～普成援助・通商条約～

第一条　本条約は成蘭共和国の工業振興を目的とする普欧帝国の経済援助、及び両国間の通商を規定する。
第二条　普欧帝国は成蘭共和国の工業振興のため以下の手順に基づき経済援助を行う。
　　　　　　成蘭共和国は以下の事業を可及的速やかに履行する義務を有する。
　第1項　普欧帝国は成蘭共和国座標（17,7）への植林と周辺HEXへの国営コンビナート6ヶ所の設立、
　　　　　　人口増加のための荒地開拓、火災対策の植林のため成蘭共和国に2兆Vaと建材2億4千万トンを援助する。
　第2項　第1項に挙げる事業が完了した場合、普欧帝国は指数60までの教育投資、
　　　　 　 採石所廃止と銀鉱山開発のため7.5兆Vaと建材2億2千5百万トンを援助する。
　第3項　第1項、第2項の達成にも関わらず工業生産高毎期6兆Va相当に達しない場合、
　　　　　　普欧帝国は上記目標達成のためインフラ整備、発電所建設の費用を援助する。
　第4項　成蘭共和国が以上の用途以外に援助物資を利用する場合、普欧帝国の合意を要する。
第三条　成蘭共和国の工業生産高が毎期6兆Va相当に到達した場合、両国は以下の条件で商品の定期取引を行う。
　第1項　普欧帝国は成蘭共和国から商品20兆Va相当を12兆Vaで輸入する。
　第2項　成蘭共和国は第1項の通商を阻害する対外取引を一切行わない。
　第3項　成蘭共和国は第1項の通商を履行した上で生じた余剰商品を自由に処分する権利を有する。
　第4項　両国間の通商は双方に異議がない限り継続される。
　第5項　どちらか一方が通商の破棄を望む場合、輸送中止の18期前に相手国に通知を行う。
第四条　どちらか一方が上記内容を違約した場合、違約国は以下の罰則に基づき処罰される。
　第1項　普欧帝国が援助又は商品購入を拒否した場合、成蘭共和国は第二条及び第三条の規定を破棄する権利、
　　　　　　普欧帝国に対し20兆Vaの賠償を請求する権利を有する。
　第2項　成蘭共和国が第二条又は第三条の規定を履行しない場合、
　　　　　　普欧帝国は20兆Va及び建材5億トンの賠償を請求する権利を有する。
第五条　条約内容の変更は双方の合意を要する。

本条約は成蘭共和国の調印後に発効します。
成蘭共和国の調印を求めます。

調印致します。

成蘭共和国の調印に感謝します。
両国の通商とその恩恵が末永く継続することを望みます。
直ちに援助物資の輸送に取りかかりますのでお待ちください。

我が国は普成援助・通商条約第二条第一項、第二項に規定されている我が国に対する義務の履行を完了したのでその旨通達致します。

尚、現在は火災対策及び人口増加の為の開発を実施しています。

また、現状、工業生産高は1兆Va未満を推移しています。

原料不足が予想以上に貴国の工業生産に影響を与えているため、我が国は条約内容の改訂が必要と判断します。
改訂箇所は第三条及び第三条第1項となります。

第三条　成蘭共和国の工業生産高が毎期6兆Va相当に到達した場合、両国は以下の条件で商品の定期取引を行う。
　第1項　普欧帝国は成蘭共和国から商品20兆Va相当を12兆Vaで輸入する。

貴国の現在の工業生産高は毎期4.5兆Va相当を示しており、原料が不足した際には低迷を見せております。
そのため、目標生産高を毎期6兆Va相当から現状の4.5兆Va相当に引き下げ、直ちに商品取引を行うことを提案します。
取引の条件は以下の通りです。

1.イスアード教主国からの輸入銀1.5万トンから生産される約15兆Va相当の商品の内、13兆Va相当を我が国に輸出する。
　　我が国は銀輸入費として11.5兆Vaを負担しているため、この13兆Va相当は無償提供するものとします。
2.成蘭共和国で産出する銀1.5万トン（1期当たり2500トン×6期と計算）から生産される約15兆Va相当の商品の内、7兆Va相当を我が国に輸出する。普欧帝国は7兆Va相当の対価として成蘭共和国に4兆Vaを送金する。
　　先の13兆Va相当に7兆Va相当を加えて20兆Va相当の取引とします。
　　なお、商品5:資金3の取引レートでは対価は4.2兆Vaとなりますが、定期輸送では0.2兆Vaが設定できないため4兆Vaとします。

