返答が遅れ申し訳ありません。
まず、第一に誤解を解いておきますが、この箱庭においての一年というのは36ターンであり、つまり6ターンあたりの輸出量は、約8300万バレルとなります。

石油資源採掘安定化のためにさらなる海底探査船が必要ならば、観光者掲示版に書き込んでいただければ、必要な鋼材、資金を提供いたします。

異論ありません。我が国は本協定に調印致します。
火急速やかに鉱山開発に移ることをお約束致します。

問題ありません。我が国は貴国の提案に賛成致します。

成蘭連邦王国政府を代表し調印する。

成蘭連邦王国　連邦首相　原川幹治

援助物資は速やかに輸送します。

では、これにて首脳会談を終了致したいと思います。
ありがとうございました。

経済援助協定、不可侵条約を同時締結致したいと思います。

両条約の締結を以って我が国は貴国との大使級外交関係を開設する。

成蘭・華夏経済援助協定

第1条　成蘭連邦王国は華夏人民共和国に対して以下に列挙する資源、資金を開発支援として無償提供する。
　一　商品30兆Va相当
　二　建材5億トン
　三　資金30兆Va

第2条　本協定は両国首脳による締結を以って発効し、成蘭連邦王国は速やかに援助物資を輸送する義務を負う。

成蘭・華夏相互不可侵条約

第一条　本条約は成蘭連邦王国と華夏人民共和国間の相互不可侵を規定する。

２　両国は領土、領海、領空の相互尊重を基本とし、これを侵してはならない。

第二条　締約国間において一切の軍事行動を禁止する。

2「軍事行動」とは「ミサイル発射、衛星破壊砲、レーザー発射、陸上部隊派遣、艦隊派遣」を指す。

第三条　本条約に反する条約が発効後結ばれた場合は、本条約が効力を優先する。

第四条　本条約の有効期限はフリューゲル暦で20年とするが、双方あるいはいずれかの国が異議を申し立てなかった場合は自動更新とし、効力を継続する。

第五条　本条約は外交掲示板に破棄する旨掲示することでいつでも解除することができる。但し、効力を発するのは掲示開始後、フリュゲール暦2か月が経過した後とし、この猶予期間内は本条約を仮に継続し締約国は条約を遵守擁護する義務を負う。

我が国は経済的保護に同意します。

貴国の提示案通り援助を行います。
援助に関しては不可侵条約締結後、速やかに実施します。

不可侵条約に関しては我が国の修正案で同意して頂けたという解釈でよろしいでしょうか？

経済援助協定の件ですが、いずれも受諾可能ですが援助は継続的なものか、あるいは今回限りの一時的なものか確認します。

なるほど。経済的あるいは政治的に貴国を支えるのであれば不可侵条約に同意して頂けるということですか。

我が国としては経済援助協定並びに片務的安全保障条約いずれに対しても検討致したいと思いますので、両条約、協定の骨子案を提示して頂きたいと思います。

もちろん、貴国が経済的保護を希望していることは承知しておりますが、政治的保護についても政府内で検討し可能であれば、そちらの選択でも問題ないのではとも思いますので。
ただ、貴国が主張するように経済的保護の方が我が国として受諾できる可能性は高いとは思います。

貴国が提示した骨子案を踏まえ我が国が貴国の保護に同意するか否か判断致したいと思います。

まず、我が国の基本方針として武力行使は厳に慎んでおりますし、実際に武力を行使した例は国内外問わず一例もございません。(怪獣討伐は除きます)
また、我が国は軍事力を公開しておりますが、他の先進国に比べ非常に劣っており自国防衛すら可能なのか疑問視されるような現状であります。
貴国には我が国を警戒する必要性が無いことを先にご理解頂ければと思います。

その上で、まず我が国の立場をはっきりさせておきたいと思います。
我が国は定義の解釈次第で条約が無力化される恐れがあることから、軍事行動の制限、そしてこれの列挙を条約に必ず盛り込むことを主張しております。
尚、主権侵害の禁止等に関して我が国は確かに「安全保障面での中立を確約する条約なので軍事行動の規制のみに特化、限定すべき」という理由から排除すべきだと述べましたが、貴国が強く求めるのであれば我が国は反対致しません。むしろ賛成です。
誤解を招く言動を致し、申し訳ございません。

つまり、我が国は軍事行動の制限、そしてこの列挙さえ実現するのであれば貴国の主張する内容を盛り込むことも可能であり、我が国としてはこれに異論を唱えることはありません。

貴国の御質問にお答えする前に、我が国が先ほど述べたように貴国が求めるものを明示して頂きたく存じます。

議論の経緯を見たところ、どうも貴国と我が国の間では認識がずれているのではないかと思いますので一度両国の主張、立場を再確認したいと思います。

確かにそれは「主権侵害」であると思います。

しかし、それを定義することが困難ではないかと思うのです。

また、そもそも本条約はあくまでも実際の軍事衝突を予防する為の条約であり、主権云々に関しては別途議論すべきかと思います。
条約の性質上、軍事行動に限定した条約にとどめるべきかと思います。