ティ・ラフィール政府は弊国外務官ジャン・ジャック・ピエールとの会談の際に、Ti-LC参加者引き渡しの根拠として下記のように発言した。

『イナンナ・メイスナー氏について、Ti-LC設立など国家の安全を脅かした事もあり内乱罪』

『大火当時、大火の原因として南部貴族による大規模テロの可能性・嫌疑が浮上していた為、司法当局が捜査した結果、南部貴族による大規模テロによって大火が発生した事は間違い無いもの』

『国内で武装した私兵を組織していた事』

このうち、イナンナ・メイスナー氏については取り下げられた為回答しない。

残り二つについて、得られた資料を精査し、検討を重ねた上で下記回答を行う。



＊１：アウセクリスの大火について

ティ・ラフィール現政府はアウセクリスの大火と呼ばれる大規模テロについて、元評議会議員アラン・メイスナーの首謀、南部有力者の協力のもとに行われた政府転覆計画と主張しているが、ルーシェベルギアスはこの真偽については判断する立場にない。

以下は「仮にそうであった場合」としての判断となる。



＊２：南部有力者の取り扱いについて

大火後に亡命し、Ti-LCに参加している南部有力者について。

ティ・ラフィール政府の主張通り、南部有力者がその勢力範囲内において"私兵"を保持しており、放火事件及び内乱に関与できるだけの実力を有していたことは、動かし難い事実である。



しかしながら、実力を保持していることが、「すなわち関与している」とは、必ずしも結びつくことではない。

ティ・ラフィールは内戦が長期にわたって続き、ノクティス講和会議後も国家体制は安定してはいない。治安情勢は依然として不安定であり、北部でも見られるが特に南部では集団強盗事件や略奪が相次ぎ、犯罪組織が活発に活動していた。南部有力者とはすなわち貴族であり、土地所有者であり、雇用を提供する事業者である。彼らが"領民"を保護するために民兵組織を組織し、治安対策を行ったことはいわばノブレス・オブリージュであり、社会として自然の成り行きである。



南部有力者たちの間でメイスナー家が盟主的立ち位置にあったことは事実である。しかしながら、大多数の亡命者たちが政府軍の一斉強襲にほぼ抵抗らしい抵抗もできずに亡命したこと、ルーシェベルギアスへの亡命は大火事件直後ではなく、一斉強襲後に行われたことから、アラン・メイスナーと南部有力者たちは組織化されていなかったと判断することができる。



以上のことがらから、ルーシェベルギアスは仮にアウセクリスの大火がその別名のようにアラン・メイスナーの首謀であった場合でも、それはアラン・メイスナー個人の暴走である可能性が高いと判断する。



しかしながら。大火事件とはまた別に、民兵組織を武装化し、半ば軍閥として少なくない地域の実効支配を行っていた四人の南部有力者に対しては、一斉強襲時に中央政府の指導に応じず交戦したことから、内乱罪を認めることができる。彼らについては引き渡しの要求が有り次第応じる旨宣言する。彼らの家族及び使用人については連座を認めない。



以上がティ・ラフィールに対する、ルーシェベルギアス司法部、外務部よりの公式回答である。



【ルーシェベルギアス政府司法官 パトリック・オーギュスト＝ルイ】