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4: 2018-05-26 (土) 15:51:23 Chalcedony ソース 現: 2019-05-26 (日) 17:08:19 Chalcedony ソース
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-　本稿では、カルセドニー島共和国及びその原型となったカルセドニー島入植地の歴史について主に記述する。なお、以下の記事は全て''カルセドニーによる''歴史記述であり、完全な中立性に基づいて書かれているとは言えない。あくまで、「カルセドニーの視点からの歴史」であることを留意したうえでお読みいただきたい。+　本稿では、カルセドニー社会主義連邦共和国及びその前身であるカルセドニー連合、カルセドニー島共和国、カルセドニー島入植地の歴史について主に記述する。なお、以下の記事は全て''カルセドニーによる''歴史記述であり、完全な中立性に基づいて書かれているとは言えない。あくまで、「カルセドニーの視点からの歴史」であることを留意したうえでお読みいただきたい。
*歴史 [#p2d25437] *歴史 [#p2d25437]
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-750年12月：トリク・ユーファストーンが連合第4代大統領に当選。 -750年12月：トリク・ユーファストーンが連合第4代大統領に当選。
-752年9月：革命50周年記念式典が行われ、“共和派”が特別恩赦される。 -752年9月：革命50周年記念式典が行われ、“共和派”が特別恩赦される。
 +
 +**開国と始動の時代（763年～803年） [#l7e8a66a]
 +***カルセドニー社会主義連邦共和国の成立 [#w3a18a18]
 +
 +　憲法制定議会選挙は、それを求めていた右派諸党の想定した結果にはならなかった。全600議席のうち、第1党の地位を占めたのは225議席を獲得した労働党であり、右派の期待を背負って立つことになった共和党は善戦したものの150議席にとどまることになった。この後、各党派の間では激しい連立交渉が展開されたが、連合党・進歩党のいずれかを引き込めば議会の過半数を確保できる労働党と、連進両党の支持を必要とした共和党ではすでにパワーバランスが傾いていた。共和党の提示した連立政権案は、進歩党への配慮の結果連合党に対して極めて厳しいものであり、それを察知した労働党は連合党の切り崩しに方針を定め、結果として労連両党の連立政権が成立することになった。
 +　労連両党の主導で成立した新憲法は、カルセドニー連合の行政制度の大部分を維持しつつ、大統領の権限強大化及び議会と自主管理組織の直結をより明確化し、「カルセドニー社会主義連邦共和国」としてのスタートを踏み出すものとなった。
 +　なお、ヨリクシ共和国はこの時点で開国を選ばず、鎖国を永続することを選択したため、両国間の交流はカルセドニー開国をもってほぼ完全に途切れた。カルセドニーは有力な同盟国を有さないまま、60年の鎖国の間に激変したフリューゲルに乗り出すことになった。
 +
 +***WTCOの再始動 [#bdb5467b]
 +
 +　カルセドニー（及びヨリクシ共和国）の鎖国期間中に、御岳山諸島自治巫女共和国及び蒼鋼国は滅亡し、国際交易協力機構（WTCO）はほぼその機能を失っていた。765年にカルセドニーは最後のWTCO加盟国であるローレル共和国に対して機構加盟国としての地位確認を求め、ローレル側の同意を受けておよそ70年ぶりの加盟国会議が開催された。これ以降、WTCOはカルセドニー外交の主軸として再設定され、加盟国数を増やしながら国際社会における活動を続けている。
 +
 +***レクハ談話 [#l74b5ef6]
 +
 +　766年5月18日、レクハ・アメトリン大統領は談話を発表し、「分離を目指す民族主義」と「団結を目指す民族主義」の差異についての意見を表明した。その中で、レクハは「社会主義と民族主義は共存が可能であり、両者は絶対的な矛盾関係ではない」と言明、連合時代から継続してきた民族主義に対する警戒的な方針を転換した。労働党は鎖国政策の継続を掲げて第1党となったものの、連合党との連立交渉の過程で鎖国を放棄せざるを得なかったことから、不明瞭なままになっていた外交政策について、「社会主義世界に限らない国際協調」という以降の方針の第一歩となったものであると現在では評価されている。
