SEACOM

概要

　社会主義経済支援調整会議(SEACOM)は、ヴェールヌイ社会主義共和国とレゲロ社会主義人民共和国の二ヵ国によって設置された、両国の相互扶助を目的にした調整機関。フリューゲル歴620年9月下旬に調印された「レゲロの主権回復に伴う社会主義経済支援調整会議設置についての協定(通称SEACOM協定)」を根拠とする。

名称とシンボルマーク

　略称の"СКСЭП-SEACOM"(音:エスカーセップ-シーコム)は、「社会主義経済支援調整会議」のキリル表記(Социалистическая Координационное Совещание Экономическая Помощь)と英表記(Socialist Economic Assistance Coordination Meeting)の略号を併記したもの。キリル表記は主にヴェールヌイでのみ使用され、外交上は基本的に"SEACOM"単体表記を準用することになっている。
　シンボルマークはS(Socialism-社会主義)を両国の国旗色で図案化したもの。

協定本文

「レゲロの主権回復に伴う社会主義経済支援調整会議設置についての協定」

　ヴェールヌイ社会主義共和国とレゲロ社会主義人民共和国(以下両国)は、主権及び領土保全の相互尊重、相互不可侵、両国に適した個々の社会主義の実現による平等及び互恵並びに平和共存の諸原則の基礎の上に、両国間の恒久的な友好協力関係を維持、発展させることを決意した。
レゲロ社会主義人民共和国は、貿易及び通商と、一般外交と安全保障の分野において、国際的に公正と認め得る慣行に従うことを確認し、これを維持促進するうえで、ヴェールヌイ社会主義共和国に準じて自らの国益を確保することを希望する。
　ヴェールヌイ社会主義共和国は、レゲロ社会主義人民共和国が、主権を有する対等の友人として、貿易及び通商と、一般外交と安全保障の分野において、国際的に公正と認め得る慣行に従って、福祉を増進することについて支持し、両国共通の利益について、これを保全発展させる意思を確認するので、次の規定を協定した。

1.レゲロ社会主義人民共和国の主権回復について
1-1.両国は、581年5月に締結されたヴェールヌイ・レゲロ統制条約が、第五条が履行された結果として、第六条の定めに従って、無効となったことを確認する。
1-2.両国は、レゲロ社会主義人民共和国が、世界の様々な国と同等の主権国家としての地位を回復したことを確認し、国際にこれを宣言する。
2.社会主義経済支援調整会議の設置について
2-1.両国は、両国域内において、両国の特性を最大化させることにより、経済的に統一された単一市場と生産基地を創出することによって、持続可能な発展を促進して、相互に扶助する義務を負う。
2-2.2-1の目的を達するため、両国は、両国の代表からなる「社会主義経済支援調整会議」を設置する。
2-3.「社会主義経済支援調整会議」を構成する両国のうち、一方が議長国として議長を選出する。
2-4.議長国は両国の合意があれば交代する。
2-5.「社会主義経済支援調整会議」の意思決定は、両国代表の協議と合意に基づく。
2-6.合意が得られない場合、議長が採否を決定することができ、これを合意と見なす。
2-7.合意は合意書として第三国が閲覧できる形態、手段により公開される。
2-8.両国は、合意を履行する義務を負う。
3.協定の改定について
3-1.本協定は合意に基づいて改定される。

合意

経緯と実態

　570年代後半、レゲロによる国際法を無視したミサイル演習事件を発端とした一連の混乱の結果、581年5月以降、レゲロは「ヴェールヌイ・レゲロ統制条約」によって主権をヴェールヌイに移譲し、民主化を目指した。619年9月には、レゲロで初の普通選挙が実施され、一応の民主政府が発足したことを受け、統制条約の破棄に両国が合意した。
　38年間に及んだ統制条約環境下、レゲロは外交・通商・経済において、ヴェールヌイによる指導と斡旋、庇護を受け続けたが、レゲロの新政府は主権回復後においても、同程度の関与と支援を要望した。レゲロは統制条約以前より、歴史的にみて度々ヴェールヌイとの連合国家形成に意欲を示し、統制条約締結後に至っては、ヴェールヌイへの併合を容認する立場を表明していた。ヴェールヌイとしては、自国の外交方針や法に反すると同時に、特異な経済体制や安全保障にとっても負担でしかないため、このレゲロからの打診を固辞し続けた。(こうした協議が難航したことも、統制条約長期化の原因となった)
　そこで、双方の希望に沿う形で発案されたのが(実態はどうあれ)主権国家のままレゲロを実質的にヴェールヌイの影響下に置くSEACOMであった。協定では、主権国家間の相互扶助を謳っているが、辞退しない限りヴェールヌイが議長国の地位を専有する為、履行義務のある各種合意に係る協議で完全優位な立場にある。