PTO加盟国会議

ストリーダ王国案にドクツ第三帝国とポーレタリア首長連合が賛成、本案は全会一致の可決と致します。

ドクツ第三帝国外務省に対し直ちに日ノ本・イタリン・イタリンとの貿易を行っている諸外国全てに対し通告を行うよう指示致します。
また本案が可決されたフリューゲル暦 19678期546年 8月初旬より半年間をイタリン政府への猶予期間として引き続き送金の停止及び弁明の要求を求めてまいります。

また余談ではありますが第三帝国の砲弾製造体制が1期あたり3000メガトンの生産能力を有することとなりました。
幸か不幸か、此度の緊張で我が国の砲弾製造体制は急ピッチで進行しております。
今後も拡大を続けPTO加盟国への砲弾を代理製造・輸出できるよう体制を整えていきますのでご期待ください。

半年の猶予期間も過ぎましたがイタリンからは一切のレスポンスがありません。

つきましてはイタリン国内の２港の攻撃を進言します。

確認したところ猶予期間が過ぎたもののイタリン側の反応が見られないようですので、同様にこちらからもイタリンの港2か所への攻撃を提言致します。

我が国も同様に確認致しました。
心苦しい結果となりましたが、直ちにイタリン共和帝国に対する攻撃宣言の発表とドクツ国防軍に作戦命令を発令致します。

イタリン国内2港の破壊を確認しました。

今(547年 7月)を持ちまして、
ポーレタリア首長連合はPTOの効力更新期限の548年8月を前にPTO脱退を宣言します。
理由としては、議長国の度重なる変更による混乱と条約の機能不全による不信感からです。

港攻撃による貿易保障要請には今後も応じます。

港攻撃から半年以上経ったもののイタリン側の反応がないため、546年8月に可決されたイタリン制裁案に従ってイタリンがPTOから除名されたものと見なし、イタリン共和帝国を我が国の同盟国から正式に除外すると共にポーレタリア首長連合の脱退宣言を受けて同国も同様に我が国の同盟国から正式に除外し、同盟国の効力を失ったものと判断します。

ドクツ第三帝国の消滅を受け、現在（558年8月下旬）をもちましてストリーダ王国はポツダム条約機構（PTO）から正式に脱退することを表明します。また、これによる加盟国不在に伴い、本条約更新期限の558年9月にPTOを正式に解散することを正式に宣言させていただきます。なお、この度のPTOの正式解散により今後は本条約の効力が失われる旨を予め通達しておきます。