エルツ・フランドル間に於ける講和に関する協議

フリューゲル歴　586年7月中旬・レゴリス帝国首都ブリンスト　総統官邸・紫水晶の間にて

ベッテンドルフ総統
「我が国は非常に心を痛めています。我が国の友人たる２つの国家が争い、血を流しているのですから、当然のことです。
であるならば、両国共通の友人たる我が国が両国の間に立ち、講和を仲介するのが云わば義務というものです。」

ヴォルケンアンザムルング外相
「両国は戦争を平和裏に終わらせ、この血生臭い争いに終止符を打つ意思を持ってこの場に居らっしゃっていると思います。
是非その意志をこの場で発現し、戦争を終結させ、両国の信頼関係の再構築が成されることを期待します。

では、協議を開始して下さい」

【レゴリス帝国からの出席者】
総統　　　　　　　　ティアナ・ベッテンドルフ
外務大臣　　　　　　アプリル・ヴォルケンアンザムルング
外務省首席外務次官　マルグリット・スリューフェン

エルツ帝国は和平を望みます、そして貴国による和平の仲介に感謝の意を述べます。

【エルツ帝国からの出席者】
外務大臣　スニーガー・フォン・グナグレイブ

【フランドルからの出席者】
アミラ・エカルレート前国民議会議長
「レゴリス帝国がこのような協議の場を設けて頂いたことに深く感謝いたします。」

エカルレート「発端となった我が国市民軍の貴国艦隊への違法な攻撃、これに関しては十分な賠償を約束いたします。」

エルツ帝国は以下の講和案を提出する

エルツ帝国とフランドル共和国における講和条約

1,フランドル市民軍は解散とし、フランドル正規軍に武器その他兵装を返還する。
2,フランドル市民軍は、政権をフランドル正統政府に返還し、議会統治による民主制を復活させる。
3,フランドル政府軍はその規模に制限をかける。制限は陸軍10万人、海軍1万5千人でこれ以上に増やしてはならない。
…兵器に関しては、ＢＴ兵器その他を禁ずる。
4,フランドル政府軍は徴兵制を禁じ、志願制のみとする。
…また兵力の動員もこれを禁ずる。
5,新フランドル政府においては、その民主制が確認されるまでエルツ帝国による政治監視団を受け入れる。
…この監視団はフランドルにおいて民主制が確立されたことが確認されるまで貴国を監視する。

共和政府は以下の理由を持って貴国の講和条約に対して、異論を唱える。

第1条についてだが、市民軍は市民が自発的に結成した武装勢力ではなく、フランドル第二共和政府の正規軍である。

第2条だが、この防衛力では明らかに不十分である。反乱軍等の脅威に対応し、国民の安全を保護するためにも人員数は柔軟に変えられることを希望する。例えば共和政府が提案するのは予備役を含め国民500万人に対して陸・海合計で4万人以下の防衛力であれば、人員は人口の0.8%以下であり、憲法に文民統制を追加することも含めて、軍部に過度な権力が行くことはないだろうと考えている。また、今回の問題となったBTミサイルやその他兵器だがこれについては同意する。その他兵器とは軍事衛星やイレギュラーを指すということでいいだろうか。

第4条についても異論はない。

第5条だが監視団は公平性と透明性を確保するためにエルツ帝国だけでなく、今回のフランドルへ宣戦布告を行って調査団を派遣したエーラーン教皇国、ヴェールヌイ社会主義共和国、成蘭連邦王国や中立国として今回の協議の場を設けて頂いたレゴリス帝国にも参加してもらうべきと考える。

それをもってフランドル政府は以下の講和条約を提案する。

エルツ帝国とフランドル第二共和政府との交戦状態を終結するための条約(エルツ帝国とフランドル共和国間の講和条約)
第1条(終戦) 本条約をもってエルツ帝国とフランドル第二共和政府はあらゆる戦闘を終了する。

