【緊急】政府による旧マハエール帝国関連の公式見解

フリューゲル暦432年12月14日、政府は旧マハエール帝国と同国に樹立したクーデター政府に関する見解を発表した。

記者会見に臨んだベルンシュトルフ外相は以下のように述べた。

「今回旧マハエール帝国に起きたクーデターとクーデター政府につきまして、我が国は当該政府の承認を留保し、

2国間に行われていた全ての貿易活動、外交交渉の中止と普欧・マハエール不可侵条約の破棄を行います。

現地に関する情報、特に旧マハエール政府や皇族、軍の動向に関する情報公開が一切行われていない上に、

それにも関わらず国内の安定を宣言する当該政府は明らかに国内の混乱を収拾できておりません。

我が国は今後も情勢を注視し、必要な措置を取るものであります」

会見終了後、外務省はクーデター政府に以上の措置を通告、普欧・マハエール不可侵条約の破棄を発表した。



【緊急】旧マハエール帝国情勢の行政府発表

フリューゲル暦432年12月17日、行政府は現時点で収集している旧マハエール帝国国内の情報について発表した。

同国国内の状況に関して、クーデター政府は国内に目立った混乱はないと発表しているが、前述の通り

旧マハエール政府や皇族、軍の動向に関する情報公開が一切行われておらず、国内が相当な混乱状態にあるのは

明白である。また当該政府は武装解除を発表しているものの、同政府が軍を統制している確たる情報は今のところ

皆無であり、逆に旧マハエール帝国軍の軍事施設では通信量増大の動きが見受けられ、同国内で内戦が勃発する

可能性も否定できない。これに関して、三軍省の高官は「同国の情勢を常に監視し、軍は警戒態勢を取る」と述べている。