Re: セビーリャ教皇庁並びにアルビオン国教会への公開質問状

アルビオン連盟王国議会が広報にてこの質問状を宣戦布告に等しいなどと批判を発しているが、全く的外れである。
よりかみ砕いて問題点を整理して置きたい。

本件における最大の問題点はアルビオン国教会が戦争の渦中にあるトロピコ政府に対し30兆Vaもの献金（贖宥状購入）を求めていることである。

トロピコ国民はアルビオン国教会に属する信徒ではなく、アルビオンの国教を信仰するものでもないのであるから、トロピコ共和国及び同国民が国教会に贖宥状を求める信仰上の理由がない。
にも拘わらず、何の信仰関係のないトロピコ共和国及び同国民に対しアルビオン国教会が贖宥状を購入しなければ国家の罪は許されないなどという要求をすることは非常に脅迫的であり、信仰の自由を甚だしく侵害する行為である。
これはもはや単なる道徳的な問題を越え、国教会による信仰迫害とも捉え得る重大な国際犯罪に相当する疑念がある。
我が国並びに議会はこれを指摘し、質す意図を以て国教会に質問状を出したのであって、アルビオン連盟王国に宣戦布告する意図もなければ、連盟王国そのものを批判したこともない。
しかし、連盟王国が国教会を擁護し、我が国の質問状を宣戦布告に等しいとまで主張する立場であることが自らの議会の広報を以て明らかとなった。
したがって連盟王国と国教会を同一的存在と看做し、我が政府と議会は質問対象を国教会ではなく連盟王国に変更して通告することを決定した。

連盟王国は国教会によるトロピコへの信仰迫害にも等しい行動についてどのような理由を以て正当化できるのか、簡潔かつ理論的に弁明する責務がある。

以上