【経済】新興国に対する開発のすゝめ

フリューゲル暦399年9月7日、ケーニヒスベルク大学経済学部のマルクス教授の新著『開発のすゝめ』が刊行された。

本著は新興国の鉱山、国土開発とその経営に関する問題を経済学的観点から論じたものである。

本宣伝部では特別な許可を得て本著の内容を一部紹介する。新興国の開発部門の方には御一読願いたい。



・他国からの燃料供給、又はウラン鉱山の開発支援が得られない場合、炭鉱開発は喫緊の課題

ウラン鉱山に比べて燃料産出量が少ないため軽く扱われがちな炭鉱であるが、資本を持たない新興国にとって

初期から存在する炭鉱の存在は重要である。燃料は全ての産業活動に欠かせない物資であり、その枯渇は経済活動の停滞、

すなわち成長の停止を意味し、国家規模の小さい新興国にとっては国家崩壊の危機となる。

このため、炭鉱開発の放置は後述する工場建設の危険性と併せて新興国が陥りやすい罠のひとつと言えよう。



・建国直後の工場建設は非常に危険

建設直後の国営工場は30万人の労働人口を吸収する。新興国の初期人口はほとんどの場合、30万人以下であるため、

建国直後の工場建設は農業従事者の数を0にしかねない危険性を伴う。労働者は商業→工業→農業の順に流れるのだ。

また、工業は原料となる物資―軽工業は食料―と燃料を消費するため、農業生産や炭鉱整備が十分でない場合、

食料と燃料の備蓄が早期に消滅してしまう。これがどれほど危険であるかは言うまでもないだろう。

同じことは市場建設にも言える。こちらは必要とする労働人口が1単位10万人であるため工場ほど危険ではないが、

市場は商品がなければ全く機能しないことを肝に銘じておく必要がある。399年現在、世界の工業生産は

商業生産を十分に養えるだけの生産量を確保していない。これは商品輸入が困難であることを意味している。



・先進国の開発援助の提案には注意すべき点がある

先進国の資本が投下されれば鉱山、国土開発は一気に加速するだろう。しかし、援助を受ければその返済義務も

一緒について来るものだ。先進国と開発援助に関する条約を結ぶ場合、新興国は己に課される義務について

慎重になるべきである。鉱山開発後に産出資源を召し上げられたり、不当な相場で取引を強要されるかもしれない。

無論、援助された分は返済するのが筋というものだ。だが、自国の鉱山で産出される資源は国家、国民の財産でもある。

それを不当に安い価格で手放すことは果たして国家、国民の安寧に資するものだろうか？



・ではどうすればいいのか？

新興国は先進国の提案を十分に吟味した後、それを受けるか否か決めるべきである。

受けない場合は炭鉱開発を進めて燃料供給を確保し、その後に工業や商業の発展に取り組むべきである。

また、労働人口の確保が重要となることも付け加えておく。商品が無くても人が餓えることはないが、

食料がなければ人は餓えるし、そうなれば暴動が起こり施設が荒らされ多額の資金が略奪されるであろう。

（食料暴動が発生すると建設した施設の破壊と経済的損失（保有資金の減少）が発生する）

ただし、人口が増えすぎると怪獣出現の危険も生じる。軍事力に自信がなければ人口を200万未満に抑えるべきだ。

いずれにせよ国家成長には多大な資本が必要となるため、先進国の資本投下が無ければ成長も遅いものとなる。

しかし、それは自国が自由に国家発展の戦略を描き、それを実施できることと表裏一体だ。

先進国の提案を受けるか否かは新興国の人が決めることであって私がどうこう言う筋合いはない。



（編集者cruisより一言。ここに記したことも絶対的に正しいという訳ではありません。

　　新興国の皆様は自国を思い思いに発展させて下さい。本記事がその一助となれば幸いです。）