まず本国、特に国王は先端工業の維持に強いこだわりを示しております。

銀を輸出する能力を有するのは恐らくレプラコーン・ゴーギル共和国のみであると判断しており、この国からの輸入が不能となれば、先端工業の継続は断念せざるを得ないでしょう。

このような現状を踏まえると貴国とかの国の間に発生した外交上の問題を考慮したとしても、貿易を開始することによって得られるメリットは非常に大きいと考えられます。しかし、貴国の仰る問題が我が国とかの国との間に発生する可能性については十分にあり得るでしょう。
ですから、我が国としてはかの国との銀貿易を開始し、先端工業を継続することとした上で、かの国が一度でも不履行、輸送の遅延など事前の取り決めに違反した場合は貿易を打ち切り、軽工業へ即時移行するという案を提示致します。

また、貴国の仰る懸念が現実的である以上、本協議に於いて銀貿易の停止を想定した軽工業への移行シナリオを策定することもあわせて提案する所存であります。

（申し訳ありません。そのような意図だとは知らずに書いてしまいました。）

貴国の意向は承知しました。
我が国は貴国の対レプラコーン・ゴーギル共和国交渉の進展を待ちたいと思います。
また軽工業への移行シナリオの策定を準備します。鉱山経営の見直しをはじめ、多くの分野で協議が必要と思われますが、
2国間の更なる発展を期して協力体制を深化させる所在です。

貴国の深い御理解に感謝致します。

交渉が終了するまで暫しお待ち頂きたく思います。

かの国との交渉が不調に終わった為、軽工業への移行を決定したのでその旨表明します。

移行作業が完了するまで貴国への商品輸送について停止したいと思いますが、いかがでしょうか？

了解しました。
我が国は貴国の軽工業への転換に関して準備を行うと共に、以下の事案について提案します。

まず、軽工業への転換を実施する前に以下を実行すべきと考えます。
１．銀鉱山の廃止と鉱脈調査の実施。
　　軽工業は多くの農業人口と工業人口を抱える必要があるため、石炭かウラン鉱が発見されれば幸いです。

２．現在の銀備蓄を全て消費。
　　我が国が少量持つ銀も貴国に輸送します。

以上を遂行した後、軽工業に移行し以下を実行します。
１．領土拡張と人口増加
２．工業都市建設

また以下は貴国の状況を考慮し実施するか否か回答を求めます。
１．発電所集約（40万kwの発電所2ヶ所を建設し残りを撤去）
２．観光都市建設

本案に対する成蘭連邦王国の回答を求めます。
我が国は貴国の回答と本案を元に条約改正を行いたいと考えております。
（追記）
なお、我が国としましては商品の定期取引停止は備蓄を用いて出来る限り避けて頂きたいところです。

貴国案で問題ないと思います。
その方向で進めて参りたいと思います。

発電所集約に関しては、大地震等の自然災害時に大型発電所が被害、壊滅した場合工業全体が停止してしまうリスクについて危惧しております。復興の際も発電所の復旧に時間がかかり、工業施設の再建などが遅れる可能性もございます。

つきましては小型発電所については地理的に不必要と思われる一部発電所の廃止を行いますが、数か所は存続したいと思いますが貴国の見解はいかがでしょうか？

観光都市ですが、我が国としましても滞在者、定期収入が得られるという点で重要視しており建設を希望しております。
しかしながら、大量の建材を必要とすることから躊躇せざるを得ない状況です。
貴国から建材支援が得られるとするならば、我が国としましても早期に着工することは考えられますが、我が国の現状では単独で建設することは不可能に近いと認識しております。

了解しました。
発電所につきましては20万kw×4ヶ所でいかがでしょうか。
建材に関しましては、こちらで友好国に供給を打診し目処が立った場合は条約改正案に盛り込みます。
それでは条文作成に取りかかりますのでしばしお待ち下さい。

なお、追記が遅れて申し訳ないのですが、
我が国としましては商品の定期取引停止は備蓄を用いて出来る限り避けて頂きたいところです。

発電所、建材供給の件、了解致しました。
その旨進めて参ります。

定期取引停止に関しては貴国の要請も考慮し、即時停止は回避致しますが、備蓄量が徐々に減少傾向にあることから国内消費の傾向も踏まえつつやむを得ず緊急措置として取引を停止する可能性はございます。
尚、この緊急措置に関しては予告なしで行うという事態も想定し得ること、ご理解願います。

ティユリア連合王国より建材12億トンを購入しました。これを工業都市と観光都市の建設に充てたいと思います。
なお、軽工業移行に関しまして普成援助・通商条約の改訂作業を行いましたが、
過去の条文使用に不都合があり、また条文が膨大な量になりかねないため
新条約の締結を提案します。条文は以下の通りです。

第一条　本条約は成蘭連邦王国の工業振興を目的とする普欧帝国の経済援助、及び両国間の通商を規定する。
第二条　普欧帝国は成蘭連邦王国の工業振興のため以下の手順に基づき経済援助を行う。
　　　　　　成蘭連邦王国は以下の事業を可及的速やかに履行する義務を有する。
　第1項　普欧帝国は成蘭連邦王国の埋立事業、荒地開拓、火災対策の植林のため成蘭連邦王国に12兆Vaと建材1億トンを援助する。
　第2項　上記の事業に並行し普欧帝国は工業都市4ヶ所、観光都市2ヶ所の建設のため21兆Vaと建材11億トンを援助する。
　第3項　第1項、第2項の達成による工業生産高の到達目標を毎期4兆Va相当とする。
　　　　　　上記目標を速やかに達成するため普欧帝国は更なる教育投資、インフラ投資の費用を援助する。
　第4項　成蘭連邦王国が上記目標以上の工業生産増加を望む場合、普欧帝国はこれを援助する。　
　第5項　成蘭連邦王国が以上の用途以外に援助物資を利用する場合、普欧帝国の合意を要する。
第三条　成蘭連邦王国の工業生産高が毎期4兆Va相当に到達した場合、両国は以下の条件で商品の定期取引を行う。
　第1項　普欧帝国は成蘭連邦王国から商品20兆Va相当を12兆Vaで輸入する。
　第2項　成蘭連邦王国は第1項の通商を阻害する対外取引を一切行わない。
　第3項　成蘭連邦王国は第1項の通商を履行した上で生じた余剰商品を自由に処分する権利を有する。
　第4項　両国間の通商は双方に異議がない限り継続される。
　第5項　どちらか一方が通商の破棄を望む場合、輸送中止の18期前に相手国に通知を行う。
第四条　どちらか一方が上記内容を違約した場合、違約国は以下の罰則に基づき処罰される。
　第1項　普欧帝国が援助又は商品購入を拒否した場合、成蘭連邦王国は第二条及び第三条の規定を破棄する権利、
　　　　　　普欧帝国に対し20兆Vaの賠償を請求する権利を有する。
　第2項　成蘭連邦王国が第二条又は第三条の規定を履行しない場合、
　　　　　　普欧帝国は33兆Va及び建材12億トンの賠償を請求する権利を有する。
第五条　条約内容の変更は双方の合意を要する。

本案に対する成蘭連邦王国の意見をお待ちしております。

貴国案で特に問題はないと思いますが、一点質問がございます。

第三条第二項の「通商を阻害する対外取引」というのは具体的にどのような取引を指すのでしょうか？