レゴリス帝国に対する宣戦布告

ドクツ第三帝国としてはクラーシェ誓約者同盟の提案する賠償案に異論はなく、賛成とする。

また連合国軍の一部部隊が作戦終了命令を無視し一般市民への攻撃を続けている件に関して
我が国は今回の戦役で備蓄砲弾全てを連合国軍に提供しており、空爆による反乱部隊の殲滅や鎮圧は不可能である。
よって空爆任務が可能な国家がいれば我が国からも対処をお願いしたい。

我が国としてはクラーシェ誓約者同盟が提案した賠償案で問題はありませんので賛成と致します。

連合国軍の一部部隊がクラーシェ領内で作戦終了命令を無視して一般市民に対する攻撃を続けている件については、我が国の燃料事情が悪化している為、現時点では空爆による反乱部隊の殲滅は不可能です。その為、燃料供給にある程度目処が立ち次第我が国が対処する次第です。

講和案は同国に無理難題を押し付けるものではないので、ある程度クラーシェのいい分は聞くべきであると考え、要求のハードルはあまり高くないのが望ましい。
また、軍備に関してはクラーシェの最低限防衛力保持の観点から完全非武装案は撤回し、陸上兵力10万人を限度とする軍備制限という形で代替とすることを提案する。海軍は、同国の海外派兵の必要性を感じないので現在保有の艦艇は爆破すべきであると存ずる。

同国の新体制であるが、イタリン政府としては、今次戦役で君主独裁制の恐ろしさをまざまざと見せつけられたことから、クラーシェの新体制が共和制、もしくは君主に政治権限を持たせない象徴君主制となることを望んでいる。これに付随して、前皇帝一派の国外永久追放には国内再入国禁止も含まれているので、再度検討されたし。

賠償額についてはその案で特に異論がなければ最終決定としても構わないと存ずる。

我国としてもクラーシェ誓約者同盟の提示した賠償案にて問題ないと考えている。

また、イタリン共和帝国から提案された講和案に関しても異論はない。

全ての意見を踏まえ、以下の条約案を作成した。検討して頂きたい。
尚、本条約中の解釈について疑問点等あれば可能な限り回答を行う。

タールウィル平和条約（連合国・クラーシェ誓約者同盟間の講和及び不可侵に関する条約）

連合国及びクラーシェ誓約者同盟は、両者の関係が、今後、共通の福祉を増進し且つ国際の平和及び安全を維持するために主権を
有する対等のものとして友好的な連携の下に協力する国家の間の関係でなければならないことを決意し、
よって、両者の間の戦争状態の存在の結果として今なお未決である問題を解決する平和条約を締結することを希望し、
よって、連合国及びクラーシェ誓約者同盟は、この平和条約を締結することに決定し、これに応じて下名の全権委員を任命した。

（全権委員名略）

これらの全権委員は、その全権委任状を示し、それが良好妥当であると認められた後、次の規定を協定した。
尚、本条約において、陣営とは、一陣営を
連合国（レゴリス帝国、オストマルク帝国、エーラーン教皇国、ミッドガルド帝国、ドクツ第三帝国、イタリン共和帝国）、
もう一方の陣営はクラーシェ誓約者同盟を指すものとする。

1.クラーシェ誓約者同盟は連合国に対し以下の賠償を行う。

・イタリン共和帝国：55兆＋石材3億＋燃料30億ガロン
・エーラーン教皇国：40兆＋石材2億＋燃料20億ガロン
・ドクツ第三帝国：20兆
・オストマルク帝国：20兆
・レゴリス帝国：10兆
・ミッドガルド帝国：10兆
これらの賠償は、同意を得られた国家から順次賠償を開始するものとする。同意を得られなかった場合、個別に協議するものとする。

2.連合国及びクラーシェ誓約者同盟は、連合国／クラーシェ誓約者同盟及びその国民（法人を含む）の財産、権利及び利益並びに
連合国／クラーシェ誓約者同盟及びその国民の間の請求権に関する問題が、本平和条約の締結及び賠償によって
完全かつ最終的に解決されたこととなることを確認する。

3.連合国／クラーシェ誓約者同盟及びその国民の財産、権利及び利益において、
一方の陣営国及びその国民、他方の陣営国及びその国民に対するすべての請求権であって本条約締結以前に生じた事由に
基づくものに関しては、いかなる主張もすることができないものとする。

4.クラーシェ誓約者同盟は軍備を陸軍10万以下に縮小する。また最低限の領海防衛に不必要な艦艇を全て廃棄する。

5.クラーシェ誓約者同盟は、平和・民主政治の象徴であったラトアーニャ時代に回帰し、恐怖政治の象徴たる独裁君主制を
速やかに廃止し、共和制国家に移行する。また、現在の各領邦を治める諸君主・及び皇帝を速やかに退位させ、
今後これ等の人物の入国を厳しく制限する。

6.戦時中、両陣営の軍隊がそれぞれ占領した地域から連合国及びクラーシェ誓約者同盟の軍隊は速やかに撤退し、
国境線は戦前のものに戻される。

7.連合国及びクラーシェ誓約者同盟は、今次戦争がもたらした惨劇を重く受け止め、戦争が再び起らない事を希求し、
よって、以下の不可侵条項を規定する。

【不可侵条項】
・連合国及びクラーシェ誓約者同盟は、主権及び領土保全の相互尊重、相互不可侵、内政に対する相互不干渉、
平等及び互恵並びに平和共存の諸原則の上に、両陣営間の恒久的な平和友好関係を発展させるものとする。

・連合国及びクラーシェ誓約者同盟は、前記の諸原則に基づき、相互の関係に於いて、
全ての紛争を平和的手段により解決し及び武力又は武力による威嚇に訴えないことを確認する。

・連合国及びクラーシェ誓約者同盟は、善隣友好の精神に基づき、また、平等及び互恵並びに内政に対する相互不干渉の原則に従い、
両陣営間の経済関係及び文化関係の一層の発展並びに両陣営国民の交流の促進のために努力する。

・連合国及びクラーシェ誓約者同盟は、今次大戦における交戦国（連合国側ならばクラーシェ、クラーシェ側ならば全連合国）に
対し如何なる武力行使をも行ってはならない。武力行使が行われた場合には、本条約締結国全てがあらゆる手段を用いて
これに対処する義務を負う。

8.本条約は批准書の交換によって効力を生ずる。条約の発効日時は批准書の交換時とする。

以上の証拠としてそれぞれの全権委員はこの条約に署名調印し、フリューゲル暦513年3月11日タールウィルで
等しく正文であるクラーシェ語、レゴリス語、エーラーン語、ドクツ語、イタリン語、オスト語、ミッドガルド語及び国際公用語
により本書八通を作成した。解釈に相違がある場合には、国際公用語の本文による。

ドクツ第三帝国は本条約に異論はなく、賛成とする。

エーラーン教皇国としては異論はない。

この案にて異論はない

終戦交渉が遅々として進まないため、署名調印した国家ごとに賠償と終戦を行いたいと考えているが、いかがだろうか。

クラーシェ誓約者同盟はタールウィル平和条約に署名調印する。

クラーシェ誓約者同盟全権委員　クロメル・メイスナー

ドクツ第三帝国はタールウィル平和条約に署名調印する。

ドクツ第三帝国総統　レーティア・アドルフ