Re: カーダマイル計画に対する投資公募

1.食料貿易について

　貴国のご懸念については承知しました。我が国としては、貴国が将来的に食料輸出を縮小し（食料自給の可能な）商業国を目指す方針そのものに反対することはいたしませんが、開発の方向を変更するタイミング（我が国との食料貿易量が縮小に転じる時点）を明確にしていただくことにより、食料貿易の不安定化を防ぐことを貴国には要望したいと思います。
　むろん、これは現時点で遠い将来の開発計画の詳細を求めているわけではなく、食料貿易を縮小して商業大国化へ貴国が転じる時点をカーダマイル計画の完了地点とし、その点に到達するまでは食料貿易を維持することを希望するものです。

2.鉄鋼と建材の取引について

　我が国としては貴国への建材の提供方法として以下の2点を検討しております。

• 我が国が独自に製造した建材と貴国の物資の貿易
• 原材料を貴国から輸入し建材を輸出する生産代行

　前者に関しては、鋼鉄との取引であっても問題なく可能です。後者については、鋼鉄を原料とする場合鋼鉄を石材と同価格として換算することを認めていただける場合のみ可能となります。つまり、1億トン当たりの石材の価格が2.5兆Va、鋼鉄の価格が4兆Va、建材の価格が3兆Vaの場合で考えますと、前者の貿易の場合建材1億トン当たり石材1.2億トン＝鋼鉄7500万トンのレートで貿易することとなります。しかし、後者の生産代行の場合は建材1億トン当たり原料が石材であっても鋼鉄であっても原料1億トン及び生産代行費用5000億Vaの提供を求めることになります。
　但し、我が国は国内の建材産業が盛んであり建材の備蓄が著しく少なくなることは考えにくいため、後者の生産代行（貴国から原料の提供を受けない限り建材が輸出できない場合のみ実施される予定です）が行われることはほとんどないと思われます。

3.鉱山機能の停止について

　鉱山機能が停止した場合には、貴国はその回復まで燃料輸出を停止することが可能となるものと考えています。先の協定案の72期分の補償義務は免除されることになりますが、我が国としては燃料貿易の不安定化を防ぐためにそのような場合は燃料輸出停止後であっても両国による協議を行うことを求めます。

4.WTCOへの加盟について

　WTCOの保有する資産は域外国であっても加盟国会議の決議によっては提供することが可能ですので、WTCOによる支援は貴国がそれに加盟するか否かを問わず検討することが可能です。先の我が国の支援案は貴国にWTCOへの加盟を求めるものではありませんでしたが、貴国が将来的にそれを希望するのであれば我が国としては歓迎するものですし、その際は我が国として可能な最大限のことを提供したいと思います。

　以上の内容を協定に明記することを貴国が希望するのであれば、協定案をそれに合わせて変更することが可能である旨加えてお伝えします。