東日ノ本共和国及びその後続政権に対する警告

東日ノ本共和国及びその後続政権に対する警告

我国は五カ国協商を代表して東日ノ本共和国及びその後続政権に対し、講和条約の定める数まで兵員を削減することを求める。ここでいう後続政権とは旧東日ノ本共和国の支配地域を継承していると考えられる統一日ノ本共和国をさす。講和条約については以下に添付する。
我々五カ国協商は、東日ノ本共和国及びその後続政権に対し、観光者通信を利用し、複数回にわたって軍備の削減を要求してきた。しかしながら、東日ノ本共和国及びその後続政権はこれを黙殺し軍備を拡大してきた。東日ノ本共和国及びその後続政権の明らかな条約不履行を我々はこれ以上看過することは出来ない。故に、我々は、東日ノ本共和国及びその後続政権に対し、これまでの要求という形ではなく、警告という形で条約の履行を求める。これが警告という形をとる以上、東日ノ本共和国及びその後続政権が条約の履行を行わない限り、我々は実力を持って条約を履行させる用意がある。以上を以って五カ国協商からの警告とする。この警告に対し、フリューゲル暦 19650期までに何らかの返答がない限り、我々はこの警告を黙殺したものと捉え、相応の措置をとる。

講和条約
五国協商と東日ノ本共和国との間における講和条約

第1条

 今次戦争は講和によって終結するものである。

第2条

 相互無補償、無賠償。領土や権益の移動、割譲は行わないものとする。

第3条

 戦時捕虜の無条件解放及び復員を行う。

第4条

 国家指導者の戦争犯罪を問わない。

第5条

 東日ノ本共和国は、陸海空軍全てを合算して人員を28万人以下とすること。

第6条

 東日ノ本共和国は軍事衛星、防衛衛星、イレギュラーの保有が禁止される。

参照元： http://tanstafl.sakura.ne.jp/modules/d3forum/index.php?topic_id=267&pos=10