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今次大戦に於ける両陣営に対する停戦の呼びかけ

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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2013/9/29 16:43
レゴリス帝国  一人前   投稿数: 84

まずはノイエクルス連邦へ返答させて頂きます。

>1:ノイエクルス領シタデル島の連合国への割譲。
>>我々は貴国らと同じく平和を愛しており、この領土割譲が非軍事目的であることを望んでいる。
  すなわち演習場としての使用、虐待行為、軍事施設建設の一切が行われないこと、行った場合の制裁措置が明示されるなら検討しても良い。
  ノイエクルス領シタデル島の割譲の目的は連合国軍の駐屯地の建設にあります。
  5項目に関わる内容ですが、貴国の仰るとおり軍備の縮小を強いる以上、片務的防衛措置は必須でしょう。
  無論、部隊を駐留させる以上、軍事機密が付きまといますので面積の大きいシタデル島の割譲を要求しているのです。
  あくまでも我々の同島の用途は平和的軍事利用であり新兵器の開発等に用いないことを確約致します。

>>シタデル島に掛かる経費は全て領有国が負担する必要がある。自由国のインフラの一部を使用することになるだろうから、その使用料は負担していただきたい。
   同島の開発費用については開発国で負担する所存であり、ノイエクルス自由国全体に対して同島の占める割合に応じてインフラ使用の代金を支払うというのであれば問題ありません。

>4:OTO、CAMEからの脱退。
  貴国が仰られる各国家とは連邦構成国のことでしょうか?それともOTO及びCAMEに加盟している国家のことを指しているのでしょうか?
  これに関してご返答を頂きたく存じます。

>5:ノイエクルス連邦の軍備の恒久的な破棄、砲弾、軍事衛星、防衛衛星、イレギュラーの保有禁止。
>>連合諸国が無償、無条件の片務的防衛義務を負うものと思料するが、理解に誤りは無いか。
  誤りはございません。「1に関して」にて触れましたが、我々は軍備の縮小を強いる以上、片務的防衛を行うことを約束致します。

>>また軍備の定義があいまいであるので、再定義を求めたい。
  軍備の定義とは軍事衛星、防衛衛星、イレギュラー衛星、弾道ミサイル基地(ミサイル基地)、弾道ミサイル迎撃基地(防衛施設)、戦闘艦艇(戦艦、防衛艦隊)を指すものとします。

>>なお軍備の恒久的廃止についてだが、我々は民生用衛星を保持できるだけの能力は必要であると思料する。この点について、完全放棄ではロケット打ち上げ技術を保てないのである程度の保持を認めるよう、ご検討願う。
  ノイエクルスの秩序と安全の為には貴国の要求を認めざるを得ません。
  そこで軍備の一切の破棄から陸空軍12万人以下、海軍3万人以下と改めたいと思います。

>>我々は宇宙条約という枠組みで相互に宇宙空間の軍事利用停止を提案しているが、これに対する回答はどうなっているか。連邦の軍事利用はよろしくないが、ATO諸国は利用するという二重基準であるなら、その旨返答をいただきたい。
  宇宙空間の軍事利用は最低限は認められるべきであると我々は考えています。
  近年、軍事衛星が平和的に有効活用された例を挙げるとエルジア共和国にて発生した叛乱に際し、我が国とミッドガルド帝国は軍事衛星のレーザー砲を用いてこれを制圧しました。
  衛星レーザーは天候に関係なく発射可能であり、如何なる防空網をも突き破り、かつピンポイント爆撃が可能である点が叛乱軍の鎮圧や怪獣の撃滅に大いに有効であります。
  故に我々は軍事衛星を保持したいと考えております。

次に、ルーシェベルギアス公国へ返答致します。

>1:ノイエクルス領シタデル島の連合国への割譲。
 シタデル島の連合国への割譲の意義及び必要性については、ノイエクルス連邦への返答に書かれている通りですので、そちらをご参照下さい。
 
