【一面】帝国軍、ヴォルネルク統一政府を攻撃

同政府からの宣戦布告を受け、即時反撃するとの回答を出した。東亜重工の十人委員会は軍部大放映立案の電撃的な侵攻作戦を了承し、同日に帝国海軍連合艦隊を派遣。

作戦実行の『ニイタカヤマノボレ』との暗号電文を発信。空母群を飛び立った航空隊は陸地を水没させるほどの威力を誇る新型爆弾を使用した第一撃の空爆にて統一政府及び同政府地域に駐留する五国協商軍のほぼ全てを壊滅状態に陥らせる大戦果を挙げる。

航空隊の先行部隊は直ちに本国へ作戦成功の『トラトラトラ我奇襲ニ成功セリ』との暗号電文を発信。これを受け取った大本営は歓喜の渦に包まれた。

短期決戦にこそ勝利のカギであると兵士らを鼓舞し、高まる士気のもとで第二、第三撃を加えて共々勝利を重ねている。

本格的な戦闘が五国協商との間で控えており、気を引き締めて掛からねばなるまい。



【ニ面】帝国代表、堂々SLCN退場

SLCN議場においてエーラーン教皇国は我が国の行動は国際的信用を失墜させるものであるとして是正を勧告。帝国代表は直ちに抗議し、脱退やむなしの意思を表明。その場の立って退席した。

エーラーン教皇国は非常に弱腰外交をとり続けており、帝国の利益に合致せず、守るべきサザンベルク公国や同盟国の主権侵害を放置し、保身に走る姿は全く理解できない。

【一面】株式会社　日ノ本発足へ

本日、政府及び議会の株式会社化に関する法律（通称：''日ノ本民営化法''）が政府から帝国議会に提出された。

事実上我が国の国政の全てを営利化する行為とあって衆議院、貴族院問わず丸一日に渡る異例の長い審議が行われた。採決の結果、満場一致で可決された。

これは日ノ本の国内総生産の３分の２以上を占めるとされる軍産複合体企業『東亜重工』の議員への働きかけによるもので、株式の売却先最有力候補として同企業の名が挙げられている。

東亜重工の広報部は詳細は明かせないとしつつ、SLCNについては存在意義に疑義を呈し、その枠組みに留まるかどうかについても含めて大胆な外交政策の転換を検討しているとコメント。日ノ本帝国と言う国号は従来通り継承し、皇室については日ノ本の象徴的元首として存続、皇室財産を含めて皇室を独立させる可能性を示唆した。

政府は先ほどから緊急記者会見で「既に我が国の有力メディアや社会インフラ関連について『東亜重工』が掌握しているため、市民生活に悪影響を与える恐れはない」との説明を繰り返しており、名実ともに我が国から企業国家に生まれ変わるのも秒読み段階に入っていると見られる。

【南西ヴァルネスク情勢】

・ロキョーコー問題と鉱山落盤事故において野望を隠さないヴォ統一政府陣営

先だってヴァルネスク統一政府領内のウラン鉱山で発生した落盤事故について複数の情報筋によるとテロリストが関与した事件と伝えられた。そして直後に発生したロコーキョー問題ではミッドガルドがサザン公国側のテロ行為だと断定して不法に軍事行動を起こした。相次いで統一政府陣営側から流される情報の数々はサザン公国及びＳＬＣＮを貶めようとする政治的画策が存在する。

そんな中でシベリア共和国連邦が仲立ちを行い、国際的な第三者調査委員会を設置するとの情報を得たが遅々として進展していないことに我が国政府関係者らからは苛立ち声が上がった。しかも同国がＦＥＮＡに加入する動きを見せたことについてはエーラーン教皇国が成蘭との癒着を指摘し、調査の信憑性を失墜させると痛烈に非難した。我が国政府も調査を提案した当事者のシベリアが統一政府との利害関係の強いＦＥＮＡに接近したことは同国の外交評価を著しく下げたと言わざるを得ない。直ちに説明責任を果たすべきであるし、さもなくば別の国家に調査を任せるべきだとコメントした。

成蘭連邦王国はウラン鉱山落盤事故に関してエーラーン教皇国の関与を有力としており、ミッドガルド製のセキュリティーが事前に解除、ＳＬＣＮで使用されている武器弾薬類を確認したことを根拠にＳＬＣＮへの疑念の目を向けている。しかしそのような論拠は全く意味を成さない。例えば我が国製の軍需品はミッドガルド、ガトーヴィチにも輸出されており、製造国が判明したところで流通がどのようになっていたかまで明らかにしなければ使用者を特定することはまず不可能であるということだ。

我が国軍需企業は共同で次のような声明を発表している。

「我々が輸出した軍需品について完全にトレースすることは保証できないし、そのような契約は一切交わさない。従って我々が正規市場に売却したものが第三者の手によって漏洩、鹵獲されたことによって非正規市場に出回っていたとしても知ったことではない。」

我が国政府もこれに歩調を合わせるかのように「我が国製の兵器が万が一テロに使用されていても、我が国が関与したことにはならない」とコメントしている。

【クシミニャール候国で第二の鉱山開発計画始動】