 +　このような談話の背景としては、外交委員会がイデオロギー的に対立するガトーヴィチ帝国との関係悪化を避けたかったことが第一であることは明らかとなっている。ガトーヴィチ帝国は当時「770年までのイレギュラー打ち上げ」を掲げ軍備強化に邁進していたことから、この当時レゴリス帝国を中心とした最大勢力に次ぐ第二極としての地位を形成しつつあり、外交委員会が友好関係の構築に力を入れていたヴォルネスク・スラヴ共和国（実際、この談話の5ヶ月後に農業振興協定を同国との間で締結している）の最大の友好国でもあることから、「同国との関係改善のために忖度した」というのがこの談話の実態に近い。
 +　しかしながら、外交委員会がガトーヴィチ帝国との関係を具体的に強化しようとした形跡はこの時期には見られず、後にガトーヴィチ帝国内で「五月革命」が起こり左派政権が成立した際にも国内世論は冷ややかであったことから、「ガトーヴィチに対する忖度」はむしろヴォルネスク側に対するポーズであり、同国をガトーヴィチから引きはがして自陣営に取り込むことが最終目的であった、とみることもできる。
 +
 +***ユリウス戦争 [#s4fa495c]
 +
 +　ユリウス王国は760年代に出現した国家であり、ラルティスタ社会主義共和国が主導する「新興諸国開発共同体」の原加盟国となるなどの活動をしていたが、その外交姿勢は極めて不可解なものであり、最終的に我が国やセビーリャ地域に対して「宣戦布告」を宣言、慣習国際法を無視した攻撃を実施するに至り、カルセドニー及びロムレーを中心とする諸国により焼き払われた。ユリウス王国の詳細やユリウス戦争をめぐる外交交渉などは正直どうでもいいが、カルセドニー軍は史上初めて大規模な海外での作戦行動を実施することになり、のべ1600機を超える数の爆撃機がユリウスに対する反復攻撃を行ったことにより、その軍練度は大幅に向上したとされる。
 +　一方で、ユリウス戦争以前にユリウス地域と比較的かかわりが深かったカルセドニーの外交委員会はその「世界の癌」を早期に取り除けなかったことの責任を国内で問われることになり、トリク・ユーファストーン外交委員長（カルセドニー連合最後の大統領で、連合党の外交委員長として入閣していた）の辞任を結果としてもたらし、この戦争はカルセドニー外交委員会における労働党優位の一端ともなった。
 +
 +***工業国に関する加烈声明 [#k9975915]
 +
 +　775年3月27日、トリクの後任であるケレシ・ブラッドストーン外交委員長はヘリオトロープ市内でレゴリス帝国通商産業大臣ゼプテ・ナインティアモーナントと会談、「工業国に関する共同声明」を発表した。両国の共同声明はこれが史上初であり、互いに友好国とは言えない関係であったがためにその内外への反響は大きかった。声明の内容は「低特価工業による資源の浪費に対する懸念」といったところであり、陣営こそ異なれどともに商品などの必須物資を海外に依存する大商業国である立場の同一性から、この声明に関する合意に至ったと言える。
 +　国内が後述するガーネット州建材工場ストで揺れていたことから、国内的にはさほど注目を集めなかった加烈声明であるが、レゴリス帝国を中心とする陣営を常に最大の仮想敵として見なしてきた旧来のカルセドニー外交の大前提を揺るがすものであることから、本声明の歴史的な重要性は極めて大きい。ケレシはもともと生産搬送配給委員であった人物であり、外交に関しては専門家とは言えない。このような人物がユリウス戦争をきっかけとした政局混乱を経て外交委員長になったことが、この声明をきっかけとしたカルセドニー外交の大転換を生んでいくことになったとも言えるだろう。
 +
 +***「南の風」とガーネット州 [#n5edcf8d]
 +
 +　カルセドニー国内において、商業生産に次ぐ主要産業である建材製造であるが、その拠点である建材工場は大部分がガーネット州内に立地していた。連合期にセビーリャ系・ヴァノミス系住民が大量流入したガーネット州は本土とは風土が異なり、社会主義的な風潮に対して警戒感が強く、憲法制定議会選挙以降の諸選挙では共和党の支持基盤となっていた。この共和党の最大の後援組織が、ロニア共和党代表自身がトップを務めるガーネット州自主管理連合組織同盟「南の風」である。「南の風」はヴェニス社株式の購入など国際金融業界で存在感を発揮する一方で774年にガーネット州内の建材工場職員を主導して大規模なストライキを実施した。このストライキは1年半余り継続した後776年1月4日に中央政府と「南の風」が建材工場職員の待遇改善に関する合意を結び終息したが、中央政府はガーネット州からの建材買い上げ価格の高騰を受けてこの年の9月に建材輸出レートを引き上げている。
 +　これ以降、「南の風」はカルセドニー国内で存在感を増し、たびたび中央政府の政策に影響を与えるようになっている。ただ、中央政府も「右翼的主体（絶対君主制国家や巨大無国籍企業など）との取引」に対して反発が根強い本土の世論に配慮しながらも経済的な利益をそれらの取引によって得るため、「南の風」を緩衝材として利用しているというところがあり、「南の風」は単なる中央政府の目の上のこぶというわけではない。