>4:OTO、CAMEからの脱退。
 まずOTOについては、不要な戦争への参加を避けるためという理由が挙げられるでしょう。
 ノイエクルス連邦への返答に書かれている通り、かの国は最低限の自衛能力のみ保有することになります。
 しかし、そのような状況でありながら、OTOの条文に謳われている集団安全保障により、他のOTO加盟国が引き起こした戦争にノイエクルス連邦が巻き込まれるという事態は避けたいと考えております。

 次に、CAMEについては、CAME諸国への経済的依存から脱するため、そしてCAME諸国からの圧力を避けるためという2つの理由が挙げられるでしょう。
 現状、ノイエクルス経済は事実上CAMEに依存しており、CAMEがノイエクルス連邦に対して何らかの禁輸措置等を行えば確実にノイエクルス経済は立ち行かなくなってしまうでしょう。
 ノイエクルス経済は自立すべきであり、いかなる経済的な支配や依存を受け入れるべきではないと考えております。

>5:ノイエクルス連邦の軍備の恒久的な破棄、砲弾、軍事衛星、防衛衛星、イレギュラーの保有禁止。
 これについては、各種民生用衛を保持できるだけの能力が必要というノイエクルス連邦の主張に基づき、陸空軍12万人以下、海軍3万人以下という「ノイエクルスの軍事力によるフリューゲル世界への圧力」を取り除くだけの制限が加えられる事になりました。
 これにより、貴国が主張する最低限の自衛能力は保持できると考えております。

大幹帝国につきましては、我々連合国が今回の講和に関しての調整を行った際に貴国からの講和の意思表明がありましたので、調整などの都合上貴国への講和条件を今すぐに提示することは出来ない旨をお伝え致します。

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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2013/9/29 18:35 | 最終変更
ノイエクルス自由国  新米   投稿数: 5

>シタデル島への駐屯
駐屯地建設のみであれば、シタデル島全域の領有は不要であると思料する。
自由国軍は長年に渡り、南瓜共和国へ治安維持部隊を派遣しているが、それに要する面積はわずか1000平方キロでしかない。
3万2000平方キロ(ルーシェベルギアス公国全域より少し小さい程度)の面積を持つシタデル島でなければ駐屯できない理由を述べていただきたい。
例えば連合軍に破壊されたカディス島南東部は5000平方キロの面積を持つ荒地となっており、駐屯目的であれば適当と思料するが如何か。

>片務的防衛について
 誤解があると困るので、あらかじめ申し上げておくが、例えば駐留部隊経費や防衛に対する謝礼、無償の物資援助なども行うつもりはない。
 我々の軍備を制限し、自ら連邦防衛の任務に就きたいというのは貴国らの自発的意思に基づくものであり、その負担は当然当該国が負うべきというのが我々の考えだ。
 例えば自由国は南瓜共和国へ駐屯して以来、1度も駐留経費を共和国政府へ請求したことはない。それは連邦政府、そして自由国が南瓜共和国に対し負っている崇高にして不可避の義務だからである。

無論、新たな友好国の駐留部隊に対し物資援助を行うにやぶさかではないが、その場合は正当なレートでの商取引となるだろう。

>OTO,CAMEからの脱退について
そもそも本講和会議は全参戦国に効力を及ぼすものと思料する。従い、現加盟国すべてについて我々は言及している。
なおCAME諸国がノイエクルスに対し圧力を加えれば、という妄想は不要である。
CAMEの原則は全会一致であり、連邦が反対している状況下で不当な圧力が加えられることはない。
もしこの誤った認識によってCAME脱退という条項を掲げているなら、我々はこの条項に賛成することは出来ない。

>経済的自立について
 本件は連邦政府の専管事項であり、貴国らに心配される所以はない。
 連邦経済は戦争が始まるまで世界で最も強固かつ安定しており、アクアマリンなどが存在を主張していた世界恐慌とやらからも無縁である。
 かつこの悲惨な状況下においても連邦の資金残高は公表値の通りテイユリア王国などを凌いでおり、商品も豊富に保有している。
 従い、経済問題について連合諸国が頭を悩ませる必要はなく、我々は従前の商取引を再開してゆけば十分立ち直ることができるだろう。

