【共和国政府、全軍に撤退を命令。シェロジア共和国との和平進む】

　共和国政府は611年5月2日、シェロジア共和国近海に向け進発していた遠征軍に対し、撤退を厳命した。ヴェールヌイ社会主義共和国の仲介により、シェロジア共和国との和平交渉が急遽進んだためと思われる。和平会議の中で、和平に応じる理由として、ウェールリズセ共和国特命全権大使であるエミリオ・ド・メーストル氏は、以下のように述べた。

一つはENECの理念に立ち返り、ENEC憲章第一章第二条「締約国は、前記の諸原則に基づき、相互の関係において、すべての紛争を平和的手段により解決し及び武力又は武力による威嚇に訴えないことを確認する。」は、シェロジア共和国が締約国でなかったとしても、ENECを創設した一国である我が国は率先して尊重すべきで、また、建国以来尊んできた自由、平和、自主の精神を忘却してはならないということ

一つは和平会議開催に尽力して頂いたヴェールヌイ社会主義共和国に多大な謝意を表し、その尽力を無に帰すことは恥ずべきということ

一つはシェロジア共和国国民が先のテークサット連合による奇襲に傷ついており、例え我が国の名誉を傷つけ、許しがたい言行を繰り返してきたとしても、鞭打つような真似は人道的立場から、甚だ痛苦であること

　すでにシェロジア共和国からは謝罪声明が発表されており、近いうちにも講和条約が締結されるものと見られている。当社が実施した千人を対象としたRDD方式に基づく世論調査では、ザイツ内閣を「支持する」と答えた人の割合は64％であり、「支持しない」は21％、「どちらともいえない」は15％だった。和平を支持するかとの質問に対しては、「支持する」は44％、「支持しない」は46％、「どちらともいえない」は10％だった。

【社説：テロリズムの曲解、自己正当化の進む世界】

　テロリズムという言葉の、都合の良い解釈が進んでいる。「神聖・永久両同盟によるテークサット連合のシェロジア共和国に対するテロリズム的攻撃に対する非難声明」では、テークサット連合の国際法を無視したシェロジア共和国に対する攻撃をテロリズムとした。確かにテークサット連合の行いは国際法違反であり、国際秩序に対する重大な挑戦行為に他ならないが、筆者はテロリズムという表現に違和感を覚える。政治的目標を達成するために行う行為そのものが、テロリズムと表現されることは、これ即ち、先般ウェールリズセ共和国が行った宣戦布告もまた、テロリズムと呼称しなければならないし、フリューゲル暦537年、549年の五国協商が行った日ノ本帝国に対する宣戦布告、及び戦闘行為、490年のオセアニカ・アースガルド戦争におけるATO陣営の宣戦布告、及び戦闘行為、これらは全て政治的目標を達成すべく行われた戦争ではなかったか。であれば、これも永久同盟、神聖同盟が定義する所のテロリズムに該当するし、彼らはその行為に対する責任を取らなければならない。詰まるところ、侵略戦争は全て、大義名分があろうとなかろうと、テロリズムと化してしまう危険性を孕んでいる。

　テロリストの初出は、地球時代に遡り、かのフランス革命を避けては通れない。現在でいうところの山岳派、つまりはモンタニャールが敷いた恐怖政治に由来する。ラ・テルールである。恐怖政治を敷く人物達の事を、やがてフランスの民衆はテロリストと蔑視、恐怖するようになった。まさしく、政治的目標を達成すべく行った当時のフランス政府の為政者は、フランスの民衆にとってテロリストであったのである。

　しかし、国家が国家に対し行う行為をテロリズムと定義することは出来ようか。筆者は、国家が国家に対し行う行為をテロリズムと断定する事は、プロパガンダに過ぎないし、低俗な言い方をするならば、レッテル貼りに他ならないように思われる。従って、国際社会が行うべきことは、理性的に、テークサット連合による奇襲攻撃を非難した上で、何故このような事が起きたのか、どうすれば二度とこのような悲劇が起きないのか、という説明をテークサット連合に対し求めることである。そして今後の国際秩序において、二度とこのような行為が行われることのないよう、国際社会が、国際法を尊重することを再度確認しなければならない。少なくとも、今回の事件に乗じて、自らの利権のために、侵略的策動を巡らせるようなことは、断じて許されることではない。（文責：ジョヴァンニ・コルネール）

写真＝ウェールリズセ共和国空軍

【共和国、対シェロジア宣戦布告――「テークサット連合とは無関係」の立場崩さず＝テレグラフ・ウィークリー　アゼロティータ総局】

　611年 3月14日、共和国政府、及び議会は、シェロジア共和国に対する攻撃を決定した。共和国政府は声明で、「我が国の名誉が毀損せしめられた事は事実であり、また、同国政府の謝罪対象には、ENECやコーデクス共和国は入っていても、我が国が含まれていない」とし、また、同国政府が謝罪声明以前に、交渉を打ち切る宣言を行っていることから、「二枚舌を使うシェロジア共和国は信用しかねる」と対外声明に綴った。

　しかしながら、この過程でテークサット連合がシェロジア共和国に対し、国際法を無視する奇襲攻撃を実施しており、これに便乗した行為ではないかとの指摘が多数為されている。総督府はこれについて「テークサット連合が奇襲攻撃を行ったことは事実であり、非難されて当然のことである。シェロジア共和国国民の怒りたるや察するに余りある。しかしながら、我が国の名誉が毀損せしめられたことと、シェロジア共和国の不誠実さはまた別問題である」とし、宣戦布告自体はテークサット連合の奇襲以前から避けられないことだったとの立場を打ち出している。　共和国軍は、すでに予備役の招集を終えており、シェロジア遠征軍の指揮官にはヴィルジニア・ベルリンゲル大将が任命された。



【共和国、テークサット連合除名及び議長国の返上を申請――事の次第によってはENEC脱退も避けられず】

　共和国政府はテークサット連合のシェロジア共和国に対する奇襲攻撃に対し、最上級の非難を行うとともに、ENECに対しテークサット連合の除名、及び加盟国が奇襲攻撃を行うという事態の責をとり、議長国権限の返上を申請した。しかし、加盟国がウェールリズセ共和国・コーデクス共和国・テークサット連合と極めて少なく、またコーデクス共和国が保留の立場を明らかにしていることから、難航が予想される。またコーデクス共和国がウェールリズセ共和国とテークサット連合を審問すべきと提案したことについては、ENEC全権大使が怒りを露にし、「我が国に不当な審問が為されるのであれば、脱退すら辞さない」と宣言した。