優遇することを意味しません。これはあくまで、第三国との取引より「不利でない」待遇を与えることを定めるものです。
　3番目の資源の国際取引に際する共同歩調とは、機構が定めた公定レートにある程度準拠した取引を行う、ということです。もちろん、これは公定レートに合わせた取引を強制するものではありません。

　各国の活発な議論を期待いたします。

【ヘルトジブリール社会主義共和国　アーデルハイト・ジブリール国家評議会議長】

　参加国の皆様、ごきげんよう。本会議ではリヨン・ジャスパー大統領の仰る通り、活発な議論によって各国に有益な機会となることを期待しております。

私の認識としましては、リヨン・ジャスパー大統領の仰った国際機関の理念について、以下のように考えておりますが、皆様はどのようにお考えでしょうか。

1.加盟各国は相互に平和友好関係を築くことを宣言する。

　加盟各国は相互に平和友好関係を築くこと重視し、それぞれの貿易取引国や友好国（同盟国）の外交関係が著しく悪化したり、戦争となった場合でも当国際機関に加盟している間はそれに関係なく、最低限の外交関係を保ち、相互に有益な貿易提案も可能である。

2.加盟各国は相互に経済協力を行うことを約束し、相互に最恵国待遇を約束する。

　加盟各国は相互に経済協力を行い、なるべく平等な協力内容とする（支援国が希望する場合は無償も可とする）。最恵国待遇については、リヨン・ジャスパー大統領が述べられた内容と同等とする。

3.加盟各国は資源の国際取引に際し、相互に共同歩調を取るものとする。

　この項目で機構が定めた公定レートにある程度準拠した取引を行うが、公定レートに合わせた貿易を強制するものではないとしています。これは公定レートの適応範囲は各国のが個別で自由に決定でき、公定レートに適合した貿易を行うことが望ましい。

　各国の認識の溝を発見し、今回、設立が予定されている国際機関が適切に稼働するために確認させていただいた次第です。

【フリスラーン帝国　アントン・シュトライト外務尚書】
フリスラーン帝国からは皇帝アードリッヒ1世の名代として外務尚書のアントン・シュトライトが出席いたします。
我が国の認識としてもヘルトジブリール社会主義共和国　アーデルハイト・ジブリール国家評議会議長が述べられたものと相違ないものであることを表明させて頂きます

【スコッチランド共産主義同盟　ジョセフ・ジョースター外務人民委員】
スコッチランド共産主義同盟からは外務人民委員のジョセフ・ジョースターが出席します。

本会議における活発な議論により提案のあった国際機関の設立がより良いものとなるよう期待しております。
新たに設置される国際機関の理念は自由・平等・平和を掲げるべきものであり、各国の対等な関係と加盟国外における平和への貢献、そして全世界の自由への願いを込めてこの会議を成功に導かれることを切に願います。

【クイーンズ連邦　ユリツィア・バークレー連邦外務省事務次官】
本邦からは外務省事務次官の私ユリツィア・バークレーが出席いたします。どうぞ良しなにお願い致します。

資源輸出に関し、これまで幾度となく国際的枠組み等が浮上しては泡沫へと消え去った歴史を鑑み、今度こそ足並みを揃えた体制による国際機関の樹立に強い期待を寄せております。
自由な貿易は平和な国際社会の中でのみ存立可能であり、平和を原則とするのは至極当然であると理解します。
したがってカルセドニー代表及びヘルトジブリール代表の示された部分と基本的に相違ないものです。

さて、この資源国会議でちょうどタイムリーなニュースが舞い込んでまいりましたが、昨今ベルサリエーレにて自国民大量虐殺事件がありましたが、我が同盟は同時期同国に鉄鋼を輸出しておりました。我が同盟産出の鉄鋼が人民大虐殺に使われたと思うと非常に悔恨の思いであります。
しかるに、鉄鋼・原油等の軍事大国への輸出は資源国としては慎重になる必要があるでしょう。それこそ我々の行動が、平和に大いに貢献するからです。
ゆえに、軽率に軍事用物資の輸出を行わないよう、各国に対して輸出要件の設定を提案する者であります。

