去る391年 5月中旬　政府は、マグノリアへ使節団を派遣した。

この使節団には軍事評論家、経済学者、帝国共同通信の記者団がなどが含まれており

現地の様相を様々な視点から視察したといえる。



現地の町並みは非常に美しく、軍事クーデターがあったと思えないほどであったものの

軍事評論家のダゴン氏によると

「街のいたるところの排水溝の格子に弾痕が存在しており、一部では格子に挟まっている薬莢も見られた。

挟まっていた薬莢の大きさから7.62mm程度の口径の銃が市街地で使用された可能性がある。」



また、都市設計の専門家であるコス氏によると

「道路の至る所のに新しいアスファルトが見られるものの、道の表面に凹凸があり、

無限軌道を装着した車両が走行したりした可能性がある。また、路肩の部分には明らかに無限軌道を

装着した車両によって破壊されたアスファルトが見られた。」



状況証拠に過ぎないが専門家の話によるとマグノリアで戦闘が行われたことはほぼ確実であろう。



また、当社の記者団　の代表のカソグサ氏はマグノリア視察について以下のように話している。

「記者の直感でしかないが当局は確実に何かを隠している。私が数年前マグノリアに住んでいたときと

都市の雰囲気はガラリと変わってしまった。道路沿いの建物はどれも真新しくまるで、

の視察に合わせて都市を作り変えたようだった。」

彼は、嘗て帝国共同通信アースランド支部に勤務しており、マグノリアに実際に居住していたこともあり、

実際に居住してみないとわからないような雰囲気の差異を感じたのであろう。





視察団の報告を受け帝国政府は、フィオーレ王国が唱える「改革」は軍事クーデタであると断定した。

今回の事件後初めて記者会見で姿を見せた外相のモロトフ氏は、記者から「アースガルド共和国での軍事クーデタについて一言」

と質問され

「軍事クーデタを起こした叛乱軍の兵士は、腹が減っていることであろう。

彼らのために我国が空から”パン籠”ごとパンを投下してやらねばならないだろう。

また、私がマグノリアを訪問したら、カクテルを用いて文字通り”暖かく”迎えられるだろう。」

と皮肉たっぷりに答えた。





記事の一部に間違いがありましたので修正しました。

この場をもって謝罪させていただきます。

×アースガルド支部→◯アースランド支部

×アースガルド共和国→○アースランド共和国

政府は去る391年 2月　

フィオーレ王国の不承認及び

旧アースランド共和国要人の政治亡命を受け入れを発表

首都アースガルドにおいて、アースランド共和国亡命政府を樹立した。



アースランドにおける政変は、選挙を経ず「国民の意思」と唱えるという不可解なもので

あり、政府は、旧アースランド軍部が国内の王制派と手を結び王を擁してクーデターを

を起こしたものと想定している。

また、亡命者からも同様の証言が得られており、クーデターの勃発は政府及び軍部においても確実視されている。



政府は、状況と亡命政府によっては軍事介入を辞さない姿勢を見せている。

謝辞

FERUの解散についての記事の発表が送れ申し訳ありません。

社員一同お詫び申し上げます。



----------【国際】FERU解散------------------

政府広報官はFERUの解散について以下のようにコメントした

「我等は、”友人達”がこの同盟に回帰することを期待し本同盟を維持していた。だが、我等を除く加盟諸国は、滅亡してしまった。

　よって、残念だが本同盟を維持する必要はなくなった。」

　

------------【経済】貿易・資源政策----------------

第十七次国土開発計画要綱及び第五次軍備拡張計画に基づき全国土に展開する防空圏及び国土の要塞化のための

国土の改良を施す際現集団農場地点にに現代都市を建設するため食糧輸入量を増やさざるを得ない状況になっている。

また、人口の増加やさらなる産業化により燃料不足が顕著となってきている。

そのため、現在貿易高が最大の対シュレジエン共和国方面の貿易の強化、燃料を輸入している諸国へのさらなる

貿易高増大を目指している。

また、政府は、国債への投資に意欲的であり機会があれば購入するとしている。

それと同様に鉱山開発についても意欲的であり新興国への鉱山の開発投資を積極的に行なうとしている。

現在我国は非常に深刻な経済恐慌に襲われている。

その原因は銀資源の不足及び各種維持費の増大である。

銀資源の不足により国内の多くの工業地帯は操業を停止している。

それにより工業生産高が減少し、第二産業における生産力が低下

経済恐慌に見舞われている。

また、各種維持費の増大がそれに追い討ちをかける結果となった。

政府は以下の三本の政策を柱とし経済恐慌から脱出を目指すと発表した。

1.第三産業の更なる発展

2.ミッドガルド軍の増強による雇用の増大

3.海外への銀・燃料輸入及び商品輸出を含めた貿易の増進(定期・不定期問わず)



