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ノホ・ヘレコ・ウワハカパコ(ノホ・ヘレコ国営放送)  ノホ・ヘレコ連邦の情報をお伝えします。
3月 30 (月曜日) 2015
【特集】混迷を極める東方国家情勢。 22:32   
【特集】混迷を極める東方国家情勢。

(タウランギレレンガ)

(注意:この放送は国内で行われている国際情勢について特集する番組を国際放送向けに内容を翻訳したものです。)





石動第三帝国第三帝国が戦闘下にない香麗民主連邦の首脳陣を暗殺したとしたことを宣言したり、ノイエクルス連邦が龍鮮半島を素早い速度で侵攻した香麗民主連邦に対して大幹帝国帝国の解放として宣戦布告を行ったりと東方国家情勢は混迷を極めています。そんなニュースをわかりやすく解説する番組「パホタンガ・アロ(報道最前線)」!今回は混迷を極める東方国家情勢を時系列で説明していきます。







まず、今回の一連の事件は石動第三帝国第三帝国のCAME及びOTO脱退に端を発するものでした。石動第三帝国第三帝国は自国の財政難から前々から加盟する経済相互援助会議の閉鎖的な経済体制に不満を持っており、それを理由として突然経済相互援助会議とオセアニカ条約機構からの脱退を一方的に宣言しました。これはノイエクルスが主導する国際的な国家の連携を崩すものであると思われます。

なぜ石動第三帝国第三帝国は平和的な手段を取らずに一方的に脱退を宣言したのか。それはCAMEとOTOの閉鎖的な構造によるものでした。経済相互援助会議とオセアニカ条約機構は「第8条 本条約からの脱退は全締結国の賛成を以て承認される。」としています。つまり、脱退はとても難しいのです。しかし、経済相互援助会議とオセアニカ条約機構は「本条約の有効期限は10年とする。」として有効期限を設けているために石動第三帝国第三帝国は有効期限切れを待って脱退することが可能であったために石動第三帝国第三帝国の友好国でありCAME、OTO加盟国である大幹帝国帝国や会議の議長を務めるノイエクルス連邦は困惑しました。

この時点ではCAMEとOTOの加盟国であるノイエクルス連邦と大幹帝国帝国は石動第三帝国第三帝国のCAME、OTOの離脱を賛成していません。よって大幹帝国帝国とノイエクルス連邦は石動第三帝国第三帝国を一方的に離脱を宣言したのみでそれに実効性はなくまだOTO、CAMEの加盟国であるとみなしています。







この事件から3年後である581年7月7日に石動第三帝国に駐留する大幹帝国帝国石動第三帝国守護帥と呼ばれる部隊は本国より撤退の命令を受けましたがこれを拒否しました。この問題の中大幹帝国海上防衛隊の軍艦「対馬」が石動第三帝国により沈没させられたとした事件を引き金として大幹帝国帝国は石動第三帝国第三帝国に展開する部隊の撤収及びCAME、OTOの脱退撤回を条件に最終通牒と呼ばれる条件を飲まない場合は宣戦布告を行うとする非常に厳しい態度の公式文書を石動第三帝国に対して付きつけました。石動第三帝国政府はこれを黙殺し最終通牒に書かれていた通り、582年4月19日に大幹帝国は石動第三帝国に対して宣戦布告を行いました。これにより、ノイエクルス連邦は兵士の動員開始や永久同盟や神聖同盟を招いて周辺事態会議を開催するなど事態の深刻化を回避するために尽力していたように思われます。また、神聖同盟の成蘭連邦王国は同盟国であるティユリア連合王国と調停役に努めるとした共同声明を発表し、石動第三帝国より銀の輸入をしているミッドガルド帝国は大幹帝国帝国に石動第三帝国からの銀の供給が途絶えた場合宣戦布告するとした最終通牒を提示しました。

こうした先進諸国により平和を維持するために様々な活動が行われた結果、戦闘開始が国際法上で認められる582年7月上旬になっても大幹帝国から石動第三帝国への攻撃は行われませんでした。







先進諸国の尽力で戦争を回避されたと思っていたところで大幹帝国の北にある独裁国家である香麗民主連邦が突然大幹帝国へ攻撃を開始しました。大幹帝国は石動第三帝国を攻撃するために国境線の部隊を南部の釜山に移動させており実質上国境線はもぬけの殻に近く、数に劣る大幹帝国軍は国境線からの撤退を余儀なくされました。香麗民主連邦人民軍は大幹帝国の首都である京城を占領しました。息つかぬうちに人民軍は首都陥落後の大幹帝国の暫定首都であった水源を占領。大幹帝国は統治能力を喪失し、国際法上の表記も香麗民主連邦へと変わるなどOTO加盟国においては断じて認められない行動に出ました。

そのため、ノイエクルス連邦は大幹帝国を救うため香麗民主連邦へ宣戦布告。これに乗じたかのように石動第三帝国軍の特殊部隊が香麗民主連邦の首脳陣を暗殺したことを発表しました。これから約一カ月後の現在はノイエクルス連邦は香麗民主連邦への攻撃を開始していません。これは香麗民主連邦の首脳陣が暗殺され、新たな統一暫定政権を注視しているもの(政府関係筋)だと考えられています。