 +
 +***ペレネ大統領登場 [#q2437c72]
 +
 +　「南の風」への対応については与党内でも意見が大きく割れており、労働党が中央集権体制の堅持のために「南の風」の抑え込みを訴える一方、連合党は「南の風」とのパイプを作り、その利用に熱心である。このような対立姿勢は中央政界にも波風を立てることになった。775年、785年の2度の共和国議会選挙で立て続けに連合党は大幅な議席増を成し遂げ、一方で労働党はやや勢力を減じたため、785年には連合党が議会の第1党の座を奪取した。このとき、連合党は労働党を排除しての連立の組み換えをちらつかせたとされ、結果としてペレネ・モスアゲート連合党副代表が憲法の規定（3選禁止）で退任するレクハ・アメトリン大統領に代わってカルセドニー社会主義連邦共和国第2代大統領に就任することになった。憲法制定議会選挙では第4党に甘んじた連合党から、20年を経てついに大統領が輩出されたということである。
 +　この2回の選挙で最も割を食ったのは右派の得票を共和党に、左派の得票を与党2党に奪われた中道政党の進歩党で、785年選挙では改選200議席のうちわずか8議席の獲得にとどまるなど壊滅的な敗北を喫した。
 +
 +***左派のさらなる興隆 [#z2e36b20]
 +
 +　795年の第25回共和国議会選挙においても時代の趨勢に変わりはなかった。連合党はますますその議席を伸ばし、改選議席の過半数を獲得する圧勝となった。労働党はややその勢力を減じたものの、両党は議会の3分の2を超える437議席を獲得し、両党は「5年以内の改憲発議」を選挙の直後に発表している。
 +
 +***改憲へ [#w032a0c7]
 +***年表（763年～803年） [#k81d0e13]
 +-763年11月：憲法制定議会選挙が行われる。
 +-764年6月：カルセドニー社会主義連邦共和国憲法制定。
 +-765年7月：第2回国際交易協力機構加盟国会議が開催される。
 +-766年5月：「レクハ談話」を発表。
 +-768年10月：ユリウス王国に対して宣戦布告。
 +-774年7月：「南の風」主導でガーネット州建材工場においてストライキが発生。
 +-775年3月：レゴリス帝国と共同で「工業国に関する共同声明」を発表。
 +-同年12月：第23回共和国議会選挙実施。
 +-776年1月：ガーネット州建材工場スト終息。
 +-779年3月：東ジャスパー準州においてCDX像が建立、ロムレー人技術者が建立式に招かれる。
 +-785年10月：ユリウス地域が国際社会に一時復活するも再び消滅。
 +-同年12月：第24回共和国議会選挙実施。
 +-795年10月：第25回共和国議会選挙実施。
 +
 +**協調と介入の時代（803年～833年） [#ab6a9a7a]
 +***改憲と右派の追放 [#ya23ae71]
 +
 +　「5年以内の改憲」を訴えた労連両党であったが、この後両党は改憲案をめぐって熾烈な綱引きを繰り広げることになった。両党の改憲案の隔たりはざっと下の表の通りである。
 +
 +|~制度|~労働党|~連合党|
 +|''大統領制''|強化|廃止|
 +|''政党''|一党制|二大政党制|
 +|''議員任期''|20年|30年|
 +|''改選議席数''|300|200|
 +|''連邦制''|廃止|維持|
 +|''生産手段の公有化''|国家管理|労働者管理|
 +
 +　これらの対立点について調整が繰り返され、結局改憲が実施されたのは803年にずれこむことになった。両党は次回選挙である805年の前に改憲を実行するためにぎりぎりになって議論を急ぎ、両党の「折衷案」じみた改憲案が作成された。すなわち、大統領制は廃止され、議会は二大政党制を取ることになるが、議員任期は20年、一度の改選議席は300議席となった。連邦制については名目上維持されるが、州の自治権はほぼ失われ単なる行政区画であることが明確になった。
 +　もっとも重大な決定として、「生産手段を保有する主体は労働者である」ということが明確化され、これまで事実上の「経営者」として君臨することがあった自主管理連合組織の「マネージャー（自主管理組織運営のためのプロ経営者）」は自主管理組織の組織系統に加わることができなくなったことが挙げられる。議会制度にも大きくメスが入れられ、自主管理組織がその構成員から共和国議会議員を選出することが明確化された。すなわち、プロ経営者は自主管理組織の構成員ではないことから共和国議会への被選挙権を事実上失い、議会を「労働者」で埋めることが可能になった。結果、進歩党・共和党の議員の大多数が直ちに実施された第26回共和国議会選挙の時点で議員資格を失い、その残余は連合党に合流するか無所属での立候補を選んだため両党は議会から消滅することになった。
