10月2日、北東シュミト海に不審船が哨戒中の空軍機によって発見された。

政府は領海の侵犯であるとして、同船を投降させるよう指示。関係各省を通じて海上警備隊と臨時海上戦力を現場近海に出動させた。また同時に空軍にも上空からの警戒を、陸軍には沿岸部の防備に当たらせた。

しかし不審船は艦砲などで武装しており、8日に臨検のため接近した海上警備隊の哨戒艇も威嚇射撃を受け退避。警察では対処不可能として11月1日に国民議会で軍主導の武力行使を行うことを全会一致で可決した。

一方で不審船はクラ州に接近しつつあり、14日、州知事は沿岸部の9万人に避難指示。

ついに28日に不審船へのミサイル発射が計画された。しかし天候不順により発射は中止。その後友好国であるカルセドニー島共和国より船舶への攻撃にはSPPミサイルが有効との助言を受けた。

しかし、クライン・オボンソン軍需大臣が「我が国には砲弾が不足しており、速やかなるSPPミサイルの製造はできない」との発表を行うと、政府に野党からの非難が殺到。一時議会を休止せざるを得ない事態にまで陥った。

最大野党・労働党党首、トマス・モーガウィン議員は「現政権の危機意識の無さが露見した。このような政府に国民を預けるのは甚だ不安であり、今後もこの問題を追及していく」と語った。

その後カルセドニー島共和国との取引により砲弾の調達に成功したものの、今後の政府の国防方針には懸念が付きまといそうだ。



南洋日報 社会部 グレゴリー・バーンズ