政府は、先日の会見でスオミ問題に関して局外中立を宣言し、経済制裁の実施などは行わないとし、ATO加盟諸国に対しても同様の措置を求めた。



政府のこの方針の裏には、現在の帝国経済の疲弊があるようだ。

燃料危機に発端を生ずる大恐慌は、帝国経済に大きな損害をもたらし、現在もその被害から立ち直れないでいる。

加えて、現在も燃料の調達が非常に困難であり、フリュー二重帝国や神聖ローマ帝国が経済成長を続けることにより、現在の状況に輪をかけて燃料の調達が困難になるよと予想される。そこで、政府はあえてスオミ王国との通商関係を維持し、燃料など各種資源の調達などをおこなうと考えられる。

首都アースガルドに本社を置くPMSCSのワルキューレ社は、以下のように発表している。

「我々は、十分な報酬が支払われるならば、帝国に反旗を翻す組織を除くいかなる組織からも依頼を受ける。スオミ王国でも例外ではない、報酬さえ支払われれば軍事訓練から、王族の護衛まで行う。」

また、ワルキューレ社と同様にアースガルドに本社を置くスルト社は、以下のように発表している。

「我々は、対価さえ払われれば政府の輸出規制品以外ならば、如何なる物も輸出する。"船"から"車"、"飛行機"まで、注文があればいかなる国に対しても輸出する。」



上記のように、各社は、スオミ王国への進出へ前向きである。

ミットガルド経済の復興の鍵は、スオミ王国にあるのかもしれない。