 +
 +***普中ト事変と「交戦各国に対する要請」 [#vac06c11]
 +
 +　811年3月下旬、普蘭合衆国はトラハト＝ラシュハ連合王国との間の貿易を同国が一方的に打ち切り、それに関する交渉を拒否したとして同国に対して最大級の抗議を表明、「制裁の一環」として宣戦布告を行った。この直前の810年末に行われた第27回共和国議会選挙の際に外交委員長に選出されていた労働党のペレト・サードオニクスはこの時点では業務の引継ぎが完了していなかったこともあり静観の構えであったが、同年5月初旬に中夏人民共和国がトラハト＝ラシュハ連合王国に宣戦布告を行うと、事態は急変した。客観的に見て正当性があるとは言えない中夏による対トラハト宣戦が国際社会からの強い非難を受けることは簡単に予測がつき、場合によっては一部国家（レゴリス帝国を想定していた）が中夏に対する宣戦に打って出る可能性があると外交委員会は判断した。カルセドニーは中夏人民共和国を同盟国である御岳山大社共和国を除けば最友好国と位置付けていたため、同国の国際的地位を揺るがしかねないこの事態に対する対応を余儀なくされた。
 +　カルセドニー外交委員会は直ちにギルガルド社会主義共和国・トルキー社会主義共和国（トルキーはこの時点ではまだ鎖国化にあった）と共同で「[[交戦各国に対する要請>http://tanstafl.sakura.ne.jp/modules/d3forum/index.php?topic_id=725&pos=0]]」を発表、戦争を対話により解決するための第三者委員会を設置することを提案した。この要請の中で「交戦各国」とは「現時点で普蘭合衆国、中夏人民共和国、トラハト＝ラシュハ連合王国を指すが、もしこのような戦争状態に加わろうとする国が存在するならそれらの国々も」含むとされているが、これは中夏に対して宣戦を布告しかねないとにらんでいた一部国家に対する牽制であり、結果として、これ以上この紛争に介入しようとする国家は現れなかった。また、「第三者委員会に委員を派遣する国」の条件として「交戦各国の軍事同盟国ではない」ことを求めており、中夏・トラハトには軍事同盟国が存在しなかったことから、普蘭の同盟国であるレゴリス・ロムレー両国を事実上名指しで排除している。当時のカルセドニー外交委員会が本件に対する烈路両国の介入を「中夏の安全保障を損ねる」として非常に強く警戒していたことがここから明らかである。
 +
 +***普中ト事変第三者委員会 [#t8ee3df5]
 +
 +　第三者委員会はカルセドニー、ヘルトジブリール、ギルガルド、トルキー、セニオリスの5ヶ国が参加する形で開始された。ヘルトジブリール代表からは「制裁」に言及するなど非常に中夏に対して厳しい主張が行われ、停戦を拒否した場合には中夏に対する開戦やむなしなどの意見も見られたが、カルセドニーは「中夏にとって壊滅的な結果を回避する」という目標のもとこれに対して不同意を示し、その根拠として「外交協議による解決が本委員会の目的である」などと述べている。一方で、議場が中夏に対して極めて批判的であったことから、「遺憾の意」を中夏の行為に対して表明することは余儀なくされた。以降の第三者委員会においては中夏政府によるトラハトへの謝罪、トラハトにおける社会主義政党の扱いについてが主に議論されたが、最終的には「トラハトの対中賠償請求権の放棄」「トラハトの選挙制度に関する国際社会への公開」「トラハトの次回選挙に関して第三国からの選挙監視団を受け入れること」「選挙終了後、両国は友好平和条約を締結し、中夏政府はトラハトにその場において謝罪すること」が定められた。「中夏政府によるトラハト側への謝罪」はトラハト側の強い要求であり、第三者委員会でもその必要性が認められたことからやむを得ないが、それ以外の点に関してはほぼ中夏側にとり不都合な内容とは言えず、中夏への国際社会からの批判も事実上立ち消えしたためカルセドニー外交委員会としてはおおむねその目標を達成したと言える。
 +　その後、トラハトでは第三者監視のもと選挙が実施されたが、中夏が後援する「トラハト＝ラシュハ人民共和国臨時政府」は1議席も獲得できない壊滅的敗北を喫し、そのまま国際社会から姿を消した。トラハト国内で中夏の行為が社会主義世界に対する懸念を生んだことは間違いなく、「中夏の行為は社会主義世界そのものの株を下げた」と批判する声は根強い。これ以降常に外交委員長が労働党から排出されていることからも、「国際社会主義勢力の連帯」を訴える連合党の外交方針が「夢物語」であるとの世論が醸成されていることは疑いなく、その一端はこの際の中夏の暴走であるともいえるだろう。
