非参戦国国際会議

ヴァノミス連邦、トロピコ共和国への攻撃に端を発するこの度の大戦争に際して、我々非参戦諸国は戦禍を広げないために団結し中立を守る必要があると感じ、この会議を開催する。

本会議はノイエクルス自由国のプラタ・ブランカ市にて開催される。
ノイエクルス連邦からはマルティネス連邦外務評議員が出席する。

　カルセドニー島共和国からは、リヨナ・クリソプレーズ外務委員長が出席いたします。

この度は非参戦国国際会議に招待いただき、感謝致します。

ヘルトジブリール社会主義共和国からはクラーラボーデヴィッヒ外務長官が出席します。

西岸州独立自治区よりレヴォン・セルベカリャン統一外交委員会委員長が出席いたします。

今回はこのような場にお招き頂いたことに感謝申し上げます。

ヨリクシ共和国からはイヨンテ・ハギリース外務大臣が出席いたします。

ヴァノミス連邦への宣戦は既に撤回されておりますが、トロピコに対する戦争は粛々と進められており、懸念を抱いております。
エルツ帝国と準同盟関係にある我が国ですが、第二次ヴァノミス戦争の回避を受け、トロピコ戦争においては中立を維持できる立場であるため出席を表明します。
まずもってノイエクルス自由国の主導的な行動により第二次ヴァノミス戦争の危機が直前に回避されたこと並びに呼応した有志各国の方々に最大級の敬意を表するとともに新興国として希望を見たように感じております。

なお我が国からはイオシフィナ・スコティニャ外務大臣が出席致します。

ボアーズィチィ代表が指摘された通り、ヴァノミスへの宣戦布告が撤回されたことにより世界大戦の危機は回避されましたが、トロピコに対する戦争が継続されているのは憂慮すべき事態です。

我が国としては以下2点をこの会議の議題として提案したい。
まずトロピコ共和国に対する戦争について、会議参加諸国は中立を維持すること。
そして中立という言葉について、他の事態が発生した場合も応用しうる合意を形成すること。

特に2点目について、これまでフリューゲルで真剣に戦時中立の内容が論じられた事はなく、ある国が中立を宣言した場合もその意味するところはあいまいなままでした。
今回の会議で一定の共通解釈が生まれれば今後は本会議の議論に基づき中立を宣言することができ、他国からそれを容易に検証することも出来るようになるわけです。

我が国としては、1点目については異論なく賛成するところです。
2点目については、今回の中立宣言で守る内容ということにもなりますが、以下の通りと考えています。

・本戦争に関連した軍事行動への不参加
・本戦争に関わる諸国に対する軍需物資の全貿易停止、およびその他物資の新規貿易停止
・第3国を経由する本戦争に関わる諸国への軍需物資の貿易停止

軍需物資は資金、燃料、砲弾、鋼鉄、石油と考えております。
これはあくまで我が国の試案ですので、各国からご意見をいただきたいと思います。

　我が国は、ノイエクルス代表の意見のうち、1点目については賛成します。

　2点目のうち、始めの「戦争に関連した軍事行動への不参加」については異論ありません。中立国としては当然守るべき事項であると思われます。ただ、2、3番目に関わる、「軍需物資」の定義についてはノイエクルス代表の意見とは少々異なる見解を有しております。
　我が国は、長らく「鋼鉄・石油」を軍需物資として扱ってまいりました。砲弾についても明言はしてきませんでしたが、当然軍需物資であるという考えを有しております。ただ、燃料・資金については単純な軍需物資として扱うことは避けるべきであるというのが我が国としての意見です。

　まず、燃料については国内の経済活動に不可欠な資源であり、その供給が停止されれば当該国の経済状況は著しく悪化、国情が混乱することが予想されます。もちろん、燃料が砲弾同様ミサイルの発射に使用される物資であることは明らかですが、他の（重要な）用途が事実上存在しない砲弾・鋼鉄・石油と比べ、戦時下といえども取引に大きな制限を加えることは避けるべき物資であると考えられます。
　次に、資金については2点軍需物資としての取り扱いを避けるべき理由を示します。まず、資金を使用する軍事行動は「衛星レーザー発射」「衛星破壊砲発射」「陸上部隊派遣」の3種類が存在しますが、戦争の主要な手段である各種ミサイル発射は資金を使用せず、砲弾・燃料のみを消費します。戦争において資金を必要とする場面はそう多くなく、資金を軍需物資として扱う必然性は高くないように考えられます。また、資金は通常、「輸出」されるようなものではなく、何らかの資源の対価として支払われるものです。従って、資金の取引停止を中立国に一律で求めるようなことがあれば、重要資源（特に燃料・食料）の供給を戦時国に頼っている場合、その国が中立を選択しにくくなることが考えられます。場合によっては、燃料・食料などの必須物資を輸入するために資金の提供を続けていた中立国が、「中立に反している」として攻撃される口実にもなりかねません。
　また、資金を軍需物資、あるいはそれに準ずるものとして扱うのであれば、容易に資金に変換しうる商品も資金と同様に取引制限の対象に含めるべきである、との意見も付け加えさせていただきます。

　以上の理由から、我が国は「砲弾・鋼鉄・石油」と「燃料・資金（・商品）」を同列に軍需物資として扱うことには反対します。我が国から示す対案としては、前者のみの取引を停止する「準中立（通常中立）」と後者を含めた軍事利用されうる全ての物資の取引を停止する「正中立（完全中立）」を区別して定義することを提案します。

当国は、ノイエクルス代表の提案の1点目「トロピコ共和国に対する戦争について、会議参加諸国は中立を維持し、中立という言葉について、他の事態が発生した場合も応用しうる合意を形成すること。」に賛成します。

2点目については、「戦争に関連した軍事行動への不参加」には賛成ですが、カルセドニー代表も指摘されている「軍需物資」の定義についてはカルセドニー代表と同意見であり、非戦闘行為にも必要不可欠な重要物資である燃料、資金を「軍事物資」からの除外が適切であると感じます。

カルセドニー代表の述べられた中立の表現区別に関しては異なり、「砲弾・鋼鉄・石油」のみの取引を停止する状態のみを「中立」とする事が単純明白で各国の認識を共有しやすいという見解です。

また、「第3国を経由する本戦争に関わる諸国への軍需物資の貿易停止」については、故意でなければ第3国が戦争参加国へ軍事物資を輸送しても問題はないか、第3国への軍事物資の輸出制限をどのように定めるのか、当国としては、明確に故意と認められる場合にのみ中立国の定義に背くと考えておりますが、それについても各国の意見を伺いたく思います。