【国際】大幹皇帝　式典でテロリストにより殺害さる

　514年4月18日　大幹帝国で世界各国の代表を招待して行われた皇帝即位三十周年記念奉祝式典において、光龍帝が狙撃され、搬送先の病院で死亡が確認された。その後、テロ集団は保安当局の陸防隊・特別保安機動隊とノイエクルス自由国空挺部隊・アリア連邦海兵隊・ファイアリヒ連邦共和国統合任務隊・オストマルク帝国軍・昭栄国国防軍による共同作戦によって鎮圧されたものの、共同作戦部隊100人以上、民間人60人以上が犠牲となった。なお、我が国は同式典に代表を派遣していない。

　幹国の警務院・衛務院合同対策本部は、テロ集団が「香麗人民軍対南特務中隊」という北香麗政府所属の工作部隊であると発表し、鄭会昌首相は「絶対に許されない暴挙であり、北の崔朝建大統領が謝罪し辞任しなければ宣戦も辞さない。」との声明を出した。その後の北香麗側の対応は明らかになっておらず、南北間の緊張の高まりが危惧される。



【宗教】新体制発足　教化事業の拡大を見込む

　教会組織の改革によるZEC憲章改訂案が公会議において可決され、即日発効した。これまでの上意下達一辺倒の体制を見直し、教皇の権威の下で各教会が協力する体制への変化が見込まれる。以前の管区教会が独立教会に改組されるとともに、近年になって信徒数が増えている、スオミ・ガトーヴィチにも独立教会が置かれる模様だ。また今後、ファンシズムによるイタリンでの信徒の爆発的増加についても討議される予定。



【国際】クラーシェ解体　ヴィトゥリス共和国成立

　クラーシェ戦役終結後、クラーシェ誓約者同盟は解体され、各領邦は独立したもののそれぞれが崩壊。国民たちが荒廃した土地での生活を捨てて、次々と他国へ移住したためだと考えられる。旧クラーシェ国民の多くは開拓予定地であったヴィトゥリスで成立した「ヴィトゥリス共和国」に移住した。

　ヴィトゥリス共和国ではグノーシス聖公会と呼ばれる新興宗教団体を母体とする「統一グノーシス主義連盟」が議会の第一党となっており、同国との関係においてもその影響が及ぶものと考えられる。布教聖省長官は取材に対して「相手がいかなる宗教でも対話が先決であり、そこから現実的な共存関係が見えてくるのです」と語った。

　



その他のニュース

【経済】浄財省はマイナス成長を発表。「国内商業の鈍化が原因」

【宗教】イタリン地域の入信を制限。事態の収拾を図る。

【国際】クラーシェ戦役

　イタリン共和帝国への宣戦布告に端を発したクラーシェ戦役は、イタリンとの同盟国であるドクツ第三帝国、オストマルク帝国を巻き込み、大規模な戦争となった。我が国も�佩伊安保条約を理由にイタリン側で参戦した。

　イタリン側の連合国は、戦争末期に一方的な宣戦を受けたレゴリス帝国とその同盟国のミッドガルド帝国を除くと、多くが新興国であり、十分な軍事技術を備えているのは我が国のみであった。そのため、空襲作戦等の大規模作戦は我が国の救世軍が主として行い、他の連合国軍の上陸作戦の支援した。

　救世空軍は10月10日にクラーシェ南部地域において大規模空襲を行い、発電所、防衛施設、ミサイル基地二箇所の破壊に成功した。空襲に使用されたのは救世軍と専門家による研究チームが開発した「N2爆弾」と呼ばれる新型爆弾であり、その威力は地図を描き直さなければならないほど地形を吹き飛ばすものである。その非人道性と環境への悪影響に関する批判が相次いでいるが、救世軍総督府は「『N2』とは『No Nuclear』の意であり、非核兵器であるから残留放射能等の心配はない」とコメントしている。

　一方で我が国への被害は、我が国の誇る防空システム「オセロット」の活躍により、ほぼ皆無であった。開発各社はその有用性が証明されたことを喜んでいる模様だ。

　クラーシェ誓約者同盟は継戦能力を失い、連合国に降伏した。今後は各国への賠償等の戦後処理が連合国により取り決められる見通し。



【宗教】イタリンで入信者激増　教会は超満員

　イタリン共和帝国においてゾロアスター教への入信者が急激に増加している。地元紙は先日のムッチリーニ・ベニス総帥の改宗が影響していると報じている。イタリン教会には一日に数千人が入信手続きの為に訪れており、教会の敷地は人であふれかえっている。このような事態は教皇庁にとっても前代未聞で、ファンシズムの影響力を実感することになった。

　布教聖省長官は「我々と教えを共にする同胞が増えるのは喜ばしいことだが、全員が教えに共感して入信しているとは残念ながら断言できない。しかし、彼らも教えに触れているうちにその意味を正しく理解するようになるだろうと期待している。」とのコメントを発表した。





その他のニュース

【宗教】公会議　新体制案の表決が終わらず長期化

【軍事】軍需企業各社が開発・販売を促進。他国軍への輸出も検討。

【経済】成長率鈍化　政府は経済安定化を目指す方針。