 +
 +***813年戦争におけるレゴリス陣営支持 [#g60184ff]
 +
 +&size(10){813年戦争に関する詳細は当該記事を参照のこと};
 +
 +　774年に左派による「五月革命」を成し遂げていたもののその後ぱっとせず、799年にスラヴ主義勢力が復活を遂げていたガトーヴィチ帝国であるが、同国は809年9月20日に資本主義市場経済相互援助条約機構（エルドラード条約機構：EDTO）を発足させ、ヴォルネスク・スラヴ共和国及びフェネグリーク帝国、さらに以前の加烈声明後「自給自足体制」を批判されレゴリス帝国との対立を深めていたセニオリス共和国と同盟関係に入った。この「資本主義」を掲げる、明瞭にカルセドニーをはじめとする社会主義諸国に対して敵意を向ける軍事同盟の発足は国内に衝撃を与え、ペレネ・モスアゲート前大統領は「EDTOに攻撃され、カルセドニー国土が焦土になる夢を見た」と側近に語るほどであった&color(White,White){（カルセドニーPLがマジでそんな夢を見た）};。
 +　812年6月、EDTOの一角であるセニオリス共和国はヴェニス社に対してなんだかんだと言いがかりをつけて宣戦布告（ここの詳しい経緯はカルセドニー外交委員会は問題視していない）、9月初旬にはヴェニス株式会社統治領に対してミサイル攻撃を実施した。これに対してヴェニス社統治領内に民間人多数が居住するレゴリス帝国が猛反発、セニオリス共和国に対して即時停戦と講和条約締結交渉の開始を要求した。セニオリス共和国がエルドラード条約機構を頼みとしてこれを拒否すると、レゴリス帝国及びその同盟国3ヶ国にヘルトジブリール社会主義共和国を含めた5ヶ国による有志連合はセニオリス共和国に対して宣戦を布告した（この際の普蘭合衆国臨時首相レラ・サンドロットの発言、「ジャッジメントですの！」は迷言として歴史に刻まれている）。
 +　エルドラード条約機構はこれに対して集団的自衛権の行使を表明、セニオリス・ヴェニス紛争は2つの巨大勢力を巻き込む「813年戦争」として知られる大戦争へと発展した。カルセドニー外交委員会は当初中立を表明したものの、813年3月27日にレゴリス帝国との間で「カルセドニー社会主義連邦共和国と有志連合間における軍需物資支援協定」を締結し、物資供給の面で有志連合を支持することを明確にした。外交委員会はEDTOとガトーヴィチの過激な民族主義、セニオリスの社会主義に対する敵視を脅威とみなしており、この協定はそれを片付けつつレゴリス帝国との関係を一気に改善するための共和国の秘策であった。この時点まで共和国はレゴリス帝国を最大の仮想敵国と見なし、同国と対抗可能な国際体制の構築を目指してきたが、この時点でその方針を大幅に転換したことになる。なお、この協定に基づく軍需物資支援はエルドラード条約機構が早々に降伏したため実際に行われることはなく、816年10月下旬にカルセドニー政府より有志連合側に終了を通告、翌年4月下旬をもって失効している。
 +
 +***貿易レート問題の発生 [#m0f1f50b]
 +
 +　813年戦争の終結からしばらく経ったころ、敗戦で損なわれた国威の回復を目指すガトーヴィチ帝国より「貿易レートに関する声明」を実施することが我が国を含む複数の先進国に対し提案された。これは、近年建国された冰州連合がヴェニス社に対して鋼鉄を極めて高額なレートで売却したことをきっかけとしており、820年5月に一連の問題の初出となる「国際交易における配慮の枠組みに関する共同声明」がカルセドニー外交委員会の起草により発表された。この声明の中では、「貿易による国際社会の利益を守るための配慮の枠組み」の重要性を訴え、その例としてWTCOレートなどを挙げている。カルセドニー外交委員会は冰州の鋼鉄輸出レートをさほど重要視しておらず、813年戦争以来の「親烈外交」の一環として同国を含んだ複数の主要国により共同声明を発表すること、また、その中でWTCOレートを「適正な配慮」の随一として関係各国に認めさせることをむしろ重要視していた。
 +　しかし、国際社会の大勢は当然ながらこの声明をガトーヴィチ政府の企図したような冰州の鋼鉄レートへの懸念付けとして評価し、冰州政府は特にこれに対して明確な反応を見せた。同国のヴィリ・エルステッド評議会議長は直ちにその鋼鉄レート（鋼鉄1億トン＝50兆Vaという国際社会の標準から見ればかなり異様なレートであったことは間違いない）を擁護する声明を発表、しばらく経過した後に「冰州鉄鋼取引所」を設置し「部分的鋼鉄1億トン＝50兆Vaレート」を採用する旨国際社会に公表した。これを受け、821年7月にガトーヴィチ政府が起草し、部分的にカルセドニーより修正がなされた「国際交易におけるレート設定に関する共同声明」が国際社会に公表されたが、こちらは明確に「異常なレート」に対して批判をなすものであったため、冰州政府は非常に強い反応を示した。カルセドニー政府は冰州との関係を重視していたため、このような形で同国と外交的対立が激化することは想定外であったものの、レゴリス・ヘルトジブリールといった国際社会における重要なアクターと、WTCOの盟友であるローレル、ガトーヴィチ（同国は813年戦争終了後の816年にWTCO加盟国となった）両国との関係を重視する立場から本件に対する深いコミットを余儀なくされていった。