上記の条件に基づき第三条及び第三条第1項を改訂しますと、

第三条　成蘭共和国の工業生産高が毎期4.5兆Va相当に到達した場合、両国は以下の条件で商品の定期取引を行う。
　第1項　普欧帝国は成蘭共和国から商品20兆Va相当を15.5兆Vaで輸入（但し11.5兆Vaは銀輸入費とする）する。

改訂箇所以外の条文はそのまま有効とします。
成蘭共和国の意見をお待ちしております。

改訂内容に異論はございません。

貴国の確認がなされた後に定期輸送の手続きに着手したいと考えております。

御賛同ありがとうございます。
では定期輸送の設定を行います。両国の経済がより発展することを願っております。

貿易情勢の急変が勃発した為緊急の二国間協議を行いたいと思います。

関係国の代表者はご出席願います。

貴国の迅速な対応に感謝します。
今回の事件は二国間にとって痛恨事であり、早急な対応策が望まれるところです。

まず、イスアードは銀供給を停止すると見て間違いありません。かの国は既にミッドガルド帝国に取引を持ちかけております。
しかしながら、代替となる銀供給国は存在しません。エスタニア共和国は既に経済的に自立した存在であり、
他の新興国は統治もままならない状態です。このため先端工業の維持は不可能であると我が国は判断します。
遺憾ながら軽工業への転換は避けられないものと考えられます。この点に関しまして成蘭連邦王国の意見を求めます。

現在、あらゆる角度から銀の輸入ルートを検討している為、このタイミングで軽工業への移行を明言することは致しかねます。

しかしながら、緊急性を要する問題であることは本国も認識しており、間もなく結論が出ることは確かです。恐らく協議中に本国の方で結論がでると思われます。

仮に銀の輸入が困難になった場合、先端工業の継続は極めて厳しいものであり、貴国の仰る通り軽工業への移行を行いたいと存じます。

また、普成援助・通商条約についても抜本的に修正を図る必要があると考えられます。よって、修正案の検討を開始せねばならないと考えております。

成蘭連邦王国の回答に感謝します。
現在、我が国も銀鉱山開発を他国に打診し、返答を待っております。
また、これに並行して軽工業への移行が行われた場合の条文修正案も作成中です。
この修正案の基本方針を立てたいと思いますので、以下の内容につきまして回答を求めます。

軽工業への移行は工業生産高の大幅な落ち込みをもたらすことが予想されるため、条約修正の方針に関して次の2案を提示します。
１．貿易額の削減
　　軽工業で工業生産高を増加させるためには人口増、領土拡張など莫大なコストが予想される。
　　このため、無理な工業人口の増加を控え、貿易額の削減を条約修正の基本方針とする。
２．工業人口の増加を図る
　　当面は貿易額の削減も止むないが、出来る限り工業生産高の増加を目指して工業振興を図る。
　　このため、総人口の増加、農業人口の増加、領土拡張など多くの分野で2国が協力体制を構築する。

本件に関する成蘭連邦王国の回答をお待ちしております。

我が国としましても貴国案で異論はございません。
その方向で協議を進めて参りたいと考えております。

現在、我が国が確保している銀の調達能力についてご報告致します。

・自国における銀生産
生産能力　8500トン～20000トン
（最近は8500トンで安定生産）

・レプラコーン・ゴーギル共和国からの定期輸送（交渉中）
輸入量　5000トン（予定）

合計　13500トンの見込み

レプラコーン・ゴーギル共和国は最近、内乱が発生したとのことですが、現在は政府が安定して統治しており内乱による貿易障害が起こる可能性は低いという評価を致しておりますが、貴国の見解はいかがでしょうか？

また、我が国の現行の調達能力で先端工業を維持できるか、併せて貴国に意見を求めたいと思います。

成蘭連邦王国の対応に感謝します。

まずレプラコーン・ゴーギル共和国に対する我が国の見解ですが、我が国はかの国に不信を抱いております。
以前、バレンシア王国時代にかの国と我が国は貿易交渉を行ったことがあるのですが、
その時かの国は交渉で決められた量の輸送を行わず、我が国の抗議を受けようやく規定量を輸送した先例があります。
我が国が交渉で決められた送金を公正に行ったにも関わらず、です。またかの国からは未だに謝罪を受けておりません。
このような国との交渉は貴国にとってマイナスにならないかと我が国は考えます。
またかの国は既にミッドガルド帝国と1万トンの銀定期輸送を実施しております。
これらの要因から、我が国はレプラコーン・ゴーギル共和国との銀貿易に否定的な意見を抱かずにはおれません。

なお、我が国が他国に持ちかけた銀鉱山開発の交渉は残念ながら拒否され、先端工業の維持は困難であると判断せざるを得ません。
貴国の採掘分では20兆Va相当の定期輸送を補える商品生産は困難であると思われます。
先の条約修正案で提示した貿易量の削減は我が国としては望むところではありません
（あの2案はどちらかを選択して頂いて欲しかったのですが、ちと私の書き方がマズかったようです）。
我が国としましては、軽工業への転換を果たした上で工業生産高の漸進的な増加を図りたいと考えております。

