【寄稿】リヨン・ジャスパー前大統領　-成蘭連邦王国における連邦政府解体-



　成蘭連邦王国が連邦政府の668年中の解体を発表しました。これは、国際社会全体の衝撃であるとともに、私個人にとっても大きな出来事です。

　今から50年前、私がまだフリューゲルに到達したばかりの若輩者だった617年、当時のリヨル・カーネリアン暫定総督率いるカルセドニー島入植地と成蘭連邦王国の間に貿易トラブルが生じました。その詳しい内容については当時の報道を参考にしていただくとして、私は当時外務副委員長として事態の収束に尽力しましたが、結果的に「利益代表部のみの設置」という結果に至りました。同国内では完全な断交を支持する声もあったようなので、決定的な関係悪化につながらなかったなら問題ないとの意見が当時の総督府の中では多数派でした。しかし、私としては当時の出来事は私の未熟さを象徴するような、残念な出来事であったと思います。

　成蘭連邦王国との正式な大使級外交関係開設はそれから四半世紀の時を必要としました。最終的に643年に両国の関係が完全に正常化したとき、私は共和国の大統領でしたが、これは私の大統領在任期間（621年～650年）の中で最も喜ばしい出来事であったと思っています。

　その後も、建材価格に関する協議など、国家規模や同盟国、経済体制などが全く異なる成蘭連邦王国との外交協議は私と大統領府にフリューゲル世界に関するさまざまな知恵を与えてくれました。外交交渉に対してこのような言い方をするのは失礼にあたるかもしれませんが、成蘭連邦王国は私にとって「師」のような存在といえるのかもしれません。そのような国家がこのような形で解体されるのは、私にとって大変残念なことであります。

　同国の連邦政府解体後の情勢の安定化を祈念して、この稿を閉じさせていただきます。



【経済】工業の損益分岐点



　本誌は独自に各工業国の経済状況を調査し、「先端工業の損益分岐点は、特価率400％である」という結論に至った。次にその詳細を解説する。

　すでに知られているように、工業生産額は基礎生産額をベースとし、それに特価率をかけ、さらに発電所による生産性向上を加えたものからなる。発電所は1万kwあたり1％の工業生産性向上をもたらすので、工業生産額は次の式で表される。

　工業生産額＝基礎生産額×（1＋特価率/100％）×（1＋発電所規模/100万kw）

　また、工業規模が十分にある場合、先端工業の基礎生産は「銀1万トンと燃料4億ガロンから商品4兆Va相当を生産する」ことが知られている。発電所規模が最大の80万kw、特価率が400％の場合、銀1万トンと燃料4億ガロンから生産される商品は次のようになる。

　工業生産額＝4兆Va相当×（1＋400％/100％）×（1＋80万kw/100万kw）＝4兆Va相当×5×1.8＝36兆Va相当

　一方で、国際標準レート（銀1万トン＝10兆Va、燃料1億ガロン＝2兆Va）によると原料の合計価格は18兆Vaで、これは上式で生産される商品の総価格に等しい。つまり、工業生産で利益を上げるには最低400％の特価率が必要である、ということになる。これより特化率が低いか、発電所規模が小さい工業国は工業生産を中止して銀と燃料を輸出した方が利益を上げられることになる。もちろん、この計算に含まれていない発電所維持費として消費される燃料や、工業都市の維持費などを考慮に入れると本格的な工業国となるにはさらに高い特価率が要求される。

　現在世界で最も工業特化率が高い国家はアルビオン連盟王国で、668年9月中旬時点で574％という非常に高いレベルに達している。次いで鎖国中のガトーヴィチ帝国の540％、ヘルトジブリール社会主義共和国の531％と続く。逆に、先端工業政策をとっている国の中で最も工業特化率が低いのは（エーラーン教皇国を無視すれば）ヴァノミス連邦の255％で、次はコーデクス共和国の313％となる。成蘭連邦王国の解体など、国際的な工業力の低下が叫ばれる中、これらの低特化率先端工業国は対応を余儀なくされるのではいだろうか。