 +
 +***労働党の与党奪還 [#k0847dc6]
 +
 +　改憲後のカルセドニー議会は事実上労連両党の二大政党制となったものの、その勢力は改憲直前の30年の動向を反映し連合党が優勢であった。810年の選挙では労働党が改選過半数を獲得したものの、非改選議席の大半を連合党が有していたために議会は連合党が優勢なままであった。しかし、9世紀に入ってから次第に労働党が「国際協調外交」を外交方針として確立し、普中ト事変の仲裁などの形で実績を上げたことからその勢力を次第に拡大し、820年9月に行われた第28回共和国議会選挙においてついに労働党が第1党の地位を奪還した。労働党はこれ以降国内外での影響力をさらに増大させ、830年代に至る「国際協調」と「世界の安定のための介入主義」路線を一層明確にしていくことになる。
 +
 +***カルセドニー島共和国建国200周年記念式典 [#r889e59b]
 +
 +　カルセドニーは当初、816年11月の「カルセドニー入植200周年記念式典」の開催を予定していたが、813年戦争のため国際社会があわただしくなり、他国首脳の出席がほぼ見込めないとしてこれを中止していた。しかし、813年戦争が終結したことを受け、818年に政府は821年5月19日に「カルセドニー島共和国建国200周年記念式典」を開催することを決定した。カルセドニー島共和国時代をどのように評価するかは国内でも意見が分かれており、これを記念することは望ましくないとする声も（特に連合党を中心に）大きかったが、労働党は「200年の発展を経てフリューゲルの大国の一角となった我が国の現在を他国に伝えることは国際協調路線の一つの手段となる（赤光紙より）」として開催を決定した。
 +　813年戦争後一時の安寧を得ていた国際社会はこの慶事を歓迎し、記念式典には実に22ヶ国から来賓の参加を得た。労働党を代表してペレト・サードオニクス外交委員長が、連合党を代表してペレネ・モスアゲート大統領が演説を行い、続いて中夏人民共和国馬来道国家主席が演説を行った。中夏国家主席よりあらかじめ送付された演説の原稿には初めから末尾に「万雷の拍手」が書き込まれていたことは特筆に値する。
 +
 +***貿易レート問題の国際アジェンダ化 [#i60e7c53]
 +
 +　821年の声明以降動きのなかった貿易レート問題だが、823年9月になって「今般の取引レートに起因する貿易問題を受けた共同声明」がストリーダ、ノイエクルス連邦、普蘭、中夏、トラハト、タヂカラオ、カタルシア、カドレン9ヶ国（ノイエクルス連邦構成国を2ヶ国としてカウントしている）から発表された。この声明は冰州側の働きかけによるものであると一般に考えられており、冰州との関係良好であり「冰州鉄鋼取引所」の設立に際して助言を行っているストリーダ王国を主導国として2度にわたる「貿易レート」声明を行っている5ヶ国に対して冰州との協議による解決を求めているものであった（と国際社会一般は解釈した）。
 +　これを受けて、5ヶ国側は「『今般の取引レートに起因する貿易問題を受けた共同声明』を受けた共同声明」を発表、「和解のための対話」を期待するとともにそれに向けた条件（「対話は公開の議場で行われること」「成果文書はコンセンサスによること」「第三国1ヶ国が議長国を務めること」）を提示した。しかし、冰州政府はこれに対して「仲裁に当たる諸国が最終決定権を有すること」「議論に参加する第三国は複数国であること」などを求めて反発、和解協議が開始されるまでにはもうしばらくの外交交渉が必要となったが、最終的にはストリーダ・中夏・普蘭・トラハト4ヶ国による「仲裁委員会」が設置されることで合意が見られた。
 +
 +***ローレル共和国との片務防衛条約調印 [#k766ff62]
 +
 +　ローレル共和国はカルセドニー島共和国時代からWTCOに加盟しており、同盟国である御岳山大社共和国を除いては最も関係の深い国家であると言っても過言ではないが、両国間の安全保障関係を明確化したメトリーナ条約が825年11月に調印された。この条約は基本的にカルセドニーがローレルの防衛義務を負うものだが、カルセドニーが所有権を有する軍需物資をローレルに移転することが可能となる旨定めており、有事にはローレルをカルセドニーの弾薬庫として利用する、という狙いもある条約となった。