まず本国、特に国王は先端工業の維持に強いこだわりを示しております。

銀を輸出する能力を有するのは恐らくレプラコーン・ゴーギル共和国のみであると判断しており、この国からの輸入が不能となれば、先端工業の継続は断念せざるを得ないでしょう。

このような現状を踏まえると貴国とかの国の間に発生した外交上の問題を考慮したとしても、貿易を開始することによって得られるメリットは非常に大きいと考えられます。しかし、貴国の仰る問題が我が国とかの国との間に発生する可能性については十分にあり得るでしょう。
ですから、我が国としてはかの国との銀貿易を開始し、先端工業を継続することとした上で、かの国が一度でも不履行、輸送の遅延など事前の取り決めに違反した場合は貿易を打ち切り、軽工業へ即時移行するという案を提示致します。

また、貴国の仰る懸念が現実的である以上、本協議に於いて銀貿易の停止を想定した軽工業への移行シナリオを策定することもあわせて提案する所存であります。

（申し訳ありません。そのような意図だとは知らずに書いてしまいました。）

貴国の意向は承知しました。
我が国は貴国の対レプラコーン・ゴーギル共和国交渉の進展を待ちたいと思います。
また軽工業への移行シナリオの策定を準備します。鉱山経営の見直しをはじめ、多くの分野で協議が必要と思われますが、
2国間の更なる発展を期して協力体制を深化させる所在です。

貴国の深い御理解に感謝致します。

交渉が終了するまで暫しお待ち頂きたく思います。

かの国との交渉が不調に終わった為、軽工業への移行を決定したのでその旨表明します。

移行作業が完了するまで貴国への商品輸送について停止したいと思いますが、いかがでしょうか？

了解しました。
我が国は貴国の軽工業への転換に関して準備を行うと共に、以下の事案について提案します。

まず、軽工業への転換を実施する前に以下を実行すべきと考えます。
１．銀鉱山の廃止と鉱脈調査の実施。
　　軽工業は多くの農業人口と工業人口を抱える必要があるため、石炭かウラン鉱が発見されれば幸いです。

２．現在の銀備蓄を全て消費。
　　我が国が少量持つ銀も貴国に輸送します。

以上を遂行した後、軽工業に移行し以下を実行します。
１．領土拡張と人口増加
２．工業都市建設

また以下は貴国の状況を考慮し実施するか否か回答を求めます。
１．発電所集約（40万kwの発電所2ヶ所を建設し残りを撤去）
２．観光都市建設

本案に対する成蘭連邦王国の回答を求めます。
我が国は貴国の回答と本案を元に条約改正を行いたいと考えております。
（追記）
なお、我が国としましては商品の定期取引停止は備蓄を用いて出来る限り避けて頂きたいところです。

貴国案で問題ないと思います。
その方向で進めて参りたいと思います。

発電所集約に関しては、大地震等の自然災害時に大型発電所が被害、壊滅した場合工業全体が停止してしまうリスクについて危惧しております。復興の際も発電所の復旧に時間がかかり、工業施設の再建などが遅れる可能性もございます。

つきましては小型発電所については地理的に不必要と思われる一部発電所の廃止を行いますが、数か所は存続したいと思いますが貴国の見解はいかがでしょうか？

観光都市ですが、我が国としましても滞在者、定期収入が得られるという点で重要視しており建設を希望しております。
しかしながら、大量の建材を必要とすることから躊躇せざるを得ない状況です。
貴国から建材支援が得られるとするならば、我が国としましても早期に着工することは考えられますが、我が国の現状では単独で建設することは不可能に近いと認識しております。

了解しました。
発電所につきましては20万kw×4ヶ所でいかがでしょうか。
建材に関しましては、こちらで友好国に供給を打診し目処が立った場合は条約改正案に盛り込みます。
それでは条文作成に取りかかりますのでしばしお待ち下さい。

なお、追記が遅れて申し訳ないのですが、
我が国としましては商品の定期取引停止は備蓄を用いて出来る限り避けて頂きたいところです。

発電所、建材供給の件、了解致しました。
その旨進めて参ります。

定期取引停止に関しては貴国の要請も考慮し、即時停止は回避致しますが、備蓄量が徐々に減少傾向にあることから国内消費の傾向も踏まえつつやむを得ず緊急措置として取引を停止する可能性はございます。
尚、この緊急措置に関しては予告なしで行うという事態も想定し得ること、ご理解願います。