【カルセドニー島共和国　リヨン・ジャスパー大統領】

　以前、砲弾を無秩序に輸出している国家が非難されたことがありました。以降、砲弾の営利取引はほぼ見られなくなりましたが、今後は砲弾の原料となる鋼鉄・石油に関しても輸出国によるしっかりとした管理が必要になるでしょう。我が国も鋼鉄・石油双方を輸出する国家としてその必要性を痛感するものであります。

すなわち資源輸出国がこうした軍需物資を規制すればおのずと無秩序な軍拡は終息し、世界は平和共存路線へと誘導されるのです。
輸出規制について
・砲弾の営利目的の輸出は全面禁止
・鉄鋼及び石油等は明らかに軍事転用するであろう国家に対しては販売しない。
・軍事用外の販売に関しては加盟各国合計で2億トンを超えない範囲とする

これらの規制を設けたうえで、なおも軍事力を保持戦とするがために鉄鋼を自力で生産しようとする国家も出てくるでしょうが、その場合でも軍事力の縮小は必須であり、最終的に世界的な軍縮が達成されるでしょう。
軍需産業の世界的な分業化が際限のない軍拡を可能としてきた経緯を見れば、この施策は有効と思われます。

我々は輸出規制に関する見解についてスコッチランドおよびカルセドニー代表と相違が存在いたします。

まず砲弾（軍需品）の営利販売の禁止、とありますが、どのように信頼のおける相手との軍需取引においても営利を求めない非経済行為、即ち完全な軍需支援は稀有な例です。
例えばレゴリス帝国のような栄えある世界の警察を顧客として対象にする砲弾輸出であれば顧客は兵器の技術、質、量、コストパフォーマンスの面において複数のリストから選択する権利があり、輸出側はそれに見合うようなものを営業しなければなりません。
その結果、市場原理にさらされたものが最終的に契約に結び付くものです。
したがって正しく表現し、かつ正しい意味での掛けるべき輸出規制とは「対象を選ばないルールなき輸出の部分」であり、輸出によって利潤を求める行為そのものではないということです。
我々資源輸出国に課せられるのは「対象を選ぶ義務」ということであります。
もしこれが間違っていると両国代表は考えておられ、軍縮のため世界各国一律に輸出を規制するというのならば我々は明確に反対致します。
なぜならばそれに従わない突出したならず者国家をのさばらせる歪な軍縮になるとの考えを有しているからです。現状そのように一部国家が軍事力を背景に維持される特殊な政体のもとで人民を弾圧し、虐げておりますが
彼らのような有無も言わせぬ言行を繰り返す存在にそのような規制を課しても鉄の自力生産を以て横暴を働き続けるでしょうし、その国家が他国を脅かす事態を抑止できる良識ある国家が歪な軍縮によって影響力を削がれ、戦争を誘発する可能性が大いにあります。
したがって現実とルールに即して鉄鋼など資源貿易は容認するべきであります。
また懸念すべきは非戦時下の支援を名目とする非営利な砲弾、鉄鋼提供であると考えます。

したがって必要なのは先述通り取引、支援を問わず輸送の対象を選ぶ義務であると同時に契約条件であります。支援であれ取引であれ条件を明文化した契約を義務付けることを提案します。
また最低限定めるべき契約条件の部分としては鉄及び砲弾、石油については第三国への転売の禁止（建材への加工後は自由）および契約時に定めた目的外利用の禁止、砲弾の不正使用の禁止とし、履行違反が確認された時点での契約解除および禁輸制裁措置を設けるべきと考えます。
砲弾については特に厳格に管理するため定期輸出契約は行わず、逐次個別での形式で輸出を行う、といったものが必要であります。