 +
 +***クリソプレーズ市への隕石落下 [#u67f3142]
 +
 +（当時の中央通信の記事を引用）
 +　829年7月16日、フリューゲルに落下した小惑星は上空で複数の破片に分裂、そのうち少なくとも7つの大規模な破片が共和国に落下した。その1つがクリソプレーズ市中心部に落下、中心市街全域が破壊された。死傷者数は集計が進んでいないが、現時点で20万人を超える死者とそれに匹敵する数の行方不明者が報告されている。落下した隕石の破片は直径が2km程度と見られ、621年9月にクリソプレーズ市南西60kmに落下、200万人を超える死者を発生させたものと同程度の規模であると軍部委員会が発表した。
 +　幹部会を構成する9名の委員長は隕石落下時に全員がクリソプレーズ市内におり、その中で、落下地点から最も近傍にいたペレト・サードオニクス外交委員長の安否が不明になっている。ペレト外交委員長が落下時点で遊説を行っていた地区は隕石落下時の衝撃波で灰燼に帰しており、生存は絶望視されている。幹部会の事実上の筆頭であったペレト外交委員長が不在になったことで中央政府の初動が遅れる一方で、ペレネ・モスアゲート前大統領がジャスパー市の共和国議会議事堂で緊急事態宣言を提案するなど、議会が中心となって被災者の救出・支援活動が行われている。
 +（引用終わり）
 +
 +***ユハル外交委員長の登場 [#e95ca853]
 +
 +　隕石の落下で行方不明になったペレト外交委員長はその後ほどなくして死亡が認定され（遺体は今なお発見されていない）、後任を選出する臨時の投票が実施された。連合党は隕石落下直後の初動をリードしたペレネ・モスアゲート前大統領が自ら外交委員長候補として登場し、これを機会に労働党から外交の主導権を奪還しようと試みたが、労働党の「国際協調外交」に対して広く信頼が寄せられていたこと、連合党の動きが火事場泥棒的にみられたことから、労働党候補のユハル・ツァボライトに大敗を喫した。ユハル・ツァボライト新外交委員長は代々検事を務める家系であり、外交委員長としては「国際社会の正義」をモットーにすることを就任早々に明らかにした。労働党が進めてきた「陣営」より「国際社会全体」という外交スタンスをさらに過激にしたと言えるユハル外交はこれ以降のカルセドニー外交に大きな影響を及ぼすことになる。
 +
 +***貿易レート問題の急転直下解決 [#tc3923d1]
 +
 +　激化の様相を見せていた一連の貿易レート問題であったが、冰州国内情勢の変化を背景として同国が鎖国を決定したことにより急転直下解決に向かうことになった。予定されていた議論をほぼ完全に飛ばし、カルセドニー政府が起草した「貿易レート問題に関する共同声明」が当事国6ヶ国の間で合意され、832年5月にこれが国際社会に公表された。その内容は、「資源レートを高額に設定することはほかの種類の物資の価値を過剰に低減させることになりかねない」ことは同意されるが、「個別的な貿易の可否は国家が自由に決定でき、公定レートに拘束される必要性は必ずしもない」ということとなり、両陣営が懸念を有していた事柄についてはおおむね解消されたものと思われる（とカルセドニー政府はとらえている）。
 +
 +***セニオリス戦争 [#c2dec18b]
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 +　813年戦争の「原因」として最大の軍縮義務が課されていたセニオリス共和国であるが、戦後、818年にFENAの準加盟資格を得、その国際的地位の回復に努めていた。しかし、826年には普蘭・中夏両国による領海による衛星レーザー照射事件、828年には建国されたばかりのミルズ皇国における首都火災の犯人がセニオリス人であったとされる疑惑（普蘭合衆国ベルクマリ・タイムズ紙が報じたものだが、結局カルセドニー・普蘭両国による火災原因調査ではセニオリス人の関与に関する何らの証拠も発見されなかった）などに巻き込まれ、同国は政治的な安定性を見出していなかった。このような状況を受け、829年にレゴリス帝国はセニオリスのFENA正式加盟が認められた直後に同国の「主権意識が欠如している」としてその正規加盟資格を取り消して準加盟に格下げする動議を行った。これに対して、大方の予想に反して普蘭合衆国が反発、セニオリス側を擁護する発言を行った。しかし、セニオリスは両事件に普蘭合衆国及び同国の国内紙が関わっていたことからレゴリス帝国の格下げ動議は「普蘭合衆国の陰謀」であると主張、同国に対する激しい批判をFENA上で行った。そして、この直後に「セニオリス併合条約」がレゴリス・セニオリス両国間で締結されたが、一連の外交的経過を無視して突然出現したこの条約に国際社会からは強い批判が降り注ぎ、特に普蘭合衆国は両国に強い非難を浴びせた。
