ヴェニス株式会社取締役会

イオニアス・エルステイン取締役
「　確かに昨今の共産主義運動の活発化やヴェニス島内での爆撃機による大規模テロなど、国際的にテロの脅威が現実化しているのは事実でしょうし、貴社の警備体制の強化は喜ばしいものであります。しかしながら、貴社がご提案された議案１号案を確認しましたところ、明らかに"対テロ用"としては過剰と思われる装備が多分に含まれております。"危険な衛星"を打ち上げ、"多用途警備母船"……これは事実上の空母と認識しても差し支えないものですね……このような明らかに軍隊組織との交戦を目的とした兵装を投入しなければ対処が不可能な"テロ組織"が一体このフリューゲルのどこに存在するというのでしょうか？
　そもそも、私の聞くところによると貴社は既に総員数204万人にも上る警備隊を保有しているとのこと。取締役会の承認なしに部隊の拡大を図っていること自体問題ですが、さらにその兵装を強化したいという貴社の提案を我々は到底承認することは出来ません。
　さらに付け加えますと、貴社が現在行われている"怪獣ランド"において、議案１号案にあります"テロ組織からヴェニス島に放たれた飛翔体を監視し処理する衛星"が、顧客から怪獣討伐目的で発射されたミサイルをテロ組織のものと誤認し処理してしまう可能性はないのでしょうか？この衛星につきましては、怪獣ランドの存続も含めて議論し直すべきかと思われます。
　これらを踏まえ、貴社がより現実的な議案を提出していただかないのであれば、貴社の弊国内での事業展開を含めて我々は対応を考えなくてはならないことをお伝えし、貴社の賢明な経営を望むものであります。
」

VSS社より返答：

204万人のVSS社員の大部分は事務員や警棒等の軽装備警備員を含めた総数であり、火器を装備した重装備警備員は少数です。

"テロ組織"に関しては、フリューゲル史を振り返ると周辺国に無差別攻撃を行う自称国家のテロ組織が何度か現れています。我々の記憶に新しいのは"ユリウス王国"の１件です。このような重武装テロ組織に対抗するのに必要であると考えております。

"テロ組織からヴェニス島に放たれた飛翔体を監視し処理する衛星"に関しては、射撃大会時に合わせ老朽化した衛星を大気圏再突入による処分を行う予定です。怪獣ランドの射撃大会は30年、40年に１度のみであり、新型衛星との交代時期と重なるためこの様な運用方法になります。

賛成多数により。
議案１号案は通過しました。
ご協力ありがとうございました。

グスタフ・キューネルト取締役
議案の作成お疲れ様です。
今回は近年、特異な外交活動で注目を浴びているセニオリス共和国に関する議案ですね。
巨額の株式を保有する我が国としては基本的にヴェニス社の利益と安全を重視しますが、戦争状態となった場合も考慮して2点ほど質問をさせて頂きます。

1.ヴェニス情報株式会社の分析能力は正確であり、信頼性は十分に確保されているのか
2.セニオリスが接収を強行した場合の武力行使はどれほどの規模で行い、行使対象の選別は実施するのか

ご回答をお待ちしています。

ヴェニス情報株式会社より返答：
本情報及び分析は、共和国政府の担当官庁の官僚から入手した情報を元にしております。極めて正確かつ信頼性の高い情報です。

VSS社より返答：
実力行使は共和国政府の接収強行を「阻止」する程度のに留めます。無関係の第三者への被害は極力発生しないよう配慮します。
また、仮にですが共和国政府が武力による強行を行う場合に関しては、「正当防衛」を行う可能性があります。「正当防衛」が行われる場合も武力に対する対抗処置に限り、第三者の被害（民間施設：港湾や鉱山、住居等）への被害がでないよう、配慮します。

ヴェニス新聞株式会社・ヴェニテレビ株式会社・ヴェニス通信株式会社・ヴェニス広告株式会社より補足：
当社一同は、今回の件に関し、残念ながら実力行使が行われた時に備えた民間人への避難勧告・避難場所の広告など被害拡大抑止のため準備が整っています。

ヴェニス銀行株式会社より補足：
当社は今回の件に関し、残念ながら実力行使が行われた時に、意図せず被害を被ってしまった民間人に対する保障・賠償を調査・支払う準備がととのっています。

グスタフ・キューネルト取締役
早速、ご回答ありがとうございます。
前提条件である情報の正確さ、信頼性ともに問題なく、有事の際の対策も準備済みであることから議案第1案、第2案ともに賛成します。

両者の活動がエスカレートしすぎない様に適切な行動をお願いいたします。

ヴァネッサ・ティユリア取締役
我々は、今回の内容が昨今国際問題となった普蘭・トラハト問題と類似している点に注目しております。
普蘭・トラハト問題は、
『瑣末な(戦争によって失われ得る人命に比べればはるかに瑣末だ)外交的対立が「宣戦布告」という極端な自体を招いたことに極めて重大な遺憾の意を表明する。』
として三カ国声明が出され、それを踏まえて『平和構築を大義』に第三者委員会が発足しました。

この国際社会の潮流と逆行する様なヴェニス社の提案に対し、我々としてはヴェニス社の真意をお伺いしたい。

また、グスタフ・キューネルト取締役に置かれましては、
ヘルトジブリール社会主義共和国代表と言う立場を前提の元に問い合わせを致します。
平和を希求する第三者委員会の構成国である貴国がこの提案に賛同されると言うことは、
『問題の解決に際し、自者利益確保の為、軍事的圧力を行う試み』を否定した第三者委員会の声明に矛盾するものと考えますが、どの様な解釈をされているのかご見解の提示を願います。

総務部より返答：
総務部としましても、現在の状況に陥った自体は極めて遺憾です。人命がいかに重いものかは承知しておりますし、安易な「実力行使」は慎むべきものであります。
本件の議案は、法務部が言いました通り会談による解決を目的としており、会談に至るまでに共和国政府が強硬手段を取らないよう抑止するのが目的です。
対話による平和的解決を行わない国際社会の潮流と逆行しているのは共和国政府です。共和国政府は自ら結んだエルドラード条約の理念すら忘れ、接収という手段で国営・公営企業の利益を確保しようとしています。
これは「自者利益確保の為、軍事的圧力を行う試み」に該当するものとみています。
さらに重ねますと、本件は当グループの利益確保のためではなく、共和国政府による横暴からセニオリス国内の資産および従業員の生活、さらにはグループ外の関連企業を守るための自衛行為にあたります。

グスタフ・キューネルト取締役
普蘭合衆国代表ヴァネッサ・ティユリア取締役のご質問のお答えします。
弊国は本議案により、適切な協議を行わずセニオリス共和国政府によるヴェニス社資本および利益の強奪を抑止するとともに同社社員の保護体制の確立を目的として賛成した次第です。

仮に本議案が可決された後、ヴェニス社が本議案に反する活動を行った場合は同社に対し然るべき対応を行います。