>軍備の恒久的廃止について
まず自由国における陸空軍12万、海軍3万という譲歩に感謝する。
そのうえで確認したいが、連合国の目的は「ノイエクルスの軍事力によるフリューゲル世界への圧力を取り除く」ことだそうだが、純粋防衛戦力である海軍力がどのように他国へ圧力を加えることになるのか。
同様に防衛施設も純粋な防衛戦力であり、他国へ圧力を加えることを目的としていない。
これらの設備が何故世界平和にとって危険なのか、ご教授いただきたい。

また陸空軍について、他国の例を見てみると10万人台の軍備にとどめているのは中堅国以上だとファイアリヒ、ガトーヴィチくらいであり、世界標準からみれば極めて小規模と言わざるを得ない。
1か国につき100万人以上の軍人を擁するATO諸国が、軍事衛星すら持たないことになる連邦の軍備をなぜそこまで絞り込もうとするのか。
我々はもう少し穏当なラインでの制限を期待している。
一方砲弾については大量に所持する必要はないと考えているので10万Mtを保有上限とし、必要が生じた場合ATO諸国から無償で入手できるようにすることで如何か。

>宇宙空間の軍事利用について
つまり、ATO諸国のみに認められる特権であると考えている旨、承知した。
我々としては貴国の主張する平和的利用、すなわち怪獣、反乱軍攻撃のためにのみ当該兵器を用いるという形での制限を加えることを提案する。

なお本交渉について、連合諸国側の返答をもう少し早めていただくことは出来ないか。
貴国らが忙しいのは理解するが、この交渉は貴国らが始めた戦争の後始末であり、貴国らに取りまとめていく責務がある。
わざわざルーシェベルギアス公国が忙しい中、時間を割いて場の仕切りを買って出てくださっているのを、当事国が真摯な態度で臨まないのは外交上失礼ではないか。
連邦政府は連合諸国がルーシェベルギアス公国に対し礼を失さないよう、本交渉に本腰を入れて臨むことを期待している。

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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2013/9/29 23:31 | 最終変更
レゴリス帝国  一人前   投稿数: 84

>シタデル島への駐屯
 駐屯地のみを建設する訳ではありません。
 遊園地や観光都市、記念碑等を建設し、これらから得られる収入を以て貴国のインフラの使用料に充てる事を現在検討しております。
 それ故に、3万2000平方キロもの面積があるシタデル島の割譲を要求しているのです。
 尚、カディス島南東部にある5000平方キロの面積を持つ荒地については、これに該当する荒地が見つからなかったのですが、これはどういうことでしょうか?

>片務的防衛について
 無論それはこちらも理解しています。我々は基本的に貴国より何らかの支援を頂くという考えは持っておりません。
 有事の際に貴国へ駐留部隊に対する物資援助を要請する可能性が御座いますが、その時は正当なレートでの商取引で構いません。

>OTO,CAMEからの脱退について
>経済的自立について
 貴国の主張は理解しました。CAMEからの脱退については撤回することに致します。

>軍備の恒久的廃止について
 海軍力及び防衛施設が何故世界平和にとって危険なのかということについては、これらを建設することによって十分な防空網を構築することが可能であり、更に後述する最大90発のミサイルの発射能力、及び森林による偽装があれば、他国への侵攻が容易となる為です。
 今次大戦において、我々連合国は貴国に存在した森林に大いに惑わされました。
 即ち、どれが軍事施設なのか普通の森林なのか判別できなかったのです。
 また、海軍の防衛艦隊及び防衛施設によって構成された大規模な防空網によるミサイルへの迎撃行動により、多数のミサイルが撃ち落とされました。
 これにより今次大戦は長引き、結果として今日の状況があります。
 話が少々ずれましたが、海軍力及び防衛施設による十分な防空網は継戦能力を高めるものとなり、もしも貴国が他国へ侵攻した際に大いにその能力を発揮するでしょう。我々はそのような事態を危惧しているのです。

 陸空軍については、これ以上の制限緩和は厳しいでしょう。
 理由としては、陸空軍12万とはミサイル基地を3箇所保有できるという事を意味しております。
 ミサイル基地が3箇所ある場合、最大で90発ものミサイルが発射可能であり、90発ものミサイルを発射すれば、最大で400万人前後の犠牲者を出すことが可能だからです。
 ですから、陸空軍12万で十分最低限の自衛能力は保持できるというのが我々の見解です。