 +　我が国においては〈赤光〉紙がレゴリスを批判する社説を掲載し、外交委員会は「セニオリス併合条約」の解釈についてロムレー・普蘭と共同で質問状をレゴリス帝国政府に送付するなどの対応を本件に対して行っていたが、この時点では特に対応を行う予定はなかった。しかしながら、FENA議場でのセニオリス代表カール・マルクバーグ氏の発言を理由に同国政府がマルクバーグ氏を「内乱罪で逮捕した」と発表、それに付随する説明から、外交委員会はセニオリス国内で社会主義者に対する弾圧が行われている可能性を認識、社会主義4ヶ国（ヘルトジブリール、カルセドニー、トルキー、ギルガルド）で共同質問状をセニオリスに対して送付した。この直後、セニオリス国内でクーデターが発生、「ラングラード臨時政府」なる政府が登場した。我が国はこれを武力による国家転覆で、許容されるべきではないとの声明をレゴリス帝国との間で発表したうえで、「セニオリス地域平和維持活動実施」を声明、6ヶ国連合軍をもって「ラングラード臨時政府」に対する攻撃を行った。連合軍ともともと軍縮を強いられていたセニオリス側との実力差は圧倒的で、戦闘は短期間で終了し、事実上降伏したセニオリス地域（現在は「クラリス共和国」と名乗っている）は6ヶ国及び便乗参戦した中夏を含めた有志連合軍の保障占領下におかれている。
 +
 +***年表（803年～833年） [#j9c7daed]
 +-803年9月：労連両党の提出した改憲案が国民投票で78％の支持を得て承認される。あわせて第26回共和国議会選挙実施。
 +-810年12月：第27回共和国議会選挙実施。
 +-811年3月：普蘭合衆国がトラハト＝ラシュハ連合王国に宣戦布告。
 +-同年5月：中夏人民共和国がトラハト＝ラシュハ連合王国に宣戦布告。カルセドニー、トルキー、ギルガルド3ヶ国が「交戦各国に対する要請」を声明。
 +-812年6月：セニオリス共和国がヴェニス社に対して宣戦布告。
 +-同年9月：セニオリス共和国がヴェニス株式会社統治領に対してミサイル攻撃。
 +-同年12月：有志連合5ヶ国がセニオリス共和国に対して宣戦布告。
 +-813年1月：「第三者委員会停戦決議」が公表され、普中ト事変が終結。
 +-同年3月：有志連合との間に軍需物資支援協定を締結。
 +-814年7月：セニオリス共和国・ヴェニス社間の交戦状態が終結。
 +-815年4月：ディースブルク講和条約発効、813年戦争終結。
 +-816年10月：有志連合に対し軍需物資支援協定の終了を通告。
 +-817年4月：軍需物資支援協定が失効。
 +-818年5月：政府が821年にカルセドニー島共和国建国200周年記念式典を実施すると発表。
 +-820年5月：「国際交易における配慮の枠組みに関する共同声明」発表。
 +-同年9月：第28回共和国議会選挙実施。
 +-821年5月：カルセドニー島共和国建国200周年記念式典実施。
 +-同年7月：「国際交易におけるレート設定に関する共同声明」発表。
 +-823年9月：9ヶ国、「今般の取引レートに起因する貿易問題を受けた共同声明」を発表。
 +-同年10月：「『今般の取引レートに起因する貿易問題を受けた共同声明』を受けた共同声明」を発表。
 +-825年11月：メトリーナ条約成立。
 +-828年1月：ミルズ皇国において首都火災発生。カルセドニー政府より調査団を派遣する。
 +同年11月：「国家の軍事行動に関する共同声明」をレゴリス帝国と発表。
 +-829年7月：クリソプレーズ市に隕石落下。ペレト・サードオニクス外交委員長が行方不明になり、のちに死亡が認定される。
 +-同年11月：ユハル・ツァボライト氏後任外交委員長に選出される。
 +-832年5月：「貿易レート問題に関する共同声明」、当事国6ヶ国で合意。貿易レート問題終結。
 +-同年7月：ロムレー、普蘭両国と「レゴリス帝国によるセニオリス共和国併合条約に関する公開質問状」を発表。
 +-833年2月：ヘルトジブリール、トルキー、ギルガルド各国と「セニオリス共和国に対する共同質問状」を発表。
 +-同年5月：「カルセドニー社会主義連邦共和国とレゴリス帝国におけるセニオリス地域に関する声明」を発表、続いて「セニオリス地域平和維持活動実施生命」を発表。ラングラード臨時政府に対し宣戦布告。
 +-同年11月：「セニオリス地域における治安維持活動の実施に関する協定」締結され、ラングラード臨時政府を引き継ぐクラリス共和国と停戦。
*主要な政治家・軍人 [#b27f74f6] *主要な政治家・軍人 [#b27f74f6]
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