【国際】普蘭合衆国、ライン共和国に宣戦布告

普蘭合衆国は843年8月中旬にライン共和国に対して宣戦布告を行なった。普蘭合衆国政府によると、ライン共和国との間には「ミルズ内戦における普蘭軍事顧問団死傷に関する事項」と「ストリーダ王国との貿易交渉に関する要請事項」の外交懸案事項があるという。

我が国にとって重大な関心事となるのは、「ストリーダ王国との貿易交渉に関する要請事項」としてストリーダ王国への燃料輸出に関して何らかの介入行為をしていたことだろう。ストリーダ王国政府は、普蘭合衆国政府から事前に何ら外交的接触もなかったとしている。

　

マントイフェル外相「国際秩序を損なう一方的な行動に強い反対を表明する」

普蘭合衆国によるライン共和国への宣戦布告を受け、マントイフェル外務大臣は談話を発表し、「国際秩序を損なう一方的な行動に強い反対を表明する」と述べ、普蘭合衆国による宣戦布告を非難した。

その後、普蘭合衆国とライン共和国は無賠償の対等講和を締結したものの、今回の宣戦布告の正当性を巡りカルセドニー社会主義連邦共和国をはじめとする各国との対立が鮮明化し、禍根を残す結果となっている。

　

【国際】外務省、普蘭合衆国政府によるタヂカラオ国への外交記録を公開

844年4月3日、外務省はタヂカラオ国政府の外交記録を公開した。同時に、ストリーダ王国に燃料を定期輸出している他の燃料輸出国にも普蘭合衆国政府が燃料貿易への介入行為をしていた可能性が高いとの見解を発表した。複数の燃料輸出国からの通報により判明したという。

タヂカラオ国政府は、普蘭合衆国政府の「要請」を示すとする外交記録をストリーダ王国政府に提供。タヂカラオ国政府の公開許可を得て外務省が報道陣に公開した。

（上の画像：タヂカラオ国政府より提供された外交記録）

この記録が本当だとすると、明らかに要請の範疇を超えている。ある外務省幹部は「もはや後ろ手に銃を持ちながら迫っているような様相」と述べた。普蘭合衆国政府は対外的には「要請」としている一方で、極秘通信を通じて、ストリーダ王国の一部燃料輸出国に対して武力行使をちらつかせて圧力を強めていると見られる。政府筋は実質的な経済攻撃の疑いが高いとして注視している。

マントイフェル外務大臣は普蘭合衆国の脅威が増しているという見解をタヂカラオ国などと共有しているとし、引き続きタヂカラオ国などと協力していく考えを述べた。

　

【社説】ベルクマリ・タイムズ紙の記事に対する反論

ベルクマリ・タイムズ紙のライン共和国への宣戦布告に関する記事にて、ストリーダ王国について「国際社会の列強を中心として燃料需給状況が逼迫しており、その中でも膨大な燃料を数百年にわたって消費し続けている」と批判する内容があった。

これは、ストリーダ王国の著しい燃料消費が燃料需給の逼迫を招き続けていると言いたいと思われるが、明らかに事実誤認が多い。

そもそも、昨今の燃料需給の逼迫は、燃料輸出国の鎖国や国家機能喪失、燃料輸出国を含む各国での燃料需要増加などといった側面が大きい。ヴェールヌイ社会主義共和国の消滅、カズカズ共和国・冰州連合の鎖国といった事例が挙げられる。今まで燃料輸出をしていた国々が輸出不能に陥れば、その需要国の燃料需給が逼迫するのは自明の理である。

また、ストリーダ王国が燃料を著しく浪費しているとも受け取れる物言いであるが、状況は一変している。現在のストリーダ王国の工業特化率は600％前後を推移し、少なくとも普蘭合衆国の工業特化率と同水準にある。

国際社会の列強を中心として燃料需給状況が逼迫している中、ストリーダ王国が膨大に燃料消費しているという主張も一方的だ。

ストリーダ王国と普蘭合衆国の6期（2ヵ月）ごとの燃料定期輸入量を比較すると、ストリーダ王国は16億ガロン（ヴェールヌイ消滅前は24億ガロン）、普蘭合衆国は42億ガロンと、普蘭の燃料定期輸入量は6期で26億ガロンも上回っている。もちろんスポットの燃料輸入も行なわれているものの、6期毎に換算して26億ガロン以上のハイペースな量を度々輸入しているとは考え難い。

さらに、商品輸出量では、ストリーダ王国は自動輸出分が250兆Va相当、手動輸出分も含めて296兆Va相当である反面、普蘭合衆国は231兆Va相当にとどまっている。毎期の国内商品消費量で比較しても、ストリーダ王国は約16兆5000億Vaであるが、普蘭合衆国は約14兆Vaである。

同紙ではストリーダ王国への不満が有志各国との外交交渉過程で存在しているというが、これは単なる責任転嫁に過ぎないと申し上げざるを得ない。

また、先の記事に言及されたように、普蘭合衆国政府がストリーダ王国との貿易交渉に関する要請を行なう際、ストリーダ政府は普蘭合衆国政府から事前に何ら外交的接触がなかったと述べている。一切の外交プロセスを経ずに、陰で関係国を圧迫するのは悪意のある一方的な攻撃行為に等しい。このような無理が通ると考えるのはやめるべきだ。

相手を脅して国益をもぎ取る。このような横暴な外交がまかり通れば、国際秩序は成り立たない。国際社会は、国力の大小にかかわらず、どの国も国際ルールに従う「法の支配」を目指していくべきだ。