 砲弾については、貴国の提案を受け入れる事に致します。

>宇宙空間の軍事利用について
 特権とは一言も言ってはおりませんが、聞かなかったことにしましょう。
 貴国が提案なされた平和的利用のみ当該兵器を用いるという形での制限を加えるという案に賛同致します。
 また、我々としては交戦国が軍事衛星、イレギュラーを保有している場合、または敵が降伏勧告に従わない場合には軍事投入を可能とすることを提案致します。

返答の遅さについては、貴国らに納得して頂けるようにと度重なる校正等を行っている為に返答が比較的遅くなっているに過ぎません。
無論、我々は真摯な態度で本和平会議に臨んでいますし、今後もその態度を貫くでしょう。

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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2013/9/30 0:28 | 最終変更
ノイエクルス自由国  新米   投稿数: 5

>シタデル島への駐屯
失礼、カディス島でなくパドヴァ島の誤りであった。
場所は(10,16)一帯、かつては現代都市とカテドラルが存在していたが、現在は上陸軍により破壊しつくされ荒地となっている。
シタデル島を選んだ根拠がインフラ使用料を負担するための施設建設を行うためということなら、インフラ使用料については特恵として免除とするのでパドヴァ島南東にしていただきたい。
非生産的な活動のために貴重な国土の15%を費やされるのは流石に承服しかねる。

>軍備の恒久的廃止について
森林を軍事施設と見間違えたのは我々の責任ではない。少なくとも我が国の森林の大部分は木材生産に使用されており、これについては言いがかりでしかないだろう。
我々が問うているのは、攻撃力を大幅に制限した上で防衛力を制限する必要性である。
他国へ侵攻した場合、などと荒唐無稽なことを仰っているが、陸空軍を大幅に制限し、砲弾備蓄を制限し、軍事衛星も持たない状況でどのような侵攻の脅威が生まれるというのか。
また怪獣や上陸軍を攻撃するだけの戦艦も制限対象となっている理由に繋がっているようには思われない。
さらに何故3万人なのか、という数的理由の説明も不足している。
この点について、どんな根拠に基づいてどういった手順でこの決定を行ったのか、きちんと提示していただきたい。

付け加えて言うなら、防衛戦力のせいで今次侵略戦争が長引いたというのはどういう意味か。
ノイエクルスの防衛力が弱ければ、もっと早く連邦市民を虐殺できたという意味か。
今次戦争ではノイエクルスだけで5000~6000万人、大幹帝国など被害諸国を総計すると8000万人以上の死傷者が出ている。
更に貴国らがレーザー攻撃により非戦闘地域への無差別大量破壊を始めるまでは、貴国らが問題視している防衛力のおかげで健在だった大都市もあったのだ。
軽々しく防衛力のせいで戦争が長引いたなどと言いだすのは不謹慎以外の何物でもない。
今次戦争は貴国らが侵略してきた側だという事を弁えて、不謹慎な発言はお控え願いたい。

なお陸空軍力の制限についても、最大で400万人の死傷者が出るから十分、という理屈はよく理解できない。
何故120でも200でもなく、90なのか。数的根拠が示されていないのでこちらも提示願う。

>宇宙空間の軍事利用について
最低限認められるべき、という貴国の言葉を大原則とすべきだと考える。
すなわち戦時下であっても非戦闘地域への攻撃に用いられるべきではない。
交戦国が軍事衛星、イレギュラーを保持している場合は投入可能とする、という案には反対しないが、現状ATOとFENA以外でそのような国家は存在しないのだから無用な心配だろう。
なお保持している場合、という文言は厳密に解釈されるべきであり、すなわち交戦国の軍事衛星、イレギュラーが撃墜されもはやレーザー攻撃能力を持たなくなった場合は直ちに軍事投入を停止すべきである。
貴国の言うとおり、宇宙空間の軍事利用は一切行われないか、最低限認められるべきものだからだ。

全体的に提示している数字の数的根拠および算出過程が曖昧であるように感じられる。
どういった基準に基づいてどのような方法で算出しているのか、きちんと提示していただきたい。

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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿.1 | 投稿日時 2013/9/30 0:45
ゲスト    投稿数: 0

停戦交渉開始されてもなお、連合側が戦闘行為を継続していることを悲しく思います。
大幹帝国ノイエクルス連邦聖マズダー教国は既に武器を置いています。
全連合国が停戦することが誠意ある会談の第一歩ではありませんか?

