商品、砲弾、鉄鋼、石油、弾薬、酒、銀については全量をそのまま引渡しとする。
石材は海底防衛施設の埋め立てに必要な1500万トンを除いた20500万トンの引渡しとする。
燃料はこちらの残量をかんがみて80億ガロンの引渡しとする。
建材については当面の建設事業に必要と見られる5160万トンについては保有を認め、60000万トンの引渡しとする。

以上を出来るだけ早期に履行するよう要求する。