貴社の自発的な情報公開を高く評価致します。
しかし当国情報部の調査報告における解釈に関して一部誤解があるようなので改めて訂正致します。

当国情報部としては

マグザミアングループ→商品70兆Va相当(輸出)→ノイエクルス自由国

が、9991期以前に提案された取引であるのに対しバーミンガム共和国へ提案された取引では
商品80兆Va相当になっていることに注目し、

マグザミアングループ→商品70兆Va相当(ノイエクルスに輸出予定？)＋商品10兆Va相当(追加輸出)→バーミンガム共和国

という取引が9995期に提案されていると判断致しました。

即ち当初からノイエクルス自由国に輸出する取引があったにも関わらず、北大路国企画院の提案によりバーミンガム共和国の商品購入レートが上がるならばノイエクルス自由国に輸出する予定を取り止め、バーミンガム共和国へ売却しようとしていたのではないかと疑われた訳であります。

公開された情報によりこの点に関してはノイエクルス自由国側の判断で新生マグザミアン物産による商品70兆Va相当の輸出が停止されているのは明白であり、この点に関して必ずしも新生マグザミアン物産がレートの吊り上げを狙っていた訳ではない事が明らかとなりました。

しかし当国情報部の結論を覆す事が出来うる情報は無く、当該記事が当国公社による情報操作と断定することは依然として不可能です。
また既に他国報道機関において当国公社の記事に関する新たな見解が示されており、この段階に至って同公社に記事の訂正ないし撤回を求める事は状況を混乱させる要因となりかねません。

よって当国としては飛燕通信公社に対しより正確な報道を心掛けるよう勧告致しますが、記事の訂正並びに撤回までは貴社の要望に沿えないと回答せざるを得ません。