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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2013/9/30 0:56 | 最終変更
ゲスト    投稿数: 0

本会議は即時の停戦を要求していない。いまだ各国は戦時中である。
本会議中の戦闘行動をもって誠意の有無は判断されない。
判断されるとすれば虚偽の発言及び時間稼ぎとなる。
しかしながら、回答に時間が掛かると述べながら、攻撃について継続するということであれば、虚偽の発言及び時間稼ぎと判断されうるだろう。

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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2013/9/30 2:10
ノイエクルス自由国  新米   投稿数: 5

連合国側の態度で気になったことがあるが、連合諸国は本会議のホスト国であるルーシェベルギアス公国から提示された会議理念をどのように受け止めておられるのか。
ルーシェベルギアス公国は提案の第1項として戦勝国、敗戦国なきものとすることを掲げ、公平な交渉を行うよう我々双方に期待しているわけだが、貴国らはこれを十分に斟酌したうえで提案を提示しているのか。
我々はルーシェベルギアス公国の提案を素案として、そこからどの程度の譲歩が可能かを示しているが、貴国らの案はアドリア宣言を素案として、そこからの譲歩を考えているように思われる。
このような態度はホスト国であるルーシェベルギアス公国の提案をないがしろにしており、会議参加国として不誠実な態度と言えるのではないか。

アドリア宣言は既に全オセアニカ条約諸国から受諾を否定されており、本会議に持ち込まれるべき代物ではない。
ルーシェベルギアス公国の提案及び戦前の数値を元として、誰にでも理解可能な科学的かつ数学的厳密さを有する議論によって、意見を提示していただきたい。

なお軍事力について付言すると、衛星を安全に打ち上げるためには200~300程度の軍事技術が必要であると思料する。
ミサイル発射能力90発ではこれを達成することが難しく、衛星打ち上げに要する費用、そして我々の貴重な時間すらも浪費することになる。
従い、ノイエクルス自由国としては軍事技術250を目標として陸空軍32万人(8基)を制限案として提示する。
いずれにせよ、防衛条約や砲弾量の制限などで外征能力制限は達成されており、十分な値ではないかと考えるが如何か。
反論する場合はどうしてこの制限では緩いのか、根拠を示して頂きたい。

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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2013/9/30 10:08
ゲスト    投稿数: 0

ノイエクルスの指摘については弊国も気になっていた部分である。
本会議は講和の為の会議であり、そこには戦勝国代表、敗戦国代表は存在しない。もし数千万の死者の対価として戦勝のシンボルを欲しているのであれば、それは平和以外に提供することはできない。

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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2013/9/30 20:14
ノイエクルス自由国  新米   投稿数: 5

講和会議中にも関わらず、ミッドガルド帝国とクルジスタン共和国の無差別爆撃により大幹帝国市民に死傷者が出ていることについて、強く抗議する。
例え停戦が強制されないとしても、停戦を宣言した相手に対し武器を向けないのは交渉における礼儀であり、真摯に平和を求めているのかどうかを示すバロメーターであろう。口先で平和を求めながら相手を攻撃するものをどのようにして信じられようか。
我々としてはATO諸国が一刻も早く虐殺行為を止め、せめて文明国に近い振る舞いだけでもできるよう期待している。

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前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2013/9/30 23:21 | 最終変更
レゴリス帝国  一人前   投稿数: 84

