イタリン送金問題

概要

日ノ本内戦

　日ノ本帝国崩壊後、日ノ本地域には、ソウカイの支配する東日ノ本共和国（後に統一日ノ本共和国に改称）と、仏法真理研究会が支配する日ノ本仏法共和国の二国家が並立した。
　540年に東日ノ本共和国は日ノ本仏法共和国を「仏教系非合法武装勢力」と認定し、宣戦布告を行った。「共産匪賊」を排するとして東日ノ本共和国も応じたが、結果的にはキョート条約によって東日ノ本共和国は日ノ本仏法共和国を傘下においた。この一連の紛争を日ノ本内戦と呼ぶ。
　キョート条約第二条において、東日ノ本共和国の許可なく日ノ本仏法共和国は支援などの便宜を受けてはならないことが明記されていた。

イタリン送金問題

　しかしながら、541年にイタリン共和帝国は仏法真理研究会　富士総本山へ10000億Vaの送金を行った。これに応じて、東日ノ本共和国はイタリン共和帝国に警告を行った。尚、日ノ本仏法共和国は直ちに支援に因む全ての関与を否定した。
　だが、イタリン共和帝国は「我が国を戦争に誘おうとする一切の挑発行動には全面的に対応しない」としてこの警告を黙殺した。そのため東日ノ本共和国はイタリン共和帝国が加盟するポツダム条約機構（以下PTO）に警告対象を変更することとなった。これに対し、PTO加盟国であるストリーダ王国はイタリン共和帝国に不快感を示し、その後、経済制裁を示唆するなど強い抗議体勢を露わにした。一方、ドクツ第三帝国とポーレタリア首長連合は、戦争になった場合は同盟国として自衛権を行使すると表明した。
　一向に態度を改善しないイタリン共和帝国に対し、545年に統一日ノ本共和国は解決が見られなければ宣戦布告するとして、一時緊張状態に陥った。
　PTOは統一日ノ本共和国の声明に対し、イタリン共和帝国への港湾攻撃による制裁を検討した。審議の結果、港湾攻撃による自動送金の停止・イタリンとの貿易関係国への補償・イタリン共和帝国のPTO除名の三つが盛り込まれたストリーダ案が採用され、PTOよりイタリン共和帝国に対する声明文及び警告と貿易関係国への声明文が発表された。
　この対応を以て、統一日ノ本共和国は宣戦布告を取り下げたが、肝心のイタリン共和帝国からは反応は無かった。猶予期間を過ぎたため、547年にPTO統合軍は港湾攻撃を開始した。ドクツ第三帝国のエリアス・コールマン中将率いる統合軍艦隊は手早く港の攻撃を行った。事前にビラなどの配布を行ったため、攻撃自体での被害者は出なかったが、補給断絶によるイタリン人の混乱は壮絶を極めた。この様を見たポーレタリア軍人はイタリン共和帝国の混乱を「イタリンは赤く染まっている」と評している。

影響

　港湾攻撃後の半年間、イタリン共和帝国から反応が無かったため、制裁案に則りイタリン共和帝国はPTOから除名された。声明を受け、貿易国であった成蘭連邦王国、ガトーヴィチ帝国などはイタリンとの交易を停止した。このためにイタリン共和帝国は補給線を絶たれ、急速に荒廃した。多くのイタリン人は諸先進国家に亡命し、一部の者のみが都市に残っているが、イタリン共和帝国の消滅は時間の問題とされている。
　加えて、相次ぐPTO内部の混乱に対し失望したポーレタリア首長連合は547年、PTOからの脱退を宣言した。
　また、これらの問題を受けて統一日ノ本共和国は重武装中立を志向するようになる。547年のサイタマ＝シントシン宣言はイタリン送金問題が引き金になった、と考える識者は多い。

関連文献

• ナオト・カワバタ『日ノ本史』ハイラル書房（548/01/15）