ノイエクルス連邦はOTOに認められた行動として宣戦布告は当然のことであると理解できます。しかし、なぜ石動第三帝国軍は香麗民主連邦の首脳陣の暗殺を宣戦布告なしに行い、なぜそれを国際社会に宣言したのでしょうか。この行動は野蛮な行為として糾弾されても仕方のないことです。外務府の関係者は「大幹帝国の国民を救うために石動第三帝国が行ったと主張しても非交戦国に暗殺を行うことは許されない行為であるのは明らかですし、石動第三帝国政府は何らかの形で今回の『夜鷹作戦』について説明するべきでしょう。」と語りました。









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3月 07 (土曜日) 2015
【政治】教育と科学準備委員会が正式に教育府への昇格が決定。他 17:57   
【政治】教育と科学準備委員会が正式に教育府への昇格が決定。

(タウランギレレンガ)

族長会議にて教育と科学準備委員会が正式に教育府に昇格が決まった。今までは教育機関の管理は議長院の教育管理部が行っていた。しかし、近代化政策の一環として初等教育の義務化や高等教育機関の管理を専門的に実施するために教育と科学準備委員会に教育管理部の権限を引き渡し、専門の省庁となった。

また、新たに誕生した教育府は国立大学の建設のために外国人の研究者を募集している。



【国際】レゲロ、ノイエクルス連邦の和平案を事実上拒否。

(タウランギレレンガ)

レゲロ社会主義人民共和国の長距離ミサイルの実験のためと称してヴォルネスク特別行政区への1発のミサイル発射に端を発したレゲロとノ連間の紛争はまだまだ解決には時間がかかりそうだ。

本問題についてノ連は平和的かつ穏便に済まそうとしている姿勢が見られるのに対して、レゲロは強硬な姿勢を崩してはいない。和平の条件としてレゲロに対して砲弾製造のために必要な石油、鉄鋼の引き渡しを要求されたが、レゲロ政府は事実上これを拒否する返電を行った。理由としてはレゲロは旧ヴォルネスク社会主義共和国の外交上の無礼を根拠として、一方的に国家に対する侮辱行為を非難できる立場ではないとして現行のノ連より提案された和平案を拒否した。

連邦政府は例え今回のミサイル発射は空砲であると主張したとしても国際法上の分類は攻撃能力のあるミサイルとして扱われ、国際法上に定められた敵対行為にあたるとして、国際社会の秩序を乱したことについてレゲロへ強い遺憾の意を表明した。



【社会】新たに噴火して生まれた陸地をレフィア連邦特別地域と名づけることを決定。

(レフィア暫定放送所)

578年5月に噴火して生まれた土地をマオリ語で喜びの意味である「レフィア」と名付けられました。この地域はどの部族も領有権を有さないために連邦政府が暫定的に管理運営を行う連邦特別地域となることが決まりました。連邦特別地域に指定されたのは首都のあるタウランギレレンガ地域に続いて2地域目。この地域の統治は行政長官が行うことが決まっており、近日中に行政長官選挙が行われなれる模様。

現状のレフィア連邦特別地域は連邦全体の利益になりうる発電所や遊園地が建設されており、今後も連邦全体の利益になるものを開発していくとしています。
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2月 23 (月曜日) 2015
首都建設完了!他 17:42   
【政治】首都建設完了!首都の名前はタウランギレレンガに決定!

連邦族長会議及び国家運営評議会は議長院より提出された首都建設案を全会一致で可決し、建設が行われました。

連邦の近代化には専門の仕事に従事する公務員の雇用と集権化された首都の建設が不可欠であるとの提案書がマタアツア族以外の部族は賛成していました。マタアツア族長は首都建設は他国の経済支援によって建設するのではなく、全て民族資本によって建設されるべきと主張していたが議長の説得によって方針を転換し、賛成となりました。

建設された首都は今後の拡張も可能ですが規模が20万人ほどの他国と比べると小さな首都ですが、社会保障制度の整備などは行えるため「当面の問題はない」(議長談)としています。名前のタウランギレレンガはマオリ語で「約束の地」という意味。

また、新たに建設された首都に当放送社を含む国営企業本社も移動する予定。



【政治】社会保障制度の導入準備が始まる。

(タウランギレレンガ)

議長院と法務局の強い要請を受けて、国家運営評議会に提出された社会保障制度は承認され、上位組織である族長会議で賛成多数で可決されました。数ヶ月以内に社会保障制度の整備が行われる見通し。
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2月 04 (水曜日) 2015
トマシ・ニヨール議長、開国を宣言。 22:48   
トマシ・ニヨール議長は先日族長会議において採択された開国宣言を全世界に行った。これは7部族の平和が長く続き、外国という友人でもあり、脅威でもある存在を受け入れる準備が出来たためである。



しかし、未だ問題は山積している。まだ、イウィ同士の対立はマヌのピリヒマナ(警察)によって現状は鎮圧出来ているが、格差の拡大や労働の多様化によってイウィ同士の対立は過激化し、反乱軍となる可能性は捨てきれない。他にも近代国家には必要なインフラが皆無であったり、社会保障が全く無かったりと前途は多難である。



しかし、我々は航海ボートで長距離航海が出来た移民団の子孫である。これしきの荒波は乗り切れなければならないだろう。
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