第2条(軍隊の再編) フランドル市民軍は解体し、フランドル国民軍に再編成される。フランドル国民軍は自己の防衛に必要な最低限の軍備に制限され、人口500万人当たり4万人とする。
・第1項(軍事衛星その他の兵器の保有の禁止) その他保有を制限する兵器としてフランドル第二共和政府はあらゆる生物、化学、核兵器及び軍事衛星やイレギュラーの保有を禁止する。
・第2項(軍事工場制限) フランドル第二共和政府とその後継政権は自己の防衛のために必要な最低限の軍需工場の保有のみが認められる。軍産複合体の政治的干渉を防止するため、人口2000万人あたり規模は500メガトンとする。

第3条(議会政治の促進) フランドル第二共和政府は議会政治による民主主義を維持するために永久的な努力を行わなければならない。

第4条(徴兵制の廃止) フランドル第二共和政府とその正規軍はあらゆる形の徴兵制を廃止し、志願兵制のみとする。

第5条(民主化監視団について) フランドル第二共和政府は民主制が回復されたが、政情不安な状態であることに変わりはない。フランドル・フランセーズ地域の安定が確保されるまでエルツ帝国その他多国籍からなる監視団を受け入れる。
・第1項 この監視団はフランドル第二共和政府とエルツ帝国他の全監視団参加国がフランドル・フランセーズ地域の安定性が確立されたと同意した時に任期を満了し、その任務を終える。
・第2項 フランドル・フランセーズ地域での有事に備え、監視団参加国は駐屯地を建設することができる。また、これにかかる維持費はフランドル第二共和政府が支払わなければならない。

貴国が軍備制限に反対する理由に対し反乱軍の存在を挙げるが、反乱軍が発生しないようにするのが貴国新政府の責務であり、それを理由に軍を拡大することは許されない。
軍備制限10万を超える気ならばそれに対する賠償金100兆vaをエルツ帝国に支払うこととする。
軍需工場に対し制限は行わない。ただし砲弾の保有数が10000トンを超えてはならない。

第5条についてであるが、これはエルツ帝国とフランドル共和政府間における和平提案であるので他国については言及しない。

エルツ帝国とフランドル共和国における講和条約

1,フランドル市民軍は解散とし、新たにフランドル国民軍を新設する。
2,フランドル市民軍は、政権をフランドル正統政府に返還し、議会統治による民主制を復活させる。
3,フランドル国民軍はその規模に制限をかける。フランドル国民軍の規模は人口1000万人に対し陸海空軍合わせて8万人以下とする。
…兵器に関しては、ＢＴ兵器、軍事衛星、防衛衛星、イレギュラーの保有を禁ずる。
4,フランドル国民軍は砲弾の保有数を1万いかに制限する。
5,フランドル政府軍は徴兵制を禁じ、志願制のみとする。
…また兵力の動員もこれを禁ずる。
6,新フランドル政府においては、その民主制が確認されるまでエルツ帝国による政治監視団を受け入れる。
…この監視団はフランドルにおいて民主制が確立されたことが確認されるまで貴国を監視する。
…この監視団はフランドルの政権運用を監視するものでありフランドル地域での治安を保証するものではない。
7,この条約発効から10年間はエルツ帝国とフランドル共和政府は相互において侵略行為を禁止とする。
8,この条約の締結をもって両国の戦闘状態は解除される。

貴国の提案と回答に不服があり、異議を唱える。

反乱軍が発生するような内政の失敗を行わないようにするのはもちろんのことだ。
また、脅威に対して反乱軍を取り上げたのは一つの例であり、敵意を持つあらゆる組織も含まれるだろう。それら敵意を持つあらゆる組織から自国民を保護するという国家の最低限の能力として軍隊が存在するのであり、その機能を運用するためには1000万人に対して陸海空軍4万人は不十分である。こちらとしては600万人あたり陸空軍4万人、海軍2000人が妥当であると考える。

貴国が提案した第6条についてだが、そもそも監視団を多国籍化するよう提案したのは貴国の主張する「フランドルにおいて民主制が確立されたことが確認されるまで貴国を監視する。」という一文が極めて主観的なものであり、具体的な条件が存在しないために当事国以外の監視の目を増やすために多国籍の監視団を編成するよう提案したのだ。

また、貴国は「第5条についてであるが、これはエルツ帝国とフランドル共和政府間における和平提案であるので他国については言及しない。」と言っているが、先ほどから申し上げているように我が国が多国籍な監視団を編成するように提案したのは、公平性と透明性を確保するために行うとしている。この時の監視団参加国は公平性と透明性を確保するための役割のためであると我が国は主張しているのにこれについて言及しないというのは我が国の要求に対しての回答になっていないではないか。これについての説明を求める。

なお、第4条の砲弾保有制限は10000メガトンは自国を防衛し、正当な反撃を行うためには不十分な量である。最低限3万メガトンが必要である。

その他の条項について概ね異論はない。

貴国の返答には矛盾が多く回答が難しいが一つずつ回答していく。

エルツ帝国と貴国の講和条件に国家の主観が入るのは当然のことである。エルツは戦犯国フランドルが同じ過ちを起こさぬようにするという先進国としての義務、そして戦勝国としての権利としてこれを言っているのであり、未だ交戦状態にあるエーラーン、ヴェールヌイ、成蘭の監視団がほしいのであれば、その各国と講和を結び、その際にそれを要求してもらいたい。

砲弾が30000メガトン無いと国内を守れないという意見は理解できない。エルツ帝国は建国から70年間ミサイル備蓄1万程度で国家を守ってきた。ミサイルがなくとも土地を掘る、防災都市を作る、他国から怪獣退治援助をしてもらうと、やれる手はある。そのような外交努力を行うべきだ。だが帝国としても貴国の発言を熟考し砲弾保有制限枠を20000メガトンに拡大する。

貴国は数年前まで0だった軍隊を急遽拡大し、そして膨れ上がった軍は汚染兵器を使い、次に帝国にその貪欲な矛先を向けた。本来であれば完全な軍隊解散をもって平和を成すべきであるが、貴国の防衛及び要求を鑑み、陸海空軍を合わせ28万人までの制限の元、軍事力の保有を許可する。ただし4100万人という貴国の人口から制限枠を28万とし、この条件を帝国が受け入れる代わりにこの数を定数枠とする。

エルツ帝国は貴国の対応に失望している。帝国は貴国が真に貴国の犯した罪を反省し、同じ過ちを起こさないために講和会議にてその意思を表明するかと思っていたが、貴国は国防を名目に軍縮を行わず、兵器を保有し他国への攻勢姿勢を崩していない。これでは真に国際平和のための講和など不可能である。
貴国には今一度自国の犯した罪を自覚し、それを反省した姿勢で講和条約に望んでいただきたい。

エルツ帝国は上記の意見を踏まえもう一度講和条約を提案する。

エルツ帝国とフランドル共和国における講和条約

第一条　フランドル市民軍について。フランドル市民軍は解散とし、新たにフランドル国民軍を新設する。
第二条　政権について。フランドル市民軍は、政権をフランドル正統政府に返還し、議会統治による民主制を復活させる。
第三条　軍備について。フランドル国民軍はその規模に制限をかける。フランドル国民軍の規模は人口1000万人に対し陸海空軍合わせて28万以下とする。
　第一項　兵器に関しては、ＢＴ兵器、軍事衛星、防衛衛星、イレギュラーの保有を禁ずる。
第四条　砲弾について。フランドル国民軍は砲弾の保有数を2万以下に制限する。
第五条　徴兵について。フランドル政府軍は徴兵制を禁じ、志願制のみとする。
…また兵力の動員もこれを禁ずる。
第六条　フランドルの政治運営について。新フランドル政府においては、その民主制が確認されるまでエルツ帝国による政治監視団を受け入れる。
　第一項　この監視団はフランドルにおいて民主制が確立されたことが確認されるまで貴国を監視する。
　第二項　この監視団はフランドルの政権運用を監視するものでありフランドル地域での治安を保証するものではない。
第七条　賠償について。新フランドル政府はエルツ帝国に今回与えた被害100兆vaを補償する。
第八条　戦犯について。両国において相手国に対し戦争犯罪人等を裁かない。
第九条　土地の併合について。両国ともに相手国の領土を要求しない。
第十条　両国の安定について。この条約発効から10年間はエルツ帝国とフランドル共和政府は相互において侵略行為を禁止とする。
第十一条　両国の停戦について。この条約の締結をもって両国の戦闘状態は解除される。

貴国が先程提示された条件に同意する

エルツ帝国とフランドル共和国における講和条約 に同意し調印する。
前議長アミラ・エカルレート