トロピコ事変に関する査察報告書

有志連合による合同査察団（レゴリス帝国，成蘭連邦王国、ロムレー湖畔共和国、ウェールリズセ連邦共和国、コーデクス共和国、テークサット連合）は、トロピコ事変について以下の査察報告書を取り纏めた。

（1）トロピコ共和国の観光都市に対するミサイル攻撃事件について
　まず、どの程度の信憑性があるかは別問題であるが、本件において使用されたミサイルは新型ミサイルGG-1 vándaloで相違ないものと認められる。
　これが如何なる経緯で発射されたかについて、関係者への聞き取りを行ったが、アルドラド帝国との協定の関係で詳細について調査はし得なかったため、査察団は観光都市住民及び同地に滞在していた外国人観光客を対象に聞き取り調査を行った。

　アルドラド帝国及びトロピコ共和国の第一次報告によれば

ミサイル4発のうち3発は国立公園や森、ミサイル基地等の民間人の少ないエリアへ破片が落下するように自壊したが、1発はイスラリカ島イスラリカ市付近で自壊した。イスラリカ市付近で自壊したミサイルについては、イスラリカ側から自壊の瞬間と破片の落下をとらえた映像が多数上がっている。観光都市の消滅という最悪の事態は回避されたが、都市広範にわたり残骸が飛来したため、犠牲者と大きな混乱を生んでいる。ミサイルの自壊前に、観光都市では避難勧告が全域にわたって発令されたが、ミサイルそのものが着弾すると捉えたものも多い点、観光都市として多くの観光客が滞在しており、観光客間での意思疎通が図れなかった点が、混乱を助長している。

　とあるが、観光都市住民及び外国人観光客を対象とした聞き取り調査によれば、イスラリカ島イスラリカ市に着弾したミサイル数は3発で、また近隣の観光都市にも1発着弾している。
　外国人観光客が撮影した複数の映像においても、人口密集地に着弾するミサイルが鮮明に映っており、残骸が飛来したとする当局報告と明確に差異がある。また事件発生直後の現地写真、映像においても単なる残骸によるものでは説明できない広範囲に渡る焦げ痕（所謂着弾痕）と瓦礫が散見されている。
　これらの情報から、ミサイルは"初めから"観光都市への攻撃が意図されたか、何等かの原因、つまり完全な制御不能によって、明確に都市に着弾したといえる。
　また第一次報告では、「ミサイルの自壊前に、観光都市では避難勧告が全域にわたって発令された」とあるが、実際に現地にいた住民、観光客らを対象とした調査によれば、空襲アラートの類は発令されておらず、着弾は全くの前触れなしに起きたという。

（2）トロピコ当局の情報封鎖体制、及び国民の政治思想弾圧疑義
　トロピコ共和国は権威主義国家であり、対外的には共和政国家を自称しているが、独裁国の一つとして明確に数えられる。政府が強権を奮っており、国民の意思が政治に反映されているとは必ずしも言い難くこれに対して明確な国民主権を求めるグループ，政党が複数、トロピコ共和国にはかねてより存在していたとされる。これらのグループは今回攻撃対象となった自由主義、民主主義の思想が根強い、イスラリカ市に本部を置いており、今回の攻撃でこれらグループに所属する人々が多数犠牲になった事が明らかとなった。
　また、トロピコ共和国当局は査察団の基地査察要求に対し、必ずしも協力的とは言い難く、アルドラド帝国との協定を理由に基地に関しては十分な査察が認められなかった。
　事件に関連する資料についても、照会を複数回行ったが、機密を理由に黒塗りの文書が多数存在しており、トロピコ共和国行政機関が開示した資料では事件調査に関して有意な資料は見当たらなかった。

（3）軍隊の腐敗・汚職
トロピコ共和国の軍隊はかねてより有識者の間で腐敗や汚職が進んでいると指摘されていたが、独自調査を行ったところ、軍事物資の闇への横流しや昇進のための賄賂、賭博や危険ドラッグなどの蔓延が常態と化しており、軍隊組織としての規律が著しく乱れている可能性が極めて高いと判断された。　軍関係者である事を盾に、民間人を威圧するばかりでなく、民家に立ち入り、物品の強奪から果ては婦女子への暴行を行う等、その実体は軍隊組織というよりは無頼漢のたまり場と形容しなければならない程であり、これら問題は一般兵士のみならず、上級士官においても深刻な問題であり、各種問題と今回のミサイル発射事件を照らし合わせると、因果関係は大であるといえる。

（4）外国人観光客及び地元住民の死傷者総計
　関係国との情報共有を行った結果、少なくとも大使館側や家族から連絡の取れない観光客は37,265名、また観光都市の住民の中に友人がいるものの事件直後に連絡が取れなくなったケースは14,992件確認されている。
　事件当時同地に滞在しており、事件後大使館や家族と連絡がとれた者の中で何等かの負傷をしたものは本国に帰還したものも含め、44,185名にも昇る。
　死傷者総計としては約10万人にも昇ると考えられ、甚大な被害が明確に確認された。犠牲者の出身国はレゴリス帝国、ヴェールヌイ社会主義共和国等が多く、またこれらの国にあるトロピコ在外公館で観光ビザを取得して第三国経由入国した者も多い。

　以上調査結果により、調査団は現段階では事実断定を避けるが、以下を本報告書の結論、提言として取り纏める。

・トロピコ共和国では国民の人権弾圧が深刻な域にある可能性がある。これは政府主導というものよりは、腐敗した軍部が政界に強い影響力を及ぼしている可能性が高い。現状では強い思想統制、情報統制が行われている事は明確で、トロピコ共和国当局の発表する情報に信憑性があるとは言い難い。
　政治的活動を行う者は当局から厳しく弾圧されている恐れがあり、今回の攻撃はこれらの自由主義、民主主義的なグループを対象とした攻撃である可能性が高い。

・第一次報告書と査察団が行った調査査察では内容に大きく差異があり、第一次報告は部分的には事実が含まれている可能性もあるが、完全に信頼に足る事件に関する調査結果、情報源とは言い難い。
　上述したように、情報統制が厳しく行われているため、トロピコ共和国が意図的にアルドラド帝国に部分的に情報を隠蔽した恐れは十分に有り得る。

　ソサエティをはじめとする諸外国は、トロピコ共和国の現状を改めて確認する必要があるし、本問題を放置する事は国際社会の安寧は勿論、トロピコ共和国の国民に決して資すことがない。
　査察団は、諸外国に対し強い態度をもって、トロピコ共和国に対する何等かの働きかけを行う必要があるものと提言する。

　最終報告　フリューゲル暦643年 12月中旬