【国際】ミッドガルド帝国の宣戦布告に関して

先日、ミッドガルド帝国とATO加盟国であるシュレジエン共和国、クルジスタン共和国が共同で我が国に対し宣戦布告を行い、連邦政府の撤回要求および国際社会の強い反発を受けてこれを即座に撤回した。突然の宣戦を受けて国内は一時混乱状態に陥ったが、戦闘状態への突入は避けられたため現在では安堵の声が広がっている。ミッドガルド帝国報道機関の報道によると、宣戦の背景には元首相によるクーデターがあったとしているが、これが真実かどうかは定かではない。また、同国はクーデターの原因となった大規模な反乱に我が国の特務機関が関与していたとも主張しているが、連邦政府はこれを否定している。連邦政府はこの件に関して徹底的に抗議を行い、ミッドガルド政府には再発防止を強く訴える方針である。国際社会の反応も冷ややかなものであり、ミッドガルド帝国およびATO諸国の国際的地位は不安定なものになったと言わざるを得ないだろう。リーベルト書記長はこの事件について「これはミッドガルド一国の問題ではなく、その暴走に加担したATO加盟国もまた同罪である」との見解を示している。ATOに加盟するクルジスタンなどがミッドガルドの行動に追随した一方で同じATO加盟国の一つであるレゴリス帝国はミッドガルドの宣戦布告に対し不当であるとして反発の意志を示しており、ATO内部でもこの問題は波紋を呼ぶことであろう。

この混乱に呼応して国内で帝政復古派の一部がクーデターを画策しているとの情報もあったが、シュタージの活躍もあって現在では沈静化している。



【政治】連邦政府、国土の防衛力強化へ

前述の事件を受けて、政府は迫り来る危機に対応すべく防衛力の強化を目指す方針を明らかにした。現時点で我が国の防衛力は完全ではなく、ミッドガルド等の軍事大国によって攻撃を受けた場合、全土が火の海と化すのに数ヶ月も掛からないという。ミサイルの発射には成功したものの砲弾の数も十分とはいえず、国土を蹂躙する怪獣を倒すのにかなりの時間を要したこともある。これらに対応するため、連邦政府が打ち出したのは「防災都市の建設」と「備蓄弾薬の拡充」および「軍隊の錬度向上」の三本柱である。いずれも先進的かつ強力な共産主義国家の建設には不可欠な方策であり、いずれはこれに加えて衛星の打ち上げを行うことも視野に入れるとしている。



「真理を探究する。」オストマルク民主連邦共産党機関紙 Die Wahrheit第7号 456年6月発行