まず、最初に貴国らが考えている会議理念が我々にとって最初から受け入れられないものであることをお伝えしたいと思います。
ルーシェベルギアス公国の唱えている会議理念は理想主義的であり、非現実的であります。
既にノイエクルス連邦の国土は殆ど焼け落ちており戦争継続は不可能とも思われる状態です。
連合諸国が全力を以って攻撃を行えば殲滅は容易でしょう。ですが、我々は平和を求めこのように交渉を実施しているのであります。
戦争の継続が不可能または戦況が圧倒的に劣勢であるオセニカ条約機構は無条件降伏を迫られても何ら不思議ない状況なのです。

このような状況は旧世界にも見られました。第一次世界大戦です。
この戦争において帝政ロシアは倒れ、ソヴィエト政権が成立しました。ソヴィエト政権側の指導者のウラジーミル・イリイチ・ウリヤノフ(ウラジーミル・イリイチ・レーニン)は平和に関する布告を発表し、「無賠償・無併合・民族自決」を原則として停戦・講和を行うことを各国に求めました。
さて、ここで第一次世界大戦の講和条約を確認してみましょう。ブレスト・リトフスク条約、ヴェルサイユ条約、ヌイイ条約、サン・ジェルマン条約、この四つの条約の中に「無賠償・無併合」を含むものがありましょうか。
いえ、ありません。なぜなら、平和に関する布告が理想主義的で“非”現実的だからであります。
今回の会議でルーシェベルギアス公国が提唱している会議理念の中にはこの平和に関する布告の原則のうち「無賠償」無併合」が含まれているではありませんか。
この時点で明らかに理想主義的であり“非”現実的なのであります。
我々はこのような“非”現実的な会議理念に沿って議論を進めることは出来ません。
これを以ってノイエクルス自由国及びルーシェベルギアス公国が我々に指摘している「会議理念からの逸脱」の理由とさせて頂きます。

次に大幹帝国においての我々の軍事行動について回答させていただきます。
大幹帝国は停戦交渉に入った後に軍事施設の建設かと疑われる行為を行っております。
これをアースガルド条約機構の諸国は戦争継続の意志があると判断し攻撃を実施致しました。

また、大幹帝国に対する停戦条件に関して関係諸国との調整が完了したので提示致します。
1:香麗民主連邦の国土を回復し、独裁的で共産主義的でなく民主的で資本主義的な国家として連合国の保護下に置くこと。
2:戦時捕虜の無条件解放及び復員。
3:国家指導者の戦争犯罪を問わない。
4:陸空軍の人員を十二万人とすること。
5:海軍を五万人以下とすること。

1に関して香麗民主連邦の国土の分割線は以下に提示する画像に記載いたします。

filehttps://www.evernote.com/shard/s42/sh/04371ab7-b964-4a4d-a6de-fd0168d1e2d1/c3789160b324d4918a015c2aef7172d0?noteKey=c3789160b324d4918a015c2aef7172d0&noteGuid=04371ab7-b964-4a4d-a6de-fd0168d1e2d1

また、座標で指定するならば(0.7),(0.9)の中間線を西の基準とし(19.8),(19.9)の中間線を東の基準と致します。
香麗民主連邦との基本条約等に関しては香麗民主連邦の回復後に行いたいと思います。

この条件の提示以後、6期を回答期間とし、攻撃を中止致します。

軍備制限に関してお話致します。
爆撃に於ける損害数は、大幹戦線にてミッドガルド帝国が実施しているラインハッカーIIの爆撃後の損害評価により算出されました。
爆撃を実施した地域に共通する条件は
1.防空施設が存在しないこと
2.攻撃中心点の周囲2hex中に17箇所以上の農村が存在すること
上記の2点をとなっております。400万人というのはあくまでも経験論からもたらされた概数となりますので目安として提示いたしました。
貴国は陸空軍枠の32万人への拡大を要求していますが、拒否いたします。32万人枠に加え砲弾制限などがあり、確かに外征能力は制限されます。
ですが、軍事衛星の打ち上げが可能な軍事技術レベルへ達すると思われ、軍事衛星に対する“潜在的”脅威が発生いたします。
この“潜在的”脅威は我々と貴国の間のあらぬ争いを引き起こす可能性があり、その可能性を取り除くため陸空軍枠を12万人としているのです。

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