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Re: PTO加盟国会議

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なし Re: PTO加盟国会議

msg# 1.15
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1
前の投稿 - 次の投稿 | 親投稿 - 子投稿なし | 投稿日時 2014/8/21 13:42 | 最終変更
ゲスト    投稿数: 0

ドクツ第三帝国政府はPTO加盟国会議に次の案を提出し、加盟国の承認を求める。

今回のイタリン共和帝国の送金問題においてドクツ第三帝国は統一日ノ本共和国との直接的軍事力の衝突を避けるため、次の提案に至った。

イタリン共和帝国に対する制裁案
1.イタリン共和帝国の港を限定的に攻撃し、送金を強制的に停止させる
2.送金済みの資金についてPTOは言及しない。
3.強制送金停止が確認された後、イタリンの政府機能が復活した場合は改めて説明の要求と処分を決定する。
4.イタリン港攻撃にて発生する貿易損害は貿易2回分の費用をPTOが別途補償する。

同盟国の一部地域とはいえ、攻撃し強制的に停止されるということは前代未聞であります、しかしながらイタリン共和帝国は政府機能が長期に渡り停止しています。
第三帝国政府からも送金の停止と事情の説明を求めておりますが現在も返答はありません。
イタリンの政府機能が停止している以上、これ以上事態を放置していてはドクツ・ポーレタリア対日ノ本の戦争になるのは必然…。
送金が続けられている以上、統一日ノ本共和国側も動かざるおえないというのが現在の状況でしょう。
無用な戦争で三カ国の兵士や国民が血を流す事態になることを考えれば、港への限定的攻撃や貿易損害の補償で済むのは最善の策であると考えます。
港攻撃前には港からの退避を勧告するビラまき等で市民の被害が出ないようすることも我が国は検討しております。

また原案を日ノ本側に送ったところ、次のように前向きな返答を頂くことができました。
「PTO内で制裁決議案として実行するのであればそれを追認し、我が方は身を引くことも吝かではありません。
我々としてはPTOにイタリン政府自体の加盟必要性があるのかという疑問は存在しますが、あえてPTOと対決する意思はない。」

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