三本の柱のうちの一本である貿易の増進は海外での更なる資源の調達と海外での商品市場

を獲得安定した貿易収入を確保することが目的であると思われる。

また、今回の軍拡によってミッドガルド軍は総兵力を150万人以上に増強されると思われる。



首相はこの会見の後

「社会保障費を一時的に削減し財政の健全化の後に先ほどの会見で発表した政策を行う。

　国民には一時的に苦労を掛けるかもしれないががんばって欲しい。」

と首相官邸から出てきたところで記者のコメントに答えた。

帝国宇宙軍は、フリューゲル暦 12727期353年 7月初旬に新型衛星軌道プラットフォーム「フレック」の開発計画「エイル計画」を発表した。

同軌道プラットフォームには現在運用中の「ゲイルスケグル」に搭載されている軌道レーザー砲「グングニル」を強化、発展させた「ブリュンヒルドル」を搭載する予定であり同軌道レーザー砲には、

自動で目標を探査、攻撃する機能を追加することも予定されており対怪獣、侵攻軍に対して高い殲滅能力を発揮可能であると推測される。また、同軌道プラットフォームは現行のものに比べ大きく上回る作戦遂行能力を付与される予定である。

この会見で帝国宇宙軍広報部は

「エイル計画（衛星軌道プラットフォーム開発計画)では大型の衛星軌道プラットフォームを開発するにあたり新規にロケット打ち上げ場を建設する必要がある。市民の皆の協力に期待する。」

と述べた。

また、本計画発表の時点での「フレック」の開発度は50％ほどであると発表されている。

帝国宇宙軍はフリューゲル暦 12690期352年 6月下旬に行なわれた

衛星軌道対地攻撃プラットフォーム「ゲイルスケグル」

に搭載されたスルト社製の対地・対艦攻撃用衛星軌道レーザー砲「グングニル」

による対艦攻撃実験「星の光」作戦の成功を発表した。

「星の光」作戦では装甲を増設された退役予定の防衛艦隊がミッドガルド帝國(10,4)に

目標艦隊として集められた。

実験においては、「ゲイルスケグル」に搭載された「グングニル」

は、衛星軌道よりレーザーを全力照射し同艦隊を撃沈した。

また、照射されたレーザーの誤差は1m以内に収まりレーザー兵器の精密性を示した。

目標艦隊の損傷度は激しくブリッジなどは溶け出し、形をとどめていない艦が殆どであり、

レーザー砲の破壊力を示した。



また、実験により

レーザーの照射は大量のエネルギーを必要とし、衛星に高付加をかけてしまい

衛星の寿命が縮むことや、照射の際の熱により砲身の交換が5発ごとに必要など

衛星軌道レーザー砲の運上の欠点も浮き彫りとなった。

この実験に対しスルト社は、

「我が社の衛星軌道レーザー砲の有用性は示された。多額の資金の割りに戦果

が少ない兵器ではない。」

と、コメントした。



国防総省は衛星軌道レーザー兵器の開発を進めており作戦の成功はこの追い風となりそうだ。



また、国防省関係筋によると新型の衛星軌道プラットフォームの開発が未発表であるが進んでおり

近日中に発表される予定だという。

国内



財政悪化により各地でデモが発生



食糧危機に端を発した財政危機は旧共和国派※1 の支持者たちによっておこなわれている

デモの原因となっている。また、強硬派により市役所の爆破や警察署に対する放火も

おこなわれており、政府は夜間外出禁止令を発令し、強硬派の軍事制圧を開始した。

また、この軍事制圧はワルキューレ社(PMSCs)※2 の部隊を中心におこなわれている。

この軍事制圧による死傷者は、3000人を超えると見られている。





※1　旧ミッドガルド共和国の官僚や政府高官などが中心となっている反政府組織。

　　 地方都市に潜伏していると考えられ、穏健派と強硬派に分かれている。

強硬派は旧共和国時代に製造された対戦車ロケット発射機や突撃銃

などで武装しており、革命の最中奪取したと思われる航空機や機動戦力

　　 の保有も確認されている。



※2 PMSCs = Private Military and Security Companies = 民間軍事会社

ワルキューレ社は業界最大手の民間軍事会社である。

　 海上を飛行している哨戒機の管理や各種衛星の管理、

　　政府施設の警備などをおこなっている。

また、大規模な機動戦力及び航空戦力を保有しており、有事の際には

　 正規軍と共に暴動の制圧などの「業務」をおこなっている。





社説



旧共和国時代の経済体制と現行の経済体制



現在我国の経済はグローバル化が進みつつある。

一時は経済活動が活発になり大きな利益を生み出し、第二・三次産業が

発展したものの第一次産業という国家の基盤が大きく揺るぎ始めた。

それによって食糧危機が起こり、共和国派の暴動、燃料価格の高騰、

などによって政府の財政はもはや崩壊寸前にまで陥った。

これに比べ旧共和国時代の経済体制はどうだろうか

第一次産業を基本とし、第二・三次産業を伸ばしていき、貿易も鉄鋼貿易が散発的に

あるだけであり、人口もさほど多くは無く、国民の生活もそれほど

裕福ではなかったが国家の財政は安定していた。

以上の点を整理すると、旧共和国時代の経済体制は自足自給型

現行の経済体制は商工業型ということになる。

政府は、財政再建を急いでおり、安定的な第一次産業従事者人口を増加させる方向で

動いている。自給自足型国家は発展しない。政府の財政再建に期待している。



スルト社　代表取締役 アンゼルム

国際

333年5月下旬帝国政府は政府広報官を通して

「我国は、旧コロール社会主義共和国連邦での政変で発足した秋津政府(以下では仮に新政府を秋津政府と呼称する)を承認しない。秋津政府は、クーデターによってよって発足した政府であり覇権主義の再来を危惧している。よって我国は旧コロール正統な政府とし秋津政府は政府転覆を行なった反政府勢力とする。」と発表した。今後の政府の動きに期待される。

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内政

333年 4月下旬に軍が行なった大規模演習中に精密誘導能力を持たない長距離ロケット弾が発射され周囲に甚大な被害をもたらした。死傷者は軍属も含め100万人以上に上ると見られ被害額は10兆vaを裕に越えていると見られる。政府は今回の被害者に補償をし、周辺都市の一刻も早い回復を願うと発表した。

国際

鉱物資源獲得へ新興国の鉱山建設事業を積極的に支援

政府は国内市場の拡大に伴い不足している鉱物資源の安定供給のため新興国の鉱山開発事業

に多額の投資を行うことを発表した。

各地の工業地帯では資源の不足によりフル稼働状態にならず小規模な生産しか行われていないのが

現状である。この影響により工業の国際的な競争率が低下している。

新興国からの資源の安定供給に期待がされている。

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内政

業績をのばす軍需関連企業

最近国内のスルト社などの軍需関連企業が業績を伸ばしている。

政府は軍需関連企業に多大な補助金を出しており軍需関連企業は積極的に

工場を建設している。国内の軍需工場規模は世界一位であり多量の軍需物資を生産可能である。

今後も成長が期待される。

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社説

「国民生活の高水準こそが先進国ではないのか。」垣間見える国際情勢

これは、我国の外務省長官の記者会見での記者からの質問

「本当の先進国とは何だと思いますか。」に対する回答の部位である。

長官は以下のように回答した。

「現在国民生活が低水準で先進国と呼ばれる国はいくつか存在する。

　それらの国は警察国家の政体をとっており国民の言論を弾圧・監視している。

　これにより自由な討論が行えず、国民の不満は募っている。

　このままでは、軍のクーデターや暴動が起きることは容易に想像できる。

　真の先進国とは暴動やクーデターの危険がほぼない国家を指すことだと私は考える。

　つまり、国民生活の高水準こそが先進国ではないのか。

　この回答を聞いた国民諸君にもよく考えていただきたい。」

長官のこの発表は警察国家の問題点を的確に突いたものである。

重要なのは人権の保障だと震撼させられるものであった。

スルト社の軍需工場がブリューゲル暦329年3月ごろに完成・稼動

する予定である。

スルト社の保有する軍需工場は世界でも高水準を維持し、規模的にも

世界有数である。

また、輸出品目としては

T12H スキンファクシ　 　主力戦車

L26C フリームファクシ 　歩兵戦闘車

IC56 ヤールングレイプル 長距離弾道ミサイル

などが予定されており主に